「超」集中法―成功するのは2割を制する人(講談社現代新書) [新書]

「超」集中法―成功するのは2割を制する人(講談社現代新書) の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  仕事、勉強、書類整理、時間管理、企業戦略…２割に集中すれば、「最後の勝者」になれる！成功のための最強法則。

• 目次

  第１章　２割に集中する人が成功する
  第２章　２：８法則を無視する人々
  第３章　「超」整理法は自動的にコアを見出す
  第４章　試験勉強でこそ２：８法則が有効
  第５章　変化するビジネスのコアをつかむ
  第６章　世界は偏っている
  第７章　８割の逆襲？ロングテールとブラック・スワン

• 出版社からのコメント

  ２割に集中すれば、最小の努力で最大の成果が得られる。仕事、勉強、書類整理、企業戦略・・・、あらゆるものに通用する最強法則

• 内容紹介

  全体の動向を決めるコア（核）は、量では２割程度だから、そこに集中すればよい。これが、さまざまなことに適用できる「２：８法則」だ。しかし、コアになっている２割を見出すのが難しい。勉強やビジネスのコアはどこにあるのか？　それらを見出す具体的な方法を示す。
  
  
  本書で述べるのは、「さまざまなことに『コア』と呼びうるものがあるので、努力をそこに集中すべきだ」ということです。「コア」とは、「核」という意味です。コア機能、コア商品、コアメンバーなどというように使われます。　
  
  全体の中でコアが占める比率は量的には２割程度であることが多く、他方で、「コア」によって全体の成果や価値の８割程度が生み出される場合が多いのです。このことは、「２：８法則」とか「パレートの法則」と呼ばれます。
  したがって、努力をコアに集中させれば、仕事の効率は飛躍的に高まります。これを意識するかどうかで、結果に大きな違いが生じるのです。
  
  ところで、以上のことは、昔から知られていました。実際、「２：８の法則」という言葉を知らなくとも、多くの商店は、店舗に売れ筋の商品を置こうとします。また、ダイレクトメールを出すなら、コアの顧客を中心に出します。「重要なものを重点的に扱う」というのは、いわば当然のことなのです。　
  では、なぜいま２：８法則についての本が必要なのでしょうか？　それは、これまで２：８法則について述べた本は、つぎの２つの問題に対して答えを提供していないからです。
  
  （１）コアは、どうすれば見出すことができるのか？
  （２）コアが変化したとき、どのように対応したらよいのか？
  
  「コアに集中せよ」というアドバイスを実行するために、これらの問題に対する答えが必要なことは明らかです。したがって、これらに対して意味のある答えを提示しなければ、有効なノウハウにはなりません。世の中には、ノウハウになっていない「疑似ノウハウ」が多いのですが、右の問いに答えを与えずに「２：８法則に従え」というのも、その例です。　ノウハウとなるための最も重要な部分が欠落しているため、品質管理などの分野を除くと、２：８法則が実際に活用される例はそれほど多くありませんでした。　この問題に対して解を与えようというのが、本書の目的です。

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  野口 悠紀雄(ノグチ ユキオ)
  １９４０年東京生まれ。６３年東京大学工学部卒業、６４年大蔵省（現財務省）入省、７２年エール大学Ｐｈ．Ｄ．（経済学博士号）を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、２０１１年４月より早稲田大学ファイナンス総合研究所顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。著書に『情報の経済理論』（東洋経済新報社、日経・経済図書文化賞）、『財政危機の構造』（東洋経済新報社、サントリー学芸賞政治・経済部門）、『バブルの経済学』（日本経済新聞社、吉野作造賞）など

• 著者について

  野口 悠紀雄 (ノグチ ユキオ)
  一九四〇年東京生まれ。六三年東京大学工学部卒業、六四年大蔵省入省、七二年エール大学Ph.D.(経済学博士号)を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、二〇一一年年四月より早稲田大学ファイナンス総合研究所顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。著書に『情報の経済理論』(東洋経済新報社、日経経済図書文化賞)、『財政危機の構造』(東洋経済新報社、サントリー学芸賞政治・経済部門)、『バブルの経済学』(日本経済新聞社、吉野作造賞)、『「超」整理法』(中公新書)、近著に『変わった世界　変わらない日本』（講談社）、『戦後経済史』（東洋経済新報社）など

「超」集中法―成功するのは2割を制する人(講談社現代新書) の商品スペック