高等教育におけるeラーニング―国際事例の評価と戦略 [単行本]

高等教育におけるeラーニング―国際事例の評価と戦略 の 商品概要

• 目次

  第Ⅰ部　活動と戦略
  　第１章　ｅラーニングの学習機会提供と登録学生数
  　　１．１　オンライン利用度の種類／規模
  　　１．２　オンライン利用度とプログラム提供－ＯＢＨＥの調査結果より
  　　１．３　「オンライン」学生数
  　　１．４　異なる学問分野におけるｅラーニングでの学習機会提供
  　　１．５　学生のレベルと種類
  　　１．６　国境を超えた学生
  　　１．７　国境を超えたｅラーニングの提供
  　　１．８　結論
  　　引用文献
  　第２章　ｅラーニング戦略とその原理
  　　２．１　ｅラーニング戦略の諸形態
  　　２．２　ｅラーニング戦略の開発と修正のプロセス
  　　２．３　教育機関のｅラーニングの提供
  　　２．４　結論
  　　引用文献
  第Ⅱ部　教育法，技術，組織
  　第３章　教育と学習への影響
  　　３．１　教育への影響
  　　３．２　ｅラーニング教育を決定する人物
  　　３．３　ｅラーニングに関する学生の指導
  　　３．４　教材と学習オブジェクト
  　　３．５　知的財産
  　　３．６　結論
  　　引用文献
  　第４章　ＩＴインフラストラクチャ：学習管理システム（ＬＭＳ）とほかのアプリケーションの利用状況
  　　４．１　ＬＭＳの利用
  　　４．２　ＬＭＳの課題
  　　４．３　ＩＴネットワーク
  　　４．４　ポータル
  　　４．５　その他の教育・学習関連アプリケーションの利用
  　　４．６　学務管理のためのオンラインアプリケーション
  　　４．７　教育と学務管理システムの統合
  　　４．８　教育と学生のためのコンピュータネットワークアクセス
  　　４．９　ｅジャーナルとｅブックに関する戦略
  　　４．１０　結論
  　　引用文献
  　第５章　連携とネットワーク
  　　５．１　ｅラーニングと協議会
  　　５．２　第三者による利用計画
  　　５．３　アウトソーシング
  　　５．４　結論
  　　引用文献
  　第６章　ＳＤ（スタッフデベロップメント）と組織改革
  　　６．１　組織改革の背景
  　　６．２　組織改革の形式
  　　６．３　ｅラーニング発展の障害
  　　６．４　人的資源の開発
  　　６．５　ＳＤモデル
  　　６．６　結論
  　　引用文献
  第Ⅲ部　コスト効率と資金調達
  　第７章　資金調達，コスト，価格
  　　７．１　資金調達
  　　７．２　コストと価格設定
  　　７．３　結論
  　　引用文献
  　第８章　現在の政府の役割：資金援助とそれ以外の支援
  　　８．１　現在の政府の役割
  　　８．２　政府とその資金の役割
  　　８．３　政府の資金提供以外の役割
  　　８．４　結論
  　　引用文献
  　結論
  
  付録
  　付録１　ＯＥＣＤ／ＣＥＲＩ調査の回答教育機関の組織
  　付録２　ＯＥＣＤ／ＣＥＲＩ調査アンケート
  　付録３　ＯＢＨＥ　ｓｕｒｖｅｙ，２００４
  　付録４　政府主導によるｅラーニング推進の概要
  
  　索引
  　監訳者紹介
  　訳者紹介

• 内容紹介

  OECD教育研究革新センターの調査報告書

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  清水 康敬(シミズ ヤスタカ)
  東京工業大学工学部電気工学科卒業、同大学大学院理工学研究科修士課程修了。企業に３年勤めた後、工学博士。東京工業大学の助手、助教授、教授、教育工学開発センター長、大学院社会理工学研究科長を経て、定年退職、東京工業大学名誉教授。２００１年４月から国立教育政策研究所・教育研究情報センター長。２００４年４月から同センター長を兼務しながら、独立行政法人メディア教育開発センター理事長。２００６年４月からは国立教育政策研究所顧問を兼務。日本教育工学協会会長、日本教育工学会会長等を歴任。中央教育審議会の大学分科会大学院部会専門委員、大学設置・学校法人審議会大学設置分科会専門委員等。専門は教育工学、電磁波工学、弾性表面波工学。現在、ｅラーニング用コンテンツの開発と、国際標準に基づいた国レベルのＬＯＭ検索システムである「教育情報ナショナルセンター（ＮＩＣＥＲ）」と「能力開発学習ゲートウェイ（ＮＩＭＥ‐ｇｌａｄ）」の構築、高等教育の質保証、教育用電子式著作権の合意形成等の研究開発に力を入れている

高等教育におけるeラーニング―国際事例の評価と戦略 の商品スペック