経営学のフロンティア(21世紀経営学シリーズ〈10〉) [全集叢書]

経営学のフロンティア(21世紀経営学シリーズ〈10〉) の 商品概要

• 目次

  第１章　21世紀の企業ビジョンと経営学の変革
  　1　新世紀の「経営学」
  　　２世紀目に入った経営学 ／ バブル経済崩壊後の日本企業の不振 ／ 環境の主たる変化と対応
  　2　21世紀企業ビジョンの模索
  　　「やさい（野菜）」経営学の提案 ／ 「ほうれんそう」から「だいこん」へ
  　　 ／ 「新ほうれんそう」の意味 ／ 「なす」の重要性
  　3　経営学の変革をうながすもの
  　　実践への対応と経営学の自己発展 ／ 企業と環境の変化 ／ 隣接科学との依存関係の進展
  　　 ／ 個別性のある事例研究の推進
  
  第２章　経営戦略論の新潮流
  　1　時代遅れの戦略
  　　1980年代のアメリカ企業の不振 ／ ドイツ・日本などの動き
  　2　競争の戦略
  　　産業組織論と競合勢力 ／ 戦略グループと移動障壁 ／ 基本戦略と価値連鎖 ／ 戦略策定の手順
  　　 ／ 戦略とはなにか－ポーター説への批判
  　3　組織能力と戦略
  　　戦略と組織 ／ ロジカル・インクリメンタリズム ／ 学習する組織
  　　 ／ 中核競争能力とストラテジック・インテント ／ 組織的学習による戦略形成
  　4　戦略と社会性
  　5　今後の展望
  
  第３章　スモール・ビジネスの経営戦略
  　1　スモール・ビジネスを含む中小企業の定義と特性
  　　中小企業基本法での定義 ／ 内面的な特性への着眼 ／ 中小企業と大企業
  　2　自活志向型スモール・ビジネスの活躍と起業家社会
  　　自活志向型中小企業の特徴 ／ 起業家社会のなかでのスモール・ビジネス
  　3　企業の戦略パターン類型とスモール・ビジネスの経営戦略
  　　考察対象のスモール・ビジネス ／ 存続・発展のための戦略バターン ／ 戦略パターンに対する評価
  　　 ／ 大企業とスモール・ビジネスの経営戦略
  
  第４章　国際経営の新展開
  　1　変質するグローバル化
  　2　グローバル・ビレッジの時代
  　　グローバル・ビレッジの構築 ／ 推進役としての多国籍企業の活動 ／ グローバリズムの動き
  　　 ／ グローバル・ビレッジの未来－ローカルと多様性の認識へ―
  　3　国際比較研究の推進
  　　研究の意義 ／ 国際比較研究の主要モデル ／ 日本的経営論との関連性
  　　 ／ 日本的経営についての代表的な研究事例 ／ アジアへの比較研究の拡大
  　4　ＩＴ化と国際経営
  　　ＩＴ化の進展 ／ グローバル化への影響 ／ 変わる経営と変わらない経営
  　5　今後の課題
  
  第５章　企業再生論
  　1　企業再生論をめぐって
  　　行きづまる白本企業の経営 ／ 百花繚乱の企業再生論
  　2　企業再生論の種類と意味
  　　企業再生の段階 ／ 企業再生の必要性 ／ 環境の変化 ／ 組織のライフサイクル
  　3　企業の再建
  　　企業再建 ／ 倒産処理 ／ 日本的な企業再建
  　4　企業の再構築
  　　リストラクチャリング ／ リエンジニアリング ／ 企業再構築理論の限界 ／ 21世紀型のビジネスモデル
  　5　創造性復活の理論
  　　ナレッジ・マネジメント ／ ナレッジ・マネジメントの限界 ／ 革新の理論 ／ イノベーショ　ンのジレンマ
  　　 ／ 煮蛙的破綻とパラダイムシフト
  　6　パラダイム変革モデル
  　　パラダイムの意味 ／ 科学的集団とパラダイム ／ 暗黙知を含むパラダイム概念 ／ ４つの知 ／ 4つの領域
  　　 ／ アサヒビールの事例 ／ 企業再生のために
  
  第６章　組織間関係論の発展
  　1　組織間関係への注目
  　　組織間関係の意味 ／ 組織間関係の分析単位と分析レベル
  　2　外部環境―組織間関係―組織内関係
  　　外部環境と組織間関係 ／ 組織間関係と組織内関係 ／ 組織間関係と意図せざる結果
  　3　組織間関係のマネジメント
  　　組織間関係のマネジメントの過程 ／ 組織間学習と組織間信頼
  　4　組織間関係論のフロンティア
  　　組織間関係としての企業とＮＰＯ ／ 企業とＮＰＯのコラボレーション
  
  第７章　企業倫理論
  　1　企業倫理への反論
  　　利潤追求だけがビジネスの目的か ／ 大学生の倫理教育は不要か ／ ビジネスの人間観とその動向
  　2　企業倫理学の登場
  　　企業倫理学とその動向 ／ ステイクホルダー理論 ／ 社会的責任論の系譜 ／ 社会契約論 ／ 宗教倫理の復権
  　3　企業倫理の実践
  　　経営理念と倫理綱領 ／ 倫理の制度化
  
  第８章　コーポレート・ガバナンス論
  　1　コーポレート・ガバナンスの目的論
  　　アメリカの場合 ／ ドイツの場合 ／ 日本の場合
  　2　コーポレート・ガバナンスの方法論
  　　アメリカ型コーポレート・ガバナンスの方法 ／ ドイツ型コーポレート・ガバナンスの方法
  　　 ／ 日本型コーポレート・ガバナンスの方法
  　3　コーポレート・ガバナンスの主権論
  　　アメリカ企業のガバナンス主体 ／ ドイツ企業のガバナンス主体 ／ 日本企業のガバナンス主体
  　4　要約
  
  第９章　ＮＰＯのマネジメント
  　1　ＮＰＯ（No Profit Organization）の意味
  　　日本におけるＮＰＯの現状 ／ あいまいなＮＰＯ理解 ／ ＮＰＯの主な要件
  　2　ＮＰＯの「非営利性」について
  　　ＮＰＯの組織形態－ＮＰＯ法人，ＮＧＯとの比較 ／ 営利組織（ＦＰＯ）としての企業
  　　 ／ 市場経済システムと営利性 ／ NPOが求められる理由 ／ 政府の活動と失敗 ／ ＮＰＯの役割
  　3　基本機能からみたＮＰＯ
  　　生産主体としての基本機能 ／ 基本機能の観点からみた経営合理性－マネジメントの必要性
  　　 ／ マネジメントに関する主要な論点
  　4　ＮＰＯの将来展望
  　　ＮＰＯの問題点／新しい時代のＮＰＯ
  
  第10章　知識ベースのマネジメント論
  　1　知識へのパワー・シフト
  　　ナレッジ・マネジメントの台頭 ／ 重要な経営資源としての知識
  　2　知の創造プロセス－暗黙知と形式知－
  　3　企業の知を活性化する要因
  　　ナレッジ・マネジメントと組織的知識創造 ／ 知識変換の「場」 ／ 知識資産
  　　 ／ 知識創造を加速するリーダーシップ
  　4　真のナレッジ・マネジメントとはー日本ロシュ社の事例
  　　ＳＳＴプロジェクト ／ ＳＳＴチームの派遣 ／ 全社的な変革運動への転換 ／ ４つの場
  　5　「知」からとらえた日本企業の現状と課題
  
  第11章　ヒューマン・リソース・マネジメントの新動向
  　1　企業の人材ニーズの多様化と知的人材のマネジメント
  　　「雇用の動き」からみた人材ニーズ ／ 企業が求める人材像 ／ 知的人材のマネジメント
  　2　戦略的人的資源管理の展開
  　　人的資源管理における戦略的視点の重要性 ／ 戦略的人的資源管理の意味
  　　 ／ 戦略的人的資源管理のモデルと戦略インプリメンテーション ／ 仕組み・仕掛けづくりの主体の役割変化
  　3　人的資源活用に向けた制度設計上の留意点
  　　最近の日本企業によるHR制度設計 ／ 制度設計における４つのポイント
  
  第12章　女性と企業
  　1　これまでの女性労働
  　2　女性をめぐる現状
  　　働く女性の増加 ／ 働きにくい女性の状況
  　3　女性と企業のかかわり方
  　　マネジリアル・ウーマン ／ 組織のなかの女性 ／ スペシャリストな女性 ／ 「自由」に働く女性
  　4　パートタイム労働の問題点
  　　パート労働の問題点／最近のトレンド
  　5　これからの展望
  
  第13章　環境経営論
  　1　環境経営の基本的性格
  　　エコロジーとエコノミーの関係 ／ 環境経営の意味
  　2　環境経営の諸類系
  　　アルバッハの環境経営／シュルトンの環境経営 ／ 環境庁が重視する環境経営
  　3　環境経営と環境ビジネス
  　　環境ビジネスの意味 ／ 環境ビジネスへの期待
  　4　環境経営とパートナーシップ
  　　循環型社会の企業 ／ 環境責任主体間の協力 ／ 環境経営と経営理念
  　5　今後の展望
  

• 内容紹介

  21世紀の企業ビジョンと経営学の変革を問う21世紀経営学シリーズ最終巻。
  すでに経営学の分野としては確立しているが、いっそう研究をすすめるべきテーマである、
  経営戦略論、国際経営論、組織間関係論、ヒューマン・リソース・マネジメントについて。
  また、近年研究が蓄積されはじめているが、いっそう研究をすすめ、
  経営学の分野として創りあげていかなくてはならないテーマ、
  スモール・ビジネス、企業再生、企業倫理、コーポレート・ガバナンス、NPO、知識創造、女性、
  環境経営などを扱い今後の経営学の行方をうらなう。
  
  
  【執筆者】
  ＊齊藤毅憲、川口恵一、佐々 徹、木村有里、李 虎炅、裴 俊淵、井原久光、佐々木利廣、村山元理、
  菊澤研宗、＊藁谷友紀、内田塔子、佐々木圭吾、＊相原 章、池田玲子、柿崎洋一（執筆順：＊は編者）

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  斉藤 毅憲(サイトウ タケノリ)
  １９４２年生まれ。現職、横浜市立大学教授。研究集団・ＩＳＳ研究会代表。１９７１年早稲田大学大学院商学研究科博士課程修了（商学博士）。専門、経営学
  
  藁谷 友紀(ワラガイ トモキ)
  １９５４年生まれ。現職、早稲田大学教授。教育総合研究所所長。早稲田大学大学院経済学研究科修了（Ｄｒ．ｒｅｒ．ｐｏｌ．（経営経済学）ドイツ・ボン大学）。専門、経営学、経済学
  
  相原 章(アイハラ アキラ)
  １９６９年生まれ。現職、成城大学専任講師。早稲田大学大学院商学研究科博士後期課程単位取得退学。専門、人的資源管理論

• 著者について

  齊藤　毅憲 (サイトウ　タケノリ)
  齊藤　毅憲（さいとう　たけのり）横浜市立大学名誉教授。
  
  
  藁谷　友紀 (ワラガイ　トモキ)
  藁谷　友紀（わらがい　ともき）早稲田大学教育･総合科学学術院/大学院教職研究科教授。
  
  
  相原　章 (アイハラ　アキラ)
  （あいはら　あきら）成城大学経済学部経営学科教授。
  

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