日本国債のパラドックスと財政出動の経済学―ワルラス法則を基盤とする新たな経済学に向けて [単行本]

日本国債のパラドックスと財政出動の経済学―ワルラス法則を基盤とする新たな経済学に向けて の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  二〇〇八年九月に発生したリーマン・ショックとそれに続く世界同時不況は、世界経済のみならず現代経済学にも強い衝撃を与えた。Ｐ・クルーグマン（二〇〇八年ノーベル経済学賞受賞）は二〇〇九年の講義で、「過去三〇年間のマクロ経済学の大部分は『良く言っても見事なまでに無益で、悪く言えば積極的に害をもたらした』」と率直に述べた。リーマン・ショックの四か月後に成立した米オバマ政権で国家経済会議委員長を務めたＬ・サマーズ（現ハーバード大学教授）は、現代マクロ経済学の主流が近年達成してきた膨大な成果は、「ホワイトハウスの危機対応政策において何の役割も果たさなかった」と述べた。現行のマクロ経済学は、何らかの見直しを迫られているのだろうか？

• 目次（「BOOK」データベースより）

  世界同時不況で明らかになった現代マクロ経済学の限界
  第１部　三つの重不況（世界同時不況：拡張的緊縮政策の結末
  大恐慌：要因評価の変遷
  日本の長期停滞：構造改革の結末）
  第２部　メカニズム（増税から資金循環と予算制約へ
  セイ法則と不況期資金余剰：資金循環とセイ法則の破れ
  資金循環とワルラス法則：ワルラス法則と需要不足
  マクロ循環制約とマクロ経済学の新たな方向）
  重不況からの脱出：脱出手法の評価

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  向井 文雄(ムカイ フミオ)
  １９５１年富山県生まれ。東北大学理学部卒。財団法人北陸経済研究所情報開発部長兼地域開発調査部部長、富山国際大学非常勤講師、富山県知事政策室参事、同県職員研修所長等を経て、現在富山県民ボランティア総合支援センター専務理事、富山県立大学非常勤講師。地方財政学会、計画行政学会、経済地理学会他会員

• 内容紹介

  2008年9月に発生したリーマン・ショックとその後の世界同時不況は、現代経済学に強い衝撃を与えた。米国のＣ・ローマー大統領経済諮問委員会委員長（当時）は、就任直後の講演（09年3月）で、1929年以降の大恐慌を引き合いに出し、「1933年から37年まで（ニューディール期）の経済成長は、戦時を除けば我々が経験したなかで最も高い成長だった」と述べた。そしてこの回復を可能とした決定的な政策は、ローマーやＢ・バーナンキらの研究を根拠に、財政出動ではなく金融緩和だったとする理解が通説とされてきた。
  　しかし、今回のショックでは、バーナンキ自身が率いるＦＲＢ（連邦準備制度理事会）がこの「通説」に従って大規模な金融緩和政策を行ったにもかかわらず、十分な効果が現れていない。ショック発生から5年を経た現在、米国経済には一定の回復の兆しがみられるものの、そこに至る経過は、大恐慌時の回復とはまったく異なり、非常に緩慢である。これは、通説とは異なる別の回復要因が存在する可能性を示唆する。
  　本書ではこうした観点から、重篤な不況から脱するための経済政策を再考する。まず第一部では、①大恐慌、②90年代以来の日本の長期停滞、③現在の世界同時不況という三つの大不況を、発生頻度が高く軽微な不況と区別して「重不況」と捉え、それを支配するメカニズムを、財政出動の再評価を行いながら見直す。
  　第二部では、第一部を踏まえ、巨額の発行残高と毎年の発行額にもかかわらず、国債発行金利が世界最低水準に維持されている「日本国債のパラドックス」や、リーマン・ショック後のゼロ金利下で予想以上に高い財政乗数が計測され、マンデル＝フレミング・モデルやリカード公債中立命題が働いていないようにみえる問題等を体系的に説明できる新しい観点を提案する（具体的にはワルラス法則を資金循環で捉える）。
  　また、終章では、以上を踏まえて、現在の重不況からの脱出策を整理し、新たな経済学の素案を示したい。（むかい・ふみお）

• 著者について

  向井文雄 (ムカイフミオ)
  1951年生まれ。東北大学卒。（財）北陸経済研究所情報開発部長、富山県職員研修所長等を経て、現在富山県民ボランティア総合支援センター専務理事、富山県立大学非常勤講師。著書『「重不況」の経済学　日本の新たな成長に向けて』（2010年）など。

日本国債のパラドックスと財政出動の経済学―ワルラス法則を基盤とする新たな経済学に向けて の商品スペック