人財立国論―一人ひとりがチャレンジできる社会を目指して(新経済産業選書) [単行本]

人財立国論―一人ひとりがチャレンジできる社会を目指して(新経済産業選書) の 商品概要

• 目次（「BOOK」データベースより）

  第１章　人づくり新時代―人材育成システムをどうやって構築するか
  第２章　人材育成システム改革の方向性
  第３章　産業界や地域との連携による実践的な人材育成
  第４章　柔軟な人材育成システム
  第５章　世界のブレイン・サイクルの取り込み
  第６章　先進事例から学ぶ人づくり

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  鈴木 隆史(スズキ タカシ)
  経済産業省経済産業政策局長。１９４９年生まれ。１９７３年京都大学法学部卒業。大臣官房審議官（政策総合調整担当）、資源エネルギー庁次長、地域経済産業審議官、貿易経済協力局長、大臣官房長等を経て、２００６年より現職
  
  大辻 義弘(オオツジ ヨシヒロ)
  経済産業省大臣官房審議官（経済産業政策局担当）。１９５５年生まれ。１９７９年東京大学法学部卒業。岩手県商工労働部工業課長、ＪＥＴＲＯ（日本貿易振興会）香港センター産業調査官、通商政策局南東アジア大洋州課長、ＪＥＴＲＯ（日本貿易振興会）バンコクセンター所長、貿易経済協力局通商金融・経済協力課長等を経て、２００６年より現職。法学修士（ワシントン大学）
  
  守本 憲弘(モリモト カズヒロ)
  経済産業省経済産業政策局参事官（産業人材政策担当）。１９６１年生まれ。１９８４年東京大学法学部卒業。外務省軍備管理軍縮課長補佐、ＯＥＣＤ日本政府代表部参事官、通商政策局中東アフリカ室長、資源エネルギー庁ガス市場整備課長を経て、２００６年より現職。経営学修士（ノースウェスタン大学）
  
  坂田 一郎(サカタ イチロウ)
  経済産業省経済産業政策局政策企画官。１９６６年生まれ。１９８９年東京大学経済学部卒業。経済産業政策局地域経済産業政策課課長補佐、経済産業政策局企業行動課課長補佐、大臣官房会計課企画調査官等を経て、２００６年より現職。国際経済・企融学修士（ブランダイス大学）、工学博士（東京大学）
  
  松山 泰浩(マツヤマ ヤスヒロ)
  経済産業省大臣官房総務課課長補佐。１９６９年生まれ。１９９２年東京大学法学部卒業。内閣中央省庁等改革推進本部事務局主査、通商政策局地域協力課課長補佐（自由貿易協定担当）等を経て、２００４年から２００６年５月まで、経済産業政策局産業人材参事官室参事官補佐。２００６年６月より現職。経済学修士（ミシガン大学）

人財立国論―一人ひとりがチャレンジできる社会を目指して(新経済産業選書) の商品スペック