中国不要論(小学館新書) [新書]

中国不要論(小学館新書) [新書] の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  中国共産党政府はまさにやりたい放題だ。日本の領海や領空を侵犯したかと思えば、南沙諸島を不当に埋め立てている。日米やＡＳＥＡＮ諸国からどれだけ批判されようとも関係ない。だが、日本の大手メディアは中国に対し、甘い。それどころか「中国なしでは日本経済は成り立たない」などとミスリードを連発している。果たして本当なのか。公式データを元に調べて見ると日本は中国に経済依存などしていないし、むしろ中国と付き合うことのリスクの方が高いことが窺える。日本経済は中国がなくともまったく困らないのだ。全国民必読の書！

• 目次（「BOOK」データベースより）

  第１章　銃声なき戦争（「日本経済が中国に依存している」というデマ；経済に関連した「情報」も武器となる　ほか）
  第２章　グローバリズムという欺瞞（底辺への競争；人材を育てる必要がなくなる　ほか）
  第３章　食料輸入を中国に頼る恐怖（中国は経済の諸要素を政治的、外交的に利用する；「Ｍａｄｅ　ｉｎ　ＰＲＣ」　ほか）
  第４章　亡国の移民政策（台湾へのビザを意図的に遅延させる；関税引き上げで「爆買い」終了　ほか）
  第５章　日本の試練と宿命（公安警察が守る「ゲーティッド・コミュニティ」；平気で「暴力装置」を起動させる　ほか）

• 内容紹介

  仮想敵国に経済依存すれば、属国化する！
  
  中国経済が失速して、株価が大暴落したのが2015年のこと。しかし、中国共産党による介入で再び不動産バブルが起こり、そのバブルが崩壊するのは時間の問題とされている。そんな状況下でも中国共産党政府は、まさにやりたい放題だ。日本の領海や領空を頻繁に侵犯したかと思えば、南沙諸島を不当に埋め立てている。日米やASEAN諸国からどれだけ批判されようとも、中国側は岩礁埋め立て、軍事基地を次々と建設し、南シナ海を囲む「九段線」の実効支配を進めている。
  ところが、日本の大手メディアは中国に対し、及び腰だ。実は日本の新聞社やNHKをはじめとするテレビ局は「日中記者交換協定」というものを結んでおり、中国に対して不利な報道をしないように決められているのだ。だから、中国の真実について報じようとしない。そればかりか「中国なしでは日本経済は成り立たない」などとミスリードを連発し、ビジネス界でも当たり前のように受け入れている。果たして本当なのか。 公式データを元に調べて見ると日本は中国に経済依存などしていないし、むしろ中国と付き合うことのリスクの方が高いことが窺える。日本経済は中国がなくともまったく困らないのだ。
  
  【編集担当からのおすすめ情報】
  著者の三橋氏は中国ウォッチャーの第一人者としても知られていますが、単なる感情論ではなく、膨大なデータを読み解きながら、客観的に中国の現状と将来を分析しています。こちらが気が付かなかった視点も多数あり、なるほどと納得させられること請け合いです。
  
  図書館選書
  無法行為を繰り返す中国とは、すでに「戦争」が始まっている。それでも日本の中には「中国なしでは日本経済は成り立たない」という声が後を絶たない。本当にそうなのか！？公式データを分析しながら真実に迫る。

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  三橋 貴明(ミツハシ タカアキ)
  １９６９年、熊本県生まれ。作家・エコノミスト・中小企業診断士。東京都立大学（現：首都大学東京）経済学部卒業。外資系ＩＴ企業、ＮＥＣ、日本ＩＢＭなどに勤務したのち、２００８年、中小企業診断士として独立。２００７年、インターネットの公開データの詳細な分析によって、当時好調だった韓国経済の脆弱さを指摘、大反響を呼ぶ。これが『本当はヤバイ！韓国経済』（彩図社）として書籍化され、ベストセラーとなる

中国不要論(小学館新書) [新書] の商品スペック