都市・地域の持続可能性アセスメント―人口減少時代のプランニングシステム [単行本]

都市・地域の持続可能性アセスメント―人口減少時代のプランニングシステム の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  レジリエントで持続可能な社会への合意形成を支援。環境、経済、社会の三面を総合的に評価する持続可能性（サステイナビリティ）アセスメントという新たな長期的・包括的アプローチが生まれた。これは、都市や地域の計画策定を持続可能性に配慮しながら合理的かつ民主的に進めるための、新しいプランニングのシステムである。その考え方と海外の先進事例、日本での萌芽的な実践例を紹介し、人口減少時代にこそ求められるレジリエンスと持続可能性を高める計画への展望と、合意形成への道を示す。

• 目次

  第1部　持続可能な都市・地域計画を考える
  
  　　第1章　都市・地域の計画と持続可能性
  　　　　　1.1　持続可能性とは
  　　　　　1.2　少子高齢化社会における空間戦略の課題
  　　　　　1.3　東日本大震災からの復興で見える課題
  　　　　　1.4　都市・地域の新しい空間戦略
  　　　　　1.5　空間戦略の持続可能性診断
  
  　　第2章　持続可能性のアセスメント（SA）
  　　　　　2.1　合理的で公正な判断を：新国立競技場計画にみる問題点
  　　　　　2.2　インパクト・アセスメントと計画
  　　　　　2.3　戦略的環境アセスメント（SEA）
  　　　　　2.4　持続可能性アセスメントへの展開
  
  第2部　欧米の持続可能性アセスメント
  
  　　第3章　米国における持続可能性アセスメントを用いた成長管理
  　　　　　3.1　米国の持続可能性アセスメント
  　　　　　3.2　成長管理計画における持続可能性アセスメントの事例
  　　　　　3.3　持続可能性アセスメントを用いたビジョン2040の策定
  　　　　　3.4　計画づくりと持続可能性アセスメントの統合
  
  　　第4章　ドイツにおけるマスタープランレベルの持続可能性アセスメント
  　　　　　4.1　ドイツにおける持続可能性アセスメント
  　　　　　4.2　オッフェンブルク市におけるFプラン策定事例
  　　　　　4.3　Fプラン策定における持続可能性アセスメント
  　　　　　4.4　Fプラン策定におけるSEAとSAの特徴
  
  　　第5章　オランダの戦略的環境アセスメントとその展開
  　　　　　5.1　オランダの空間計画制度とSEA
  　　　　　5.2　ヘルダーラント州地域計画へのSEA
  　　　　　5.3　広域計画へのSEA適用事例：ランドシュタット2040
  　　　　　5.4　オランダのSEAとその展開
  
  　　第6章　英国の持続可能性アセスメント
  　　　　　6.1　英国都市計画制度の概要
  　　　　　6.2　持続可能性評価の背景と評価方法
  　　　　　6.3　持続可能性評価の事例：ストックポート市の基幹戦略
  　　　　　6.4　日本における持続可能性アセスメント導入に向けて
  
  第3部　都市・地域計画への持続可能性アセスメントの導入に向けて
  
  　　第7章　日本における持続可能性アセスメントの萌芽
  　　　　　7.1　震災復興における持続可能な地域創造
  　　　　　7.2　地区スケールにおける持続性評価の枠組み
  　　　　　7.3　持続可能性指標の開発
  
  　　第8章　持続可能な都市・地域計画への展望
  　　　　　8.1　欧米の持続可能性アセスメントからの日本への示唆
  　　　　　8.2　アセスメントを計画プロセスの一部に
  　　　　　8.3　計画・政策の合意形成

• 出版社からのコメント

  人口減少時代に求められる「環境、経済、社会」の三面を総合的に評価する包括的アプローチの考え方と世界の実践例を紹介する。

• 内容紹介

  環境、経済、社会の三面を総合的に評価する持続可能性アセスメントが生まれた。これは都市や地域の計画策定を持続可能性に配慮しながら合理的かつ民主的に進めるための新しいプランニングシステムである。その考え方と海外の先進事例、日本での萌芽的な実践例を紹介し、レジリエンスと持続可能性を高める計画への展望を示す。

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  原科 幸彦(ハラシナ サチヒコ)
  １９４６年、静岡市生まれ。千葉商科大学政策情報学部教授、東京工業大学名誉教授、東京工業大学理工学部建築学科卒業、同・大学院博士課程修了（１９７５年、工学博士）。東京工業大学助手、環境庁国立公害研究所研究員、同・主任研究員、マサチューセッツ工科大学客員研究員。東京工業大学助教授、教授、２０１２年、同大を定年退職。以降、現職。国際協力機構異議申立審査役なども兼務。専門分野は社会工学で、環境計画・政策、参加と合意形成の領域
  
  小泉 秀樹(コイズミ ヒデキ)
  １９６４年東京都生まれ。東京大学大学院教授。東京大学大学院博士課程修了、東京理科大学助手、東京大学講師・准教授を経て、２０１３年から現職。博士（工学）。専門はまちづくり、コミュニティ・デザイン。都市住宅学会論文賞ほか受賞多数

• 著者について

  原科　幸彦 (ハラシナ ユキヒコ)
  1946年静岡市生まれ。千葉商科大学政策情報学部教授、東京工業大学名誉教授、東京工業大学理工学部建築学科卒業、同・大学院博士課程修了（1975年工学博士）。
  東京工業大学助手、環境庁国立公害研究所研究員、同・主任研究員、マサチューセッツ工科大学客員研究員。東京工業大学助教授、教授、2012年、同大を定年退職。以降、現職。国際協力機構異議申立審査役なども兼務。
  専門分野は社会学で、環境計画・政策、参加と合意形成の領域。
  日本計画行政学会会長、国際影響評価学会（IAIA）会長、環境科学会運営理事、環境アセスメント学会副会長などを経て、現在、日本不動産学会副会長、環境科学会監事、統計研究会理事、IAIA日本支部代表ほか。
  主な著書は、『環境計画・政策研究の展開』（編著、岩波書店、2007年）、『市民参加と合意形成』（編著、学芸出版社、2005年）、『環境アセスメントとは何か』（岩波新書、2011年）、『改訂版・環境アセスメント』（放送大学教育振興会、2000年）など。
  
  小泉　秀樹 (コイズミ ヒデキ)
  1964年東京都生まれ。東京大学大学院教授。
  東京大学大学院博士課程修了、東京理科大学助手、東京大学講師・准教授を経て、2013年から現職。博士（工学）。
  専門はまちづくり、コミュニティ・デザイン。著書に『スマート・グロース』（編著、学芸出版社、2003年）、『成長主義を超えて─大都市はいま』（編著、日本経済評論社、2005年）、『まちづくり百科事典』（編著、丸善、2008年）ほか多数。都市住宅学会論文賞ほか受賞多数。
  
  柴田 裕希 (シバタ　ユウキ)
  1983年生まれ。東邦大学理学部専任講師。
  東京工業大学大学院博士課程修了、滋賀県立大学環境科学部助教を経て、2013年4月から現職。
  専門分野は、環境政策、環境アセスメント、戦略的環境アセスメント。主な著書に『環境アセスメント学の基礎』（共著、恒星社厚閣、2013年）。
  
  姥浦 道生 (ウバハラ　ミチオ)
  1973年生まれ。東北大学大学院准教授。
  東京大学大学院博士課程満期退学、豊橋技術科学大学COE研究員、大阪市立大学助手等を経て、2008年4月から現職。博士（工学）。
  専門分野は都市計画・土地利用計画。主な著書に、『人口減少時代における土地利用計画』（共著、学芸出版社、2010年）、『東日本大震災　復興まちづくりの最前線（東大まちづくり大学院シリーズ）』（共著、学芸出版社、2013年）、『白熱講義　これからの日本に都市計画は必要ですか』（共著、学芸出版社、2014年）。
  
  片山 健介 (カタヤマ　ケンスケ)
  1976年生まれ。長崎大学大学院准教授。
  東京大学大学院博士課程修了、東京大学先端科学技術研究センター特任助手、同大学院助手・助教・特任講師を経て、2014年4月から現職。博士（工学）。
  専門分野は、国土・地域計画。主な著書に、『広域計画と地域の持続可能性』（共著、学芸出版社、2010年）、『都市計画とまちづくりがわかる本』（共著、彰国社、2011年）、『都市・地域・環境概論』（共著、朝倉書店、2013年）。
  
  松行 美帆子 (マツユキ　ミホコ)
  1974年生まれ。横浜国立大学大学院准教授。
  東京大学大学院博士課程修了、明星大学特別研究員、東京大学特任助教、特任准教授を経て、2008年10月から現職。
  専門分野は都市計画、とくに開発途上国の都市計画。主な著書に『低炭素都市 これからのまちづくり』（共著、学芸出版社、2010年）、『都市計画・まちづくり紛争事例解説』（共著、ぎょうせい、2010年）。
  
  多島 良 (タジマ　リョウ)
  1984年生まれ。国立環境研究所資源循環・廃棄物研究センター研究員。
  東京工業大学博士課程修了、日本学術振興会特別研究員─PD、リバプール大学客員研究員、国立環境研究所特別研究員を経て、2014年1月より現職。
  専門分野は、環境政策・計画。戦略的環境アセスメントの制度研究、平時と緊急時の廃棄物政策・計画研究に従事している。
  
  村山 顕人 (ムラヤマ　アキト)
  1977年生まれ。東京大学大学院准教授。
  東京大学大学院博士課程修了、東京大学国際都市再生研究センター特任研究員、名古屋大学大学院環境学研究科都市環境学専攻助教授・准教授等を経て、2014年4月から現職。
  専門分野は、都市計画・まちづくり。主な著書に『都市のデザインマネジメント：アメリカの都市を再編する新しい公共体』（共著、学芸出版社、2002年）。『世界のSSD100：都市持続再生のツボ』（共著、彰国社、2008年）、Living Cities in Japan: Citizens’ Movements, Machizukuri and Local Environment（共著、Routledge、2007年）、Innovations in Collaborative Urban Regeneration（共著、Springer、2009年）など。
  
  風見 正三 (カザミ　ショウゾウ)
  1960年生まれ。宮城大学事業構想学部副学部長・教授。
  東京工業大学大学院博士後期課程修了、英国ロンドン大学政治経済大学院修了、大成建設株式会社等を経て、2008年から宮城大学教授に就任。2012年4月から現職。博士（工学）。経営学修士。技術士（都市及び地方計画）。
  専門分野は、都市計画・地域計画・コミュニティビジネス。主な著書に、『コミュニティビジネス入門』（編著、学芸出版社、2009年）、『「明日の田園都市」への誘い』（共著、彰国社、2001年）、『東日本大震災復興への提言』（共著、東大出版会、2011年）。
  
  村山 武彦 (ムラヤマ　タケヒコ)
  1960年生まれ。東京工業大学大学院教授。
  東京工業大学大学院博士課程修了、東京工業大学工学部助手、福島大学行政社会学部助教授、早稲田大学理工学部助教授、教授を経て、2012年4月から現職。工学博士。
  専門分野は、環境政策・計画。主な著書に、『市民参加と合意形成』（分担、学芸出版社、2005年）、『環境計画・政策研究の展開』（分担、岩波書店、2007年）、『アスベスト禍はなぜ広がったのか』（分担、日本評論社、2009年）、『環境アセスメント学の基礎』（分担、恒星社厚生閣、2013年）。

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