韓国擁護論―日韓基本条約五十年の前に [単行本]

韓国擁護論―日韓基本条約五十年の前に [単行本] の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  「嫌韓」はメディアが煽り、国を挙げての騒ぎになっているようにも見えます。「慰安婦」問題以前に、日本が韓国を侵略した事実を日本人は忘れてはなりません。元ＮＨＫ記者が、日韓基本条約５０年を前に日本人に問いかけます。

• 目次

  まえがき
  目次
  第一章　靖国と慰安婦
  　　　　靖国神社とは
  　　　　侵略支えた靖国神社
  　　　　Ａ級戦犯十四人を合祀、韓国・台湾の人も
  　　　　首相の靖国参拝
  　　　　途絶えた天皇の参拝
  　　　　中国の抗議受け参拝やめる
  　　　　決まらない国立追悼施設
  　　　　遊就館
  　　　　思慮のない麻生発言
  　　　　政教分離原則はずし狙う自民党
  　　　　最大の問題、慰安婦
  第二章　竹島
  　　　　日韓関係にささった「とげ」
  　　　　韓国が主張する歴史的根拠
  　　　　日本側の記録
  　　　　干山島が現在の竹島を指すとはいえない
  　　　　安竜福の大嘘　宮廷派閥争いで独り歩き
  　　　　「干山島」は幻の島 今の竹島（独島）ではない
  　　　　十九世紀末「竹島は朝鮮領」の日本側認識
  　　　　入会の島だったので紛争の地に
  第三章　反日の歴史的背景
  　　　　元寇の仕返し、倭寇
  　　　　全土を焦土にした秀吉の侵略
  　　　　維新で強国になった日本、韓国を侵略
  　　　　虐殺の原点になった東学農民戦争
  　　　　朝鮮を日本に併合
  　　　　三一独立運動と堤岩里事件
  　　　　関東大震災での虐殺
  　　　　創氏改名と慰安婦
  　　　　朝鮮戦争で全土が灰に
  　　　　韓国人が日本に対して抱く特別な感情
  第四章　不十分な反省と謝罪
  　　　　カネですませた日韓基本条約
  　　　　個人の請求権を経済開発にまわした韓国
  　　　　日韓基本条約は「あいまいな手打ち」
  　　　　最大の被害与えた中国には賠償せず
  　　　　歴史的意義がある村山談話
  第五章　韓国はこんな国
  　　　　「反日」の仕組み
  　　　　「親日」のレッテル貼られると
  　　　　財産も没収
  　　　　大統領が親日行動とれない構造
  　　　　「昼は反日、夜は親日」
  第六章日本がとるべき道
  　　　　日本がとるべき道
  　　　　韓国を守る理由
  　　　　日本人に望むこと
  　　　　韓国から学ぶべき多くの点
  第七章　韓国への要望と提案
  　　　　日本をもっと知ってほしい
  　　　　日本を旅してほしい
  　　　　日本に学ぶところもあるはず
  　　　　文化の流入阻止はもうやめて！
  　　　　対馬を韓国と言わないで
  　　　　天皇を「日王」と呼ばないで
  　　　　「竹島」の帰属は国際司法裁に判断してもらおう
  第八章　ともに世界平和に貢献しよう
  　　　　韓国への「借金」が現在の対立生む
  　　　　李秀賢さんの尊い行動を生かそう
  日韓関係年表
  あとがき
  参考文献

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  二日市 壮(フツカイチ ソウ)
  １９３６年、兵庫県西宮市生まれ。法政大学社会学部卒業後、ＮＨＫ記者として公害などを取材。定年後、名古屋大学、中京大学講師をへて渡韓。韓国ＫＢＳ日本語放送の仕事を中心に韓国滞在１２年。仁川大学、韓国外大で日本語を教える。原稿手直しの仕事はいまも続いている

• 出版社からのコメント

  韓国の歴史認識や反日について、韓国側の「認識」を受けとめた上で、歴史・国際関係を問い直すための知識と視点を提供する画期的書。

• 内容紹介

  本書は、現在の日韓両国関係の原因となっている韓国併合、靖国、慰安婦など歴史的な問題や、韓国の反日の経緯について、韓国側の認識をまずは受けとめ、日本人が自国について問い直すための知識と視点を提供する。その上で、韓国の言い分をそのまま認めるのではなく、韓国に対して主張するべきことは主張するという、日本人が向かうべき方向を示し、隣国だけでなく、広くアジアそして世界との関係の未来像を明るく照らそうとするものである。著者は元NHK記者。

• 著者について

  二日市壮 (フツカイチソウ)
  1936年、兵庫県西宮市生まれ。法政大学社会学部卒業後、ＮＨＫ記者として公害などを取材。定年後、名古屋大学、中京大学講師をへて渡韓。韓国ＫＢＳ日本語放送の仕事を中心に韓国滞在12年。仁川大学、韓国外大で日本語を教える。原稿手直しの仕事はいまも続いている。著書に「京浜工業地帯」（共著、泰流社）、「東海レールウォッチング」（映像、ＮＨＫサービスセンター）などがある。

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