子どもの権利―日韓共同研究 [単行本]

子どもの権利―日韓共同研究 [単行本] の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  子どもの権利条約の国連採択から２０年、権利実現の努力を検証し、今後の課題を提起する。家族機能の弱体化、加熱する早期教育・受験競争などによる、体罰・虐待、いじめ、非行・少年事件など、子どもをめぐる日本と韓国の問題状況は、きわめて類似している。６年間にわたる日韓比較研究の成果による画期的ドキュメント。

• 目次（「BOOK」データベースより）

  子どもの権利をめぐる日韓・韓日学術交流の現状と今後の展望
  １　子どもの権利と子ども政策（日本における子どもの権利と子ども政策
  韓国における子どもの権利と子ども政策）
  ２　子どもの権利侵害と子ども法制：子ども虐待・体罰、いじめ、非行問題（日本の子ども虐待・いじめ・非行と子ども法制
  韓国の子ども虐待・体罰・いじめ・非行と子ども法制）
  ３　子どもの権利と相談・救済制度（日本の子どもと相談・救済
  韓国の子どもと相談・救済）

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  喜多 明人(キタ アキト)
  早稲田大学文学学術院教授。子どもの権利条約総合研究所代表
  
  森田 明美(モリタ アケミ)
  東洋大学社会学部教授。子どもの権利条約総合研究所副代表
  
  荒牧 重人(アラマキ シゲト)
  山梨学院大学法科大学院教授。子どもの権利条約総合研究所事務局長
  
  李 在然(リ ザイゼン)
  淑明女子大学校生活科学大学児童福祉学科教授。前・韓国子どもの権利学会会長
  
  安 東賢(アン トウケン)
  漢陽大学校医科大学精神科教授。韓国子どもの権利学会会長
  
  李 亮喜(リ リョウキ)
  成均館大学校法学専門大学院教授。国連・子どもの権利委員会委員長

子どもの権利―日韓共同研究 [単行本] の商品スペック