中国も日本のようになってしまうのか?―日中バブル経済比較論 [単行本]

中国も日本のようになってしまうのか?―日中バブル経済比較論 の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  かつての日本を見るような中国。バブル崩壊は近いのか？

• 目次（「BOOK」データベースより）

  １　中国はバブル崩壊を迎えても回復し、成長を続けることができる―安斎隆・セブン銀行代表取締役会長（バブル経済とは資産の価値が上がり続ける状態
  政治家が経済の下降を受け入れないことが問題を生む　ほか）
  ２　経済成長率が下がるとき、不良債権の問題が発生する可能性がある―竹中平蔵・慶応義塾大学教授（当時の日本の金融緩和はいきすぎだった
  人民元を上げることは中国にとって有益だ　ほか）
  ３　中国のバブルが崩壊すると、巨大な津波を巻き起こす―小林英夫・早稲田大学教授（現在の中国は１９６０年代の日本に似ている
  高度成長期の日本では住宅不足が大きな問題だった　ほか）
  ４　中国の最大の課題は所得の再分配だ―瀬口清之・キヤノングローバル戦略研究所研究主幹（日本でバブル経済が発生した３つの原因
  中国の不動産価格高騰の問題は、実際は所得格差の問題である　ほか）
  ５　中国経済の構造的変化を見極めなければバブルへの正しい対応はできない―高橋亘・大阪経済大学教授（日本のバブル経済の原因は金融緩和政策だけではなかった
  １９７０年代のバブル崩壊はあまり大きな影響を与えなかった　ほか）
  ６　過度の人民元レートの抑制が中国経済の直面する最大のリスクだ―関山健・明治大学国際連携機構准教授（為替レート上昇の影響がプラスかマイナスかは判断しづらい
  現在までの中国経済発展の真の原動力は内需だった　ほか）
  ７　金融自由化は中国の長期的な趨勢―榊原英資・青山学院大学特別招聘教授（市場経済はバブルを生み続ける
  日本が財政的に破産することはない　ほか）
  ８　中国のソフトランディングは難しい―野口悠紀雄・一橋大学名誉教授（金融緩和が日本のバブルを招いた
  アメリカが中国人民元切り上げの圧力をかけている意図は分からない　ほか）
  ９　経済成長と環境のバランスを取り、持続可能な発展を目指せ―谷口誠・桜美林大学北東アジア総合研究所特別顧問、評議委員（金があるからといって倣慢になってはいけない
  持続可能な発展方法を取るべきだ　ほか）
  １０　中国はバブル崩壊しても日本のようにはならない―村上誠一郎・衆議院議員（アメリカが赤字を処理するために円切り上げを迫った
  日本銀行の失策もバブル崩壊を招いた　ほか）

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  王 国培(オウ コクバイ)
  西安交通大学卒業。早稲田大学大学院で修士号を取得。中国上海の朝刊紙『東方早報』の国際新聞記者、駐日記者を経て、現在はニューメディア部門の執行ディレクター。駐日記者としては、中国の胡錦涛前主席訪日、第４５回衆議院選挙、バブル崩壊２０周年、東日本大震災などについて特別報道記事を執筆した
  
  永井 麻生子(ナガイ アイコ)
  おあしすランゲージラボラトリー代表。追手門学院大学国際教養学部非常勤講師。神戸市外国語大学大学院博士課程単位修得退学

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