国際情報戦に勝つために―情報力強化の提言 [単行本]

国際情報戦に勝つために―情報力強化の提言 [単行本] の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  戦後７０周年の節目の年、周辺諸国からの悪意に満ちた情報発信戦に勝てない日本、「情報」に疎い日本の現状を豊富な事例で紹介し、情報力強化の具体策を提言。情報戦で完敗した近・現代史を見直し、そこから学べる教訓を示す。

• 目次

  序　章✸ 戦いにおける情報の重要さ
  第一節　情報戦の定義
  第二節　戦いにおける情報の重要性
  　日本古戦史の三快戦における情報戦／戦略的な情報戦
  第一章✸ 情報発信戦
  第一節　情報発信戦の歴史
  メディアが発達した時代の情報発信戦／第二次世界大戦後における情報発信戦／メディアを利用した戦い方／我が国周辺の動向／サイバー空間における戦い
  第二節　ケース・スタディ（過去の失敗）
  慰安婦問題／南京大虐殺／靖国問題／尖閣諸島問題／竹島問題／北方領土問題
  第三節　我が国周辺国の情報発信戦
  中国／「死間（ディス・インフォメーション）」の具体例／人民解放軍の戦略書に示されている情報発信戦／最近の情報発信戦における主導権確保の動き／韓国／北朝鮮／共産党の陰
  第四節　情報発信戦に勝利するためにはどうすべきか？
  英語で国際社会に情報を発信／ビジュアルで示すことにより偽情報を白日の下に曝け出す／タイムリーな情報発信／防戦よりも攻勢に／透明度を高める攻勢／謀略の危険性／主戦場である米国のメディアに発信／米国以外のメディア／日本人のＤＮＡで証明／残忍な処罰は大陸の文化
  第二章✸ 情報獲得戦
  第一節　本章での「情報」の定義
  インテリジェンスは必ずしも秘密とは限らない
  第二節　情報獲得戦の歴史
  第三節　我が国に欠落しているインテリジェンス機能
  インテリジェンス源の種類／インテリジェンス源の利点・欠点／インテリジェンス・サイクル／情報時代のサイクルは新しい発想が必要／インテリジェンス組織／カスタマー別に整理すると／カウンター・インテリジェンス組織／主要国のカウンター・インテリジェンス努力／情報漏洩のインパクト／主要国のインテリジェンス努力／我が国武官制度の問題点
  第四節　我が国周辺国のインテリジェンス獲得戦
  筆者の体験から／中国／『孫子の兵法』と現代中国のインテリジェンス活動／ロシア／軍事技術スパイ／我が国でのスパイ活動
  終　章✸ 政策提言
  国力が相対的に低下していく日本は二〇世紀の英国に学ぶべき／教育への投資／総理直属のインテリジェンス組織の設立
  

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  太田 文雄(オオタ フミオ)
  昭和２３年生まれ。昭和４５年防衛大学校卒、米海軍兵学校交換教官、ゆうぐも艦長、スタンフォード大学国際安全保障軍備管理研究所客員研究員、米国防総合大学卒（国家資源戦略修士取得）、第１・６４護衛隊司令、在米日本大使館国防武官、統合幕僚学校長を経て情報本部長（約３年）、ジョンズ・ホプキンズ大学高等国際問題研究大学院博士課程修了（国際関係論博士取得）、平成１７年定年退官（海将）。防衛大学校教授兼政策研究大学院大学安全保障・国際問題博士課程連携教授、平成２５年第二の定年退官。現在国家基本問題研究所企画委員

• 内容紹介

  戦後70周年の節目の年、周辺諸国からの悪意に満ちた情報発信戦に勝てない日本、「情報」に疎い日本の現状を豊富な事例で紹介し、情報力強化の具体策を提言。
  情報戦で完敗した近・現代史を見直し、そこから学べる教訓を示す。
  

• 著者について

  太田文雄 (オオタフミオ)
  太田文雄
  昭和23年生まれ。昭和45年防衛大学校卒、米海軍兵学校交換教官、ゆうぐも艦長、スタンフォード大学国際安全保障軍備管理研究所客員研究員、米国防大学卒(国家資源戦略修士取得)、第１・64護衛隊司令、在米日本大使館国防武官、統合幕僚学校長を経て情報本部長(約３年)、ジョンズ・ホプキンズ大学高等国際問題研究大学院博士課程終了(国際関係論博士取得)、平成17年定年退官(海将)。防衛大学校教授兼政策研究大学院大学安全保障・国際問題博士課程連携教授、平成25年第二の定年退官。現在国家基本問題研究所企画委員。
  著書：『「情報」と国家戦略』(2005年)、『日本人は戦略・情報に疎いのか』(2008年) 、『同盟国としての米国』(2009年)、『国際情勢と安全保障政策』(2010年)、『世界の士官学校』(2013年)、以上芙蓉書房出版。『日本の存亡は「孫子」にあり』(2014年、致知出版社)、The U.S.-Japan Alliance in the 21st Century, 英Global Oriental社(2006年)等
  

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