調停にかかわる人にも役立つメディエーション入門 [単行本]

調停にかかわる人にも役立つメディエーション入門 [単行本] の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  調停実務や、より良い人間関係形成のために！メディエーションをわが国の紛争解決システムの中にどのように組み入れるか、理論と実践を分かりやすく説いた絶好の入門書！

• 目次（「BOOK」データベースより）

  第１章　民事調停、家事調停とメディエーション（メディエーションの考え方
  調停とメディエーションの違い
  メディエーションの具体的な方法
  メディエーションの理論
  わが国におけるメディエーションの活用の方法）
  第２章　調停者・メディエーターのための実践方法（メディエーターに必要なもの
  メディエーターの倫理・行動規範）
  第３章　調停・メディエーションにおける代理人のあり方（訴訟、調停、メディエーションの代理人の役割の違い
  メディエーションの代理と調停の代理
  調停の代理に関する事例を考える
  事例からの学び
  メディエーションの代理計画（対話促進－問題解決モデル）
  調停の代理人の養成
  メディエーションの代理人の養成）

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  和田 仁孝(ワダ ヨシタカ)
  早稲田大学法学学術院教授、法学博士（京都大学）。昭和５４年京都大学法学部卒業。昭和６１年京都大学大学院法学研究科修了（この間、昭和５７年～昭和５９年ハーバード・ロー・スクール研究員）。昭和６３年九州大学法学部助教授。平成８年九州大学法学部教授。平成１６年より現職。日本学術会議連携会員、日本法社会学会理事、日本医療メディエーター協会代表理事
  
  安藤 信明(アンドウ ノブアキ)
  司法書士。昭和６１年中央大学法学部政治学科卒業。平成７年司法書士試験合格。平成１６年簡裁訴訟代理等関係業務認定。東京司法書士会理事、同常任理事、同調停センター「すてっき」センター長、日本司法書士会連合会理事、同常任理事、法と教育学会理事、ＮＰＯ法人日本メディエーションセンター事務局長などを経て、平成８年より現職。一般社団法人メディエーターズ代表理事、公益社団法人日本仲裁人協会理事、司法書士試験委員、日本司法書士会連合会司法書士総合研究所所長
  
  田中 圭子(タナカ ケイコ)
  メディエーター。平成２年清泉女子大学文学部英文学科卒業。消費生活アドバイザー、消費生活専門相談員、産業カウンセラー、損保会社勤務後、国民生活センター（非常勤）等に勤務。社団法人消費生活アドバイザー・コンサルタント協会消費生活研究所研究員、電子商取引推進協議会（ＥＣＯＭ）ＡＤＲプロジェクト研究員、（財）法律扶助協会理事、ＮＰＯ法人日本メディエーションセンター代表理事、（財）日本規格協会裁判外紛争処理システム規格化ＴＦ委員（平成１７年）、ＡＤＲ・仲裁法学会理事（平成１９年～平成２５年）、金融庁金融ＡＤＲ制度のフォローアップに関する有識者会議（平成２４年）などを経て、平成２５年より現職

• 出版社からのコメント

  メディエーション理論への絶好のきっかけとなる入門書。より良い紛争解決のための具体的かつ実践的なメソッドを紹介する。

• 内容紹介

  ●メディエーションの絶好の入門書
  
  　「メディエーション」というのは、まだ耳慣れない言葉です。「メディエーション」を単純に和訳すると「調停」と出てきますが、実は「メディエーション」と「調停」は、その理念や方法論において違う、より良い紛争解決の手段（技法）なのです。
  　メディエーションは欧米での歴史が古く、訴訟以外の方法として研究し実践されてきました。一方、日本では裁判外紛争解決手続の利用の促進に関する法律（ADR法）が施行され、多くの認証紛争解決機関が誕生しています。それらの中には、メディエーションの考え方を取り入れている機関もありますが、まだ一般的には紛争解決方法として選択されることは多くありません。
  　本書は、メディエーションに関してわが国の第一人者である和田仁孝早稲田大学法科大学院教授の監修のもと、2013年より、実践的な組織として「Well-beingな社会を目指して」を活動理念とした一般社団法人メディエーターズを設立した二人の著者によって、より良い紛争解決のための具体的かつ実践的なメソッドを紹介しています。
  　この入門書は、メディエーション理論への絶好のきっかけとなるはずです。

調停にかかわる人にも役立つメディエーション入門 [単行本] の商品スペック