国民のためのエネルギー原論 [単行本]

国民のためのエネルギー原論 [単行本] の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  エネルギー問題を考えることは、すなわち電力・エネルギーシステム改革の方向性を明らかにすることである。その際の基礎になるエネルギー問題に関する情報的基盤を構築することが何よりも急がれなければならない。経済学者、政策立案者、第一線のエネルギー研究者たちが、東日本大震災と福島原発事故を踏まえ、体系的でリアリティあるエネルギー戦略を提示する。

• 目次（「BOOK」データベースより）

  第１章　エネルギーコンセプトの再構築
  第２章　「エネルギー基本計画」見直しの論点
  第３章　ドイツにみる再生可能エネルギー市場拡大の道筋
  第４章　再生可能エネルギーの可能性とリアリティ
  第５章　エネルギー消費削減の可能性とリアリティ
  第６章　発電コストからエネルギー政策を考える
  第７章　再生可能エネルギー買い取り制度（ＦＩＴ）の費用と効果
  第８章　再生可能エネルギー導入のための電力自由化
  第９章　気候変動政策とエネルギー・経済政策の統合
  第１０章　エネルギー行政をいかに改革するか
  第１１章　エネルギーシステムの再設計

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  植田 和弘(ウエタ カズヒロ)
  京都大学工学部卒、大阪大学大学院博士課程修了。工学博士、経済学博士。京都大学経済研究所助手、同大学経済学部助教授、教授を経て、１９９７年より同大学大学院経済学研究科教授。２００２年より同地球環境学堂教授と両任。東アジア環境資源経済学会会長。持続可能な発展の環境経済政策や財政システムについて研究している。科学研究費特定領域研究「持続可能な発展の重層的環境ガバナンス」の領域研究代表者
  
  梶山 恵司(カジヤマ ヒサシ)
  慶応義塾大学大学院修士（独語学）。外務省、ドイツ・テュービンゲン大学留学、日興リサーチセンターロンドン・フランクフルト、富士通総研経済研究所、経済同友会（富士通総研より出向）、規制改革会議専門委員。２００９年１１月より２０１１年１０月まで、菅総理のブレーンとして、内閣官房国家戦略室員・内閣審議官。２０１１年１１月より富士通総研復職

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