DCF法による不動産鑑定評価と考え方と実践 [単行本]

DCF法による不動産鑑定評価と考え方と実践 [単行本] の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  本書は、「ＤＣＦ法で価格が下がる」というような誤解を持つ方々、また、実務でＤＣＦ評価を必要とするすべての方々のために、ＤＣＦ法の本質的な考え方から、実践としてどう使いこなすかを解説している。この１冊で、すべてを網羅した保存版の総合テキストとなるように、３部構成とした。初心者から中級者、さらには専門家・研究者の方々それぞれのニーズに対応するように工夫している。第１部では、現在の日本の不動産を取り巻く状況やＤＣＦ法の考え方を、他の手法と比較しながら述べる。第２部では、より具体的に、ＤＣＦ法による鑑定評価の進め方について、実務のポイントを押さえながら解説する。そして第３部では、ＤＣＦ法による鑑定評価のケーススタディを、評価の目的別、不動産のタイプ別に多数掲載した。

• 目次（「BOOK」データベースより）

  第１部　鑑定評価の基本を知る―ＤＣＦ法（変わる不動産、変わる鑑定評価；ＤＣＦ法と従来手法の違い；ＤＣＦ法がビジネスを変える；鑑定評価への新たな要請；証券化に不可欠なＤＣＦ法による価格評価）
  第２部　ＤＣＦ法による鑑定評価の進め方（５つの基本ステップ；キャッシュフロー・利回りを精査する；実務としてＤＣＦ法をどう使いこなすか；不動産新商品をＤＣＦ法から検討する）
  第３部　鑑定評価を実践する―ケーススタディ（金融機関は担保不動産をどう評価すべきか；特殊案件の評価；デフォルト案件再生事例の評価；賃料（継続賃料）の評価；競売物権のための評価；固定資産税額、相続税額を決める）

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  久恒 新(ヒサツネ アラタ)
  （株）都市経済研究所代表取締役、不動産鑑定士。早稲田大学研究開発センター「不動産投資信託研究室」代表、資産評価政策学会執行理事、日本不動産金融工学学会会員、国際資産評価人協会（ＩＡＡＯ、本部シカゴ）会員。外資の不動産投資や評価、金融機関の不良債権処理に詳しく、１９９８年当時、政府・与党の「金融再生トータルプラン推進特別調査会」において、収益還元法（ＤＣＦ法）の導入と効果について提言し、不動産証券化や不良債権評価に必要なＤＣＦ評価のスキームづくりを行った。早稲田大学と提携し、ＤＣＦ法の評価ソフトおよびキャップレートなどのフィードバックシステムに関する新ビジネスモデルを開発。現在、「不動産価格評価方法およびそのシステム」として特許を申請中

DCF法による不動産鑑定評価と考え方と実践 [単行本] の商品スペック