会計学総論 第2版 [単行本]

会計学総論 第2版 [単行本] の 商品概要

• 目次

  第１章　序論
  　第１節　会計の領域
  　第２節　財務会計と管理会計
  　　(1)　財務会計
  　　(2)　管理会計
  　　(3)　財務会計と管理会計の関連性
  　第３節　制度会計
  　　(1)　商法会計
  　　(2)　証券取引法会計
  　　(3)　税務会計
  　第４節　会計主体論
  　第５節　会計公準
  　　(1)　企業実態の公準
  　　(2)　継続企業の公準
  　　(3)　貨幣的評価の公準
  　第６節　会計期間と期間損益計算
  　　(1)　全体損益計算制度と期間損益計算制度
  　　(2)　財産法と損益法
  　　(3)　収益と費用の認識基準
  　　　①　現金主義
  　　　②　発生主義
  　　　③　実現主義
  　　　④　費用・収益対応の原則
  第２章　会計原則と財務諸表
  　第１節　企業会計原則
  　　(1)　一般原則
  　　　①　真実性の原則
  　　　②　正規の簿記の原則
  　　　③　資本取引・損益取引区別の原則
  　　　④　明瞭性の原則
  　　　⑤　継続性の原則
  　　　⑥　保守主義の原則
  　　　⑦　単一性の原則
  　　　⑧　重要性の原則
  　　(2)　損益計算書原則
  　　(3)　貸借対照表原則
  　第２節　財務諸表の種類
  　　(1)　制度会計上の財務諸表
  　　(2)　会社法の成立
  　第３節　損益計算書の構造
  　　(1)　収益と費用の概念
  　　(2)　損益計算書の５種類の利益
  　　(3)　当期業績主義と包括主義
  　第４節　貸借対照表の構造
  　　(1)　資産・負債及び資本の概念
  　　　①　資産の概念
  　　　②　負債の概念
  　　　③　資本の概念
  　　(2)　流動性配列法と固定性配列法
  　　(3)　正常営業循環基準とワン・イヤー・ルール
  　　(4)　貸借対照表能力と動態論・静態論
  第３章　簿記システム
  　第１節　簿記の目的
  　第２節　取引の８要素
  　第３節　分記法と三分法
  　第４節　簿記一巡の手続
  　第５節　財務諸表の作成
  　　(1)　財務諸表の作成手順
  　　(2)　試算表の種類
  　　　①　合計試算表
  　　　②　残高試算表
  　　　③　合計残高試算表
  　第６節　伝票合計
  　　(1)　伝票システム
  　　(2)　一伝票制
  　　(3)　三伝票制
  　　(4)　五伝票制
  　第７節　コンピュータ会計
  　　(1)　コンピュータ会計の定義
  　　(2)　コンピュータ会計の問題点
  　　(3)　コンピュータ・ネットワークの構築
  　　(4)　インターネット会計の仕組み
  　　(5)　コンピュータ会計の重要性
  第４章　仕訳と記帳
  　第１節　現金と現金過不足
  　第２節　当座預金と当座借越
  　第３節　銀行勘定調整表
  　第４節　小口現金と小口現金出納帳
  　第５節　売掛金と買掛金
  　第６節　仕入諸掛と発送費用
  　第７節　手形と小切手
  　　(1)　手形と小切手の流通状況
  　　(2)　手形と小切手の相違点
  　　(3)　約束手形
  　　(4)　為替手形
  　　(5)　割引手形
  　　(6)　裏書手形
  　　(7)　不渡手形
  　　(8)　偶発債務
  　第８節　その他の期中処理
  　　(1)　貸付金と借入金
  　　(2)　前払金と前受金
  　　(3)　未収金と未払金
  　　(4)　仮払金と仮受金
  　　(5)　立替金と預り金
  　　(6)　商品券と他店商品券
  　　(7)　固定資産と建設仮勘定
  　　(8)　有価証券
  　　(9)　消耗品
  　　(10) 租税公課
  　　(11) 資本金と引出金
  　　(12) 株式
  　　(13) 社債
  　　(14) 訂正仕訳
  　第９節　帳簿の記帳
  　　(1)　帳簿の体系
  　　(2)　主要簿
  　　　①　仕訳帳
  　　　②　総勘定元帳
  　　(3)　補助簿
  　　　①　現金出納帳
  　　　②　当座預金出納帳
  　　　③　受取手形記入帳
  　　　④　支払手形記入帳
  　　　⑤　仕入帳
  　　　⑥　売上帳
  　　　⑦　小口現金出納帳
  　　　⑧　得意先（売掛金）元帳
  　　　⑨　仕入先（買掛金）元帳
  　　　⑩　商品有高帳
  　　　　（ア）　先入先出法
  　　　　（イ）　後入先出法
  　　　　（ウ）　移動平均法
  第６章　決算手続き
  　第１節　決算整理仕訳
  　　(1)　現金過不足の整理
  　　(2)　有価証券の評価替え
  　　(3)　引当金の見積り
  　　(4)　固定資産の減価償却
  　　(5)　消耗品の整理
  　　(6)　売上原価の算定
  　　(7)　棚卸減耗費と商品評価損の売上原価算入
  　　(8)　費用と収益の見越し・繰延べ
  　　(9)　引出金の整理
  　第２節　財務諸表の完成
  　第３節　決算締切仕訳
  　　(1)　損益勘定の設定
  　　(2)　資本金勘定への振り替え
  　　(3)　決算振替仕訳
  第６章　特殊商品売買と本支店会計
  　第１節　未着品売買
  　第２節　委託販売
  　第３節　受託販売
  　第４節　割賦販売
  　第５節　試用販売
  　第６節　予約販売
  　第７節　本支店会計
  第７章　会計ビッグバン
  　第１節　国際会計基準と会計ビッグバン
  　第２節　連結財務諸表
  　　(1)　連結財務諸表の概要
  　　(2)　連結の範囲と作成の基本原則
  　第３節　キャッシュ・フロー計算書
  　　(1)　キャッシュ・フロー計算書の概要
  　　(2)　キャッシュ・フロー計算書の様式
  　　(3)　キャッシュ・フロー計算書の分析
  　第４節　税効果会計
  　第５節　退職給付会計
  　第６節　金融資産の時価評価
  　第７節　減損会計
  第８章　工業会計
  　第１節　工業簿記と原価計算
  　第２節　製造原価の分類
  　第３節　材料費の計算
  　第４節　労務費の計算
  　第５節　経費の計算
  　第６節　個別原価計算
  　第７節　総合原価計算
  　　(1)　単純総合原価計算
  　　(2)　等級別総合原価計算
  　　(3)　組別総合原価計算
  　　(4)　工程別総合原価計算
  　第８節　標準原価計算
  　第９節　直接原価計算とCVP分析
  第９章　経営分析
  　第１節　経営分析の定義
  　第２節　安全性分析
  　　(1)　流動比率
  　　(2)　当座比率
  　　(3)　固定比率
  　　(4)　固定長期適合率
  　　(5)　自己資本比率
  　　(6)　負債比率
  　第３節　収益性分析
  　　(1)　資本利益率
  　　(2)　売上高利益率
  　　(3)　資本回転率
  　第４節　ROEとROA
  参考文献
  事項索引

• 内容紹介

  　本書は、会計学を初めて学ぼうとする初学者を対象とした講義用テキストである。本書の構成は、会計学と簿記論のバランスを取り、できるだけ平易な言葉で理解できるように執筆した。
  　今日、本格的な電子申告時代の到来を迎え、また電子マネーも実用化された。そして、企業内の経理処理は、コンピュータ（パソコン）や会計ソフトを用いて行われる。そのため、企業経営者や財務・経理担当者ばかりでなく就職活動を控えている大学生や自己啓発を心掛けている一般のビジネスマンも会計、簿記、税法および情報処理等の専門的知識を総合的に習得することを求めている。
  　しかし、いかに経理処理用の会計ソフトや税務申告用の申告ソフトの開発が進展しハードのパソコン本体の性能がバージョンアップしたとしても実際に会計ソフトを打ち込むためには、会計学の基礎知識が必要不可欠である。同様に、申告ソフトを活用するためにも税法学の知識が基礎となる。
  　また、企業経営者が経営分析に基づいて経営戦略を立てる際にも会計学の知識を有していることが前提となる。そして、これらの知識を有していることの証明となるのが国家資格や検定の取得である。本書は会計学の基本入門書として使用できるばかりでなく、公認会計士・税理士等の国家試験および簿記・販売士等の日本商工会議所検定試験の受験入門書あるいは経理実務の入門書としても活用できるような構成内容とした。

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  高沢 修一(タカサワ シュウイチ)
  高沢修一税理士事務所（高沢会計事務所）所長。杏林大学外国語学部講師。フェリス女学院大学国際交流学部講師。河北大学（中華人民共和国）客員教授。この他、全国共済農業協同組合連合会（ＪＡ共済連）研修講師等の金融機関における企業研修会講師を数多く務める。所属団体：東京税理士会会員、ＮＰＯ法人日本ファイナンシャル・プランナーズ協会会員。所属学会：日本会計研究学会、日本租税理論学会、日本ビジネス・マネジメント学会

• 著者について

  髙沢修一 (タカサワ シュウイチ)
  髙沢修一（たかさわしゅういち）
  髙沢修一税理士事務所（髙沢会計事務所）所長
  杏林大学外国語学部講師
  フェリス女学院大学国際交流学部講師
  河北大学（中華人民共和国）客員教授

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