ハンドブック近代日本外交史―黒船来航から占領期まで(Minerva KEYWORDS) [全集叢書]

ハンドブック近代日本外交史―黒船来航から占領期まで(Minerva KEYWORDS) の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  幕末に開国した日本は、西洋の脅威の中でいかに近代化をなしとげて列強の一員となり、ついには世界大戦を戦うに至ったのか。はたしてその間、いかなる外交を展開してきたのか。本書では、最新の研究成果を踏まえて、開国から終戦・占領期までの約百年間における７７の事例について、それぞれ背景、展開、意義を詳述し、近代日本外交史の全貌を明らかにする。

• 目次

  はじめに
  
  　第Ⅰ部　開国と近代化の時代――1853～1900年
  
  解　　説
  １ 日米和親条約（1853～54年）――ペリー来航と日本の開国
  ２ 安政五カ国条約（1858年）――近代日本の出発
  ３ 幕府訪米使節（1860年）――通商条約の批准と西洋文明との出会い
  ４ 薩英戦争，下関戦争（1863～64年）――攘夷から倒幕への転換点
  ５ 条約改正交渉（1871～94年）――近代日本外交の造型
  ６ 岩倉遣外使節（1871～73年）――一石三鳥の瓦解
  ７ 台湾出兵（1874年）――明治政府による初の海外出兵
  ８ 江華島事件（1875～76年）――朝鮮の属国自主と日朝修好条規
  ９ 壬午軍乱，甲申政変，天津条約（1882～85年）――朝鮮半島をめぐる日清の角逐
  10 日英・日米通商航海条約（1894年）――「文明国」への仲間入り
  11 日清戦争（1894～95年）――冊封朝貢体制の終焉と帝国・日本
  12 日清戦争と国内政治――試される立憲政治と政府・政党関係の変化
  13 三国干渉（1895年）――日本の「臥薪嘗胆」と清国分割の開始
  14 小村・ウェーバー協定，山県・ロバノフ協定，西・ローゼン協定――日清戦後の対露関係調整
  15 義和団事変（1900年）――列強と協同出兵した「東洋の憲兵」
  
  　第Ⅱ部　列強としての台頭と同盟時代――1901～13年
  
  解　　説
  16 日英同盟協約（1902，05，11年）――極東からグローバルな国際政治の舞台へ
  17 日露開戦への道程（1903～04年）――外交の挫折と両国の衝突
  18 日露戦争とポーツマス講和会議（1904～05年）――台頭する日本
  19 日露戦争と国内政治――政治指導者の世代交代と政党の効用
  20 韓国の保護と併合（1904～11年）――韓国統監府の設置から朝鮮総督府の施政へ
  21 桂・タフト協定（1905年）――韓国とフィリピンをめぐる「帝国主義的協調」の成立
  22 学童隔離事件と日米紳士協定（1906～08年）――外交問題としての排日運動の始まり
  23 日仏協商（1907年）――日露戦争後の欧州列強と日本
  24 第一～四次日露協商（1907～16年）――対立から提携へ
  25 新日英・日米通商航海条約（1911年）――「一等国」日本のディレンマ
  26 辛亥革命（1911～12年）――日本を含む列強の反応
  27 対中国借款（1912～20年）――混迷深まる中国の政治・経済をめぐる攻防
  28 カリフォルニア州の排日運動と第一次排日土地法（1913年）――移民問題をめぐる日米危機
  
  　第Ⅲ部　第一次世界大戦とワシントン体制――1914～29年
  
  解　　説
  29 第一次世界大戦への参戦（1914年）――大正日本の「天佑」
  30 第一次世界大戦と国内政治――元老以後の国家像と政党内閣制
  31 対華二十一カ条要求（1915年）――日中対立の原点
  32 日華条約（1915年）――成立と取り決めの具体的な実行
  33 石井・ランシング協定（1917年）――大戦下における極東問題をめぐる日米間の暫定合意
  34 シベリア出兵・撤兵（1918～21年）――日米関係と協調的拡張主義
  35 パリ講和会議および諸条約（1919年）――五大国の一員としての栄光と挫折
  36 国際連盟加盟（1920年）――「五大国」の地位と自覚
  37 カリフォルニア州の排日運動と第二次排日土地法（1920年）――蘇る「排日の亡霊」
  38 ヤップ島問題（1920～22年）――Ｃ式委任統治と日米交渉
  39 ワシントン会議（1921～22年）――ワシントン体制の成立と変容
  40 奉直戦争，郭松齢事件（1922～25年）――不干渉政策の「危機」
  41 排日移民法（1924年）――排日運動の不幸な結実
  42 日ソ基本条約（1925年）――社会主義国ソ連との国交樹立
  43 北京関税特別会議（1925年）――大戦後「国際協調外交」の蹉跌
  44 明治・大正期の外務省－－外務省の自律化
  45 山東出兵と済南事件（1927～28年）――国際政治の転機
  46 張作霖爆殺事件（1928年）――田中外交の末路
  47 不戦条約（1928年）――戦争違法化への第一歩
  48 世界大恐慌とブロック経済（1929～33年）――自由貿易体制の崩壊
  
  　第Ⅳ部　国際協調と孤立の狭間――1930～39年
  
  解　　説
  49 ロンドン海軍軍縮会議（1930～35年）――「外交」と「国防」の衝突　
  50 満州国建国（1931～33年）――国際協調から国際的孤立へ
  51 リットン報告書，国際連盟脱退（1931～33年）――「協調」から「孤立」への転換点
  52 日本の経済交渉（1934～37年）――日英・日印・日豪・日蘭会商
  53 天羽声明（1934年）――「意外」であった国際的反発
  54 第二次ロンドン海軍会議（1935～36年）――「海軍休日」の終焉
  55 華北分離工作（1935年）――国交調整の行き詰まり
  56　リース・ロス使節団と対華共同借款（1935年）――日英・日中関係改善の可能性
  57 日独防共協定（1936年）――支持が広がらなかった反共イデオロギー
  58 盧溝橋事件，日中戦争（1937年）――不拡大方針の挫折と泥沼の戦争
  59 日中和平工作（1937年）――閉ざされてゆく和平への道
  60 日本の対米広報外交――「世論の国」の対日世論を導く取り組み
  61 皇室外交――日本外交の軌跡を写す「鏡」
  62 宇垣・クレーギー会談，有田・クレーギー会談（1938～39年）――日中戦争下の日英関係修復の試み
  63 張鼓峰事件，ノモンハン事件（1938～39年）――北進論の挫折
  64 欧州戦争と「自主外交」（1939～40年）――欧州情勢と結びついていった日中戦争
  65 戦間期の外務省――国際協調主義と現状打破思想の相克
  
  　第Ⅴ部　開戦・終戦・占領――1940～50年
  
  解　　説
  66 日独伊三国同盟（1940年）――南進政策を当て込んだ賭け
  67 南方経済交渉（1940～41年）――南進政策の蹉跌
  68 ＡＢＣＤ包囲網（1941年）――袋小路に陥った南進政策
  69 日ソ中立条約（1941年）――南進政策への転換
  70 日米交渉と開戦（1941年）――戦前日本の終幕
  71 大東亜共栄圏――経済自給圏建設の目論見
  72 第二次世界大戦と国内政治――大政翼賛会と総力戦体制の蹉跌
  73 大東亜会議（1943年）――戦争目的の追求か戦争遂行上の必要か
  74 終戦工作（1945年）――聖断の環境整備
  75 ポツダム宣言受諾，降伏条約調印（1945年）――敗戦と占領の開始
  76 占領下の外務省と平和条約研究（1945～51年）――事実上の講和条約交渉
  77 朝鮮戦争と日本の再軍備（1950年）――防衛庁・自衛隊の原型
  
  近代日本外交史年表
  事項索引／人名索引

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  簑原 俊洋(ミノハラ トシヒロ)
  １９７１年生まれ。１９９８年神戸大学大学院法学研究科博士後期課程修了。博士（政治学）。現在、神戸大学大学院法学研究科教授。日米関係史専攻
  
  奈良岡 聰智(ナラオカ ソウチ)
  １９７５年生まれ。２００４年京都大学大学院法学研究科博士課程修了。博士（法学）。現在、京都大学大学院法学研究科教授。日本政治外交史専攻

• 出版社からのコメント

  最新の研究成果をふまえ、開国から終戦・占領期までの約100年になされた77事例について詳述し、近代日本外交史の全貌を示す

• 著者について

  簑原　俊洋 (ミノハラ トシヒロ)
  2015年10月現在神戸大学大学院法学研究科教授
  
  奈良岡　聰智 (ナラオカ ソウチ)
  2015年10月現在京都大学大学院法学研究科教授

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