日本的雇用慣行は変化しているのか―本社人事部の役割(慶應義塾大学産業研究所叢書) [全集叢書]

日本的雇用慣行は変化しているのか―本社人事部の役割(慶應義塾大学産業研究所叢書) の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  人的資源管理諸制度と本社人事部の機能との関係性を理論的に提示。日系・米系双方の企業への独自調査によって、本社人事部とラインとの協働作業であり時に駆け引きが生じる人的資源管理（ＨＲＭ）の実態と変容を描き出し、雇用環境のさらなる変化に伴うＨＲＭ諸制度のあり方を展望する。人事担当者、現場ラインマネージャー必読！

• 目次

  はしがき
  
  第1章　本書の背景と目的
  　1　本書の背景と問題意識
  　2　本書の目的と具体的課題
  　3　本書の構成
  
  第2章　関連する先行研究のレビュー
  　1　日本的雇用慣行に関する先行研究
  　2　人事部の組織化と役割に関する先行研究
  　3　人事部とラインの「管轄争い」に関する先行研究
  　4　先行研究のまとめ
  
  第3章　理論的フレームワークと調査方法
  　1　本書の理論的枠組み
  　2　人事部とラインの「管轄争い」に関する作業仮説の構築
  　3　人事部とラインの「管轄争い」に関する作業仮説
  　4　調査方法
  
  第4章　第1回事例調査（2006年～2008年）
  ―― 人的資源管理における人事部とラインそれぞれの「管轄」
  　1　事例調査の目的
  　2　事例調査対象企業の選定
  　3　調査企業の概要
  　4　調査内容と方法
  　5　事例調査の結果
  　6　事例調査のまとめ
  
  第5章　郵送質問紙調査（2008年～2009年）
  ―― データで見る人事部とラインの「管轄」
  　1　郵送質問紙調査の目的
  　2　質問調査票の設計
  　3　第１回郵送質問紙調査
  　4　第2回郵送質問紙調査
  　5　郵送質問紙調査のまとめ
  
  第6章　第2回事例調査（2014年）
  ―― 残された疑問の解明
  　1　第2回事例調査の目的と対象
  　2　第2回事例調査の結果
  　3　第2回事例調査のまとめ
  
  第7章　本書のまとめ
  　1　研究結果の要約
  　2　日本的雇用慣行は変化しているのか
  
  第8章　今後の方向性と課題
  　1　日本的雇用慣行の方向性
  　2　今後の課題
  
  付属資料1　第1回質問調査票
  付属資料2　第2回質問調査票
  
  あとがき
  参考文献
  索引

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  一守 靖(イチモリ ヤスシ)
  慶應義塾大学産業研究所共同研究員、法政大学経営大学院イノベーション・マネジメント研究科兼任講師（２０１６年４月１日より）。慶應義塾大学大学院経営管理研究科修士課程修了、同大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。国内上場企業のほか、日本ヒューレット・パッカード、シンジェンタジャパン、ティファニー・アンド・カンパニー・ジャパンに勤務。２００７年～２０１０年青山学院大学大学院国際マネジメント研究科講師、２０１１年富山大学経済学部講師、２０１１年～２０１５年専修大学大学院ＫＳソーシャルビジネスアカデミー講師、２００９年～慶應義塾大学産業研究所共同研究員、２００９年～日本生産性本部経営アカデミー人材マネジメントコース講師

• 出版社からのコメント

  日系・米系の企業への独自調査によって人的資源管理の実態と変容を描き出し、雇用環境の変化に伴うＨＲＭ諸制度のあり方を展望する。

• 内容紹介

  人的資源管理諸制度と本社人事部の機能との関係性を理論的に提示
  
  日系・米系双方の企業への独自調査によって、本社人事部とラインとの協働作業であり時に駆け引きが生じる人的資源管理（HRM）の実態と変容を描き出し、雇用環境のさらなる変化に伴うHRM諸制度のあり方を展望する。
  人事担当者、現場ラインマネージャー必読！
  
  ▼「人事部」の機能から「日本的雇用慣行」の変化を考察する。
  
  新卒一括採用、終身雇用、年功賃金などに特徴づけられる「日本的雇用慣行」は1990年代以降議論の的でありつづけている。その実態と行く末を見通すため、企業の人的資源管理を行う「人事部」に着目し、近年におけるその機能の変化を分析した堅実な実証研究。

• 著者について

  一守 靖 (イチモリ ヤスシ)
  一守 靖
  慶應義塾大学産業研究所共同研究員，法政大学経営大学院イノベーション・マネジメント研究科兼任講師（2016年4月1日より）。
  慶應義塾大学大学院経営管理研究科修士課程修了，同大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。国内上場企業のほか，日本ヒューレット・パッカード，シンジェンタジャパン，ティファニー・アンド・カンパニー・ジャパンに勤務。2007年～2010年青山学院大学大学院国際マネジメント研究科講師，2011年富山大学経済学部講師，2011年～2015年専修大学大学院KSソーシャルビジネスアカデミー講師，2009年～慶應義塾大学産業研究所共同研究員，2009年～日本生産性本部経営アカデミー人材マネジメントコース講師。
  主要業績に，『ベンチャリングの組織論』（共著，PHP研究所，2002年），「人事労務管理における人事部門とラインの役割分担 ―― 日本の大企業に対する郵送質問紙調査を中心に」『三田商学研究』第53巻第6号（2011年）など。

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