最新財務諸表論 [単行本]

最新財務諸表論 [単行本] の 商品概要

• 目次

  第Ⅰ部　企業会計と財務諸表
  第１章　企業会計の基礎概念
  １　企業会計とディスクロージャー.２　会計ディスクロージャーの基礎理論.３　企業内容開示制度.４　意思決定と会計情報.５　企業会計の動き.６　会計学の体系と財務諸表論
  
  第２章　財務諸表
  １　財務諸表の性格と役割.２　財務諸表の体系.３　損益計算書と貸借対照表との関係
  
  第３章　会計原則.
  １　会計原則の概念と役割.２　企業会計原則
  
  第Ⅱ部　収益力の測定と損益計算書
  第４章　収益力の測定
  １　企業収益力測定の意義.２　企業利益の概念.３　収益と費用.４　企業利益の測定構造
  
  第５章　損益計算のための諸原則
  １　発生主義の原則.２　実現主義の原則.３　実現可能性の原則４　費用収益対応の原則.５　総額主義の原則.
  
  第６章　損益計算書
  １　損益計算書の意義.２　損益計算書の本質と構造.３　損益計算書の構成.４　損益計算書の種類と様式
  
  第Ⅲ部　財政状態の測定と貸借対照表
  第７章　財政状態と貸借対照表
  １　財政状態の表示.２　貸借対照表の意義
  
  第８章　資産とその種類.
  １　会計上の資産概念.２　資産の分類.３　流動資産.４　固定資産
  
  第９章　資産の貸借対照表価額の算定
  １　資産の貸借対照表価額算定の原則.２　棚卸資産の評価.３　有価証券の評価.４　債権の評価.５　有形固定資産の評価.６　無形固定資産の評価. ７　繰延資産の評価
  
  第10章　減価償却
  １　減価償却の意義と効果.２　減価の生ずる原因.３　減価償却費の計算要素.４　減価償却計算法.５　個別償却と総合償却.６　臨時償却と特別償却. ７　減価償却の記帳法
  
  第11章　繰延経理
  １　将来の期間に影響する特定の費用とその会計処理法.２　繰延資産.３　研究開発費等の会計.３　臨時巨額の損失
  
  第12章　負債とその種類
  １　負債の概念と分類.２　流動負債.３　固定負債.４　偶発債務.
  
  第13章　引当経理
  １　引当金の概念と性格.２　租税特別措置法上の準備金および特別法上の準備金の取扱い.３　引当金の種類
  
  第14章　資本、自己株式、合併
  １　資本の概念.２　自己株式.３　合併
  
  第15章　剰余金
  １　剰余金の概念と分類２　資本剰余金３　利益剰余金
  
  第16章　貸借対照表
  １　貸借対照表公正表示の原則２　貸借対照表の種類と形式
  
  第Ⅳ部　詳細報告と財務諸表附属明細表
  第17章　財務諸表附属明細表
  １　詳細報告.２　財務諸表附属明細表
  
  第Ⅴ部　利益分配と利益処分計算書
  第18章　利益処分計算書
  １　利益処分.２　利益処分計算書.３　損失処理計算書.
  
  第Ⅵ部　年間業績の予測と中間財務諸表
  第19章　中間財務諸表.
  １　１年決算と半期報告書制度.２ 中間財務諸表の性格.３　中間連結財務諸表等
  
  第Ⅶ部　企業集団の財務報告と連結財務諸表
  第20章　連結財務諸表.
  １　連結財務諸表制度の意義.２　連結財務諸表原則.３　商法における連結計算書類
  
  第Ⅷ部　会計学の方法
  第21章　会計学の方法
  １　会計公準の概念.２　会計理論形成の方法.３　会計主体論
  
  第Ⅸ部　企業内容開示制度の発展.
  第22章　会計ディスクロージャー制度の拡充
  １　会計ディスクロージャー制度拡充の必要性.２　セグメント情報の開示.３　金融商品等に関する時価情報の開示.４　リース取引に係る開示.５　外貨建取引に係る開示. ６　退職給付に関する会計.７　連結キャッシュ・フロー計算書等の作成.８　税効果会計.９　減損会計10　企業結合に係る会計
  

• 内容紹介

  旧著「新財務諸表論講義」を徹底的に改訂・増補。商法会計における 資本や剰余金の問題、連結決算の導入や、会計基準に税効果会計、固定資産の減損会計、企業結合会計等に関する基準が新設されたことなどを網羅。

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  若杉 明(ワカスギ アキラ)
  福島大学経済学部助教授、横浜国立大学経営学部教授を経て、現在、高千穂大学教授。横浜国立大学名誉教授。経済学博士。公認会計士第二次および三次試験委員。税理士試験委員、司法試験考査委員、日本学術会議会員、金融庁企業会計審議会委員・会長等を歴任

• 著者について

  若杉　明 (ワカスギ アキラ)
  福島大学経済学部助教授、横浜国立大学経営学部教授を経て、現在、高千穂大学教授。横浜国立大学名誉教授、経済学博士（東京大学）、公認会計士第二次および三次試験委員、税理士試験委員、司法試験選考委員、日本学術会議会員、金融庁企業会計審議会委員・会長等を歴任。著書「人間資産会計」、「会計情報と資本市場（編著）」、「Ｍ＆Ａの財務・会計戦略（編著）」、「ソフト化社会と会計（編著）」、「リストラクチャリングの財務・会計戦略（編著）」、「会計国際化の展開（編著）」、「コーポレート・ガバナンスと企業会計（編著）」（以上すべてビジネス教育出版社）など、ほか多数。

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