失業なき雇用流動化―成長への新たな労働市場改革 [単行本]

失業なき雇用流動化―成長への新たな労働市場改革 [単行本] の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  働き方を変えれば、日本が変わる！働く人々が職場や会社を安心して自由に移動できるようになれば、経済に活力が生まれる。本書は、高い賃金保障に軸足を置いた新たな雇用のあり方や、労使政の連携による就労・再就職支援システムなど、「成長につながる」方策を提言。柔軟で多様な働き方が、閉塞する日本を救う！

• 目次

  はしがき
  
  序　章　日本の雇用システムの何が問題か
  　1　雇用政策論議の混乱要因
  　2　本書のテーマとアプローチ法
  　3　各章の概要
  
  第1章　雇用流動化は経済を活性化するか
  　1　はじめに
  　2　雇用流動化の是非をめぐる理論
  　3　解雇規制と経済パフォーマンスの関係
  　4　本書の問題設定
  
  第2章　日本の労働移動の変化と生産性への影響
  　1　はじめに
  　2　企業間労働移動について
  　3　企業内労働移動について
  　4　生産性との関係
  
  第3章　「デマンド・プル型」労働移動をどう増やすか
  ―― 主要産業比較からみた経済活性化につながる雇用流動化の条件
  　1　はじめに
  　2　雇用流動化と経済活性化の関係
  　3　自動車産業とエレクトロニクス産業の対比
  　4　情報通信業と医療・福祉産業の比較
  　5　経済活性化につながる雇用流動化の条件
  
  第4章　雇用システムは経済パフォーマンスにどう影響するか
  ―― 日米独比較からみた含意
  　1　はじめに
  　2　雇用の流動性の国際比較
  　3　日米独の雇用システムの比較
  　4　経済パフォーマンスと雇用システムの関係
  　5　米独との比較からの含意
  
  第5章　スウェーデン労働市場に学ぶ
  ―― 雇用流動化を受け入れる労働組合と積極的労働市場政策
  　1　はじめに
  　2　スウェーデン経済の変遷
  　3　労働市場の特徴からみた日瑞パフォーマンスの違い
  　―― カギは雇用流動化に対する労働組合のスタンス
  　4　未完の積極的労働市場政策
  　5　スウェーデンの雇用の「受け皿」創出力の源泉
  
  第6章　経済活性化につながる労働市場改革
  　1　はじめに
  　2　雇用制度改革のプロセスの問題
  　3　解雇ルールをどう見直すべきか
  　4　雇用・賃金のマトリックス・モデル
  　5　働き手にメリットのある限定型正社員のあり方
  　6　グループ企業内労働移動の再評価
  
  あとがき
  参考・引用文献

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  山田 久(ヤマダ ヒサシ)
  （株）日本総合研究所調査部長／チーフエコノミスト、博士（経済学）。１９８７年京都大学経済学部卒業、同年住友銀行入行、９１年（社）日本経済研究センター出向、９３年（株）日本総合研究所出向、調査部研究員、２００３年経済研究センター所長、０５年マクロ経済研究センター所長、０７年ビジネス戦略研究センター所長、１１年（株）日本総合研究所調査部長、１３年法政大学大学院イノベーションマネジメント研究科客員教授（１６年３月まで）。この間、２００３年法政大学大学院修士課程（経済学）修了、１５年京都大学博士号取得

• 出版社からのコメント

  詳細な実証分析をもとに「日本的雇用」の実態を明らかにしつつ諸外国との比較から「失業なき雇用流動化」に向けた制度・政策を提言。

• 内容紹介

  ▼働き方を変えれば、日本が変わる！
  
  働く人々が職場や会社を安心して自由に移動できるようになれば、経済に活力が生まれる。本書は、高い賃金保障に軸足を置いた新たな雇用のあり方や、労使政の連携による就労・再就職支援システムなど、「成長につながる」方策を提言。柔軟で多様な働き方が、閉塞する日本を救う！

• 著者について

  山田 久 (ヤマダ ヒサシ)
  山田 久
  株式会社日本総合研究所調査部長 ／ チーフエコノミスト、博士（経済学）
  1987年京都大学経済学部卒業、同年住友銀行入行、91年（社）日本経済研究センター出向、93年（株）日本総合研究所出向、調査部研究員、2003年経済研究センター所長、05年マクロ経済研究センター所長、07年ビジネス戦略研究センター所長、11年（株）日本総合研究所調査部長、13年法政大学大学院イノベーションマネジメント研究科客員教授（兼務）。この間、2003年法政大学大学院修士課程（経済学）修了、15年京都大学博士号取得。
  主要業績に、『北欧モデル ―― 何が政策イノベーションを生み出すのか』（共著、日本経済新聞出版社、2012年）、『市場主義3.0 ―― 「市場vs国家」を超えれば日本は再生する』（東洋経済新報社、2012年）、『デフレ反転の成長戦略 ―― 「値下げ・賃下げの罠」からどう脱却するか』（東洋経済新報社、2010年）など多数。

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