2020年代の新総合商社論―日本的グローバル企業はトランスナショナル化できるか [単行本]

2020年代の新総合商社論―日本的グローバル企業はトランスナショナル化できるか の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  ２０００年代、総合商社は、流通会社から、トレーディングと事業投資を柱とする総合事業会社に自己革新し躍進を続けたが、２０１０年代初の資源バブル崩壊に伴い転換点を迎えている。国内デフレ停滞の解消の目途が立たない中、総合商社が２１世紀に成長企業たるには、国内中心型ビジネスから脱却しグローバル・サプライ・チェーン企業に生まれ変わらねばならない。この構造転換は総合商社に対し国際経営・組織の変革を迫り、人的資源管理も世界志向に変わらざるを得ない。日本的グローバル企業は真の世界企業に脱皮できるか。総合商社の未来を事例分析に基づき明らかにする。

• 目次（「BOOK」データベースより）

  第１部　２０２０年代の総合商社を巡る問題と議論の出発点（“Ｃｏｍｍｏｄｉｔｙ　Ｓｕｐｅｒ　Ｃｙｃｌｅ”終焉と総合商社の新たな長期的課題；サプライ・チェーン・マネジメント・カンパニー；資源需給調整後の総合商社の収益力回復）
  第２部　２０２０年代の総合商社の成長戦略―グローバル・サプライ・チェーンと世界企業化（資源部門の成長戦略；非資源部門の成長戦略）
  第３部　総合商社ビジネスのグローバル化と国際経営組織の変革（グローバル化とカンパニー・部門の国際経営・組織の変化；多様化と統合と参加）

• 出版社からのコメント

  国内顧客に最適化した経営・組織が商社ビジネスのグローバル化によってどう変化するかを論ずる。

• 内容紹介

  商社ビジネスのグローバル化がいかなる事業展開を招来するのか、国内顧客ニーズに最適化した経営・組織が商社ビジネスのグローバル化によりいかなる変化を遂げるのかを論ずる。

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  榎本 俊一(エノモト シュンイチ)
  １９９０年、東京大学法学部卒業後、通商産業省入省。米国コロンビア大学ロースクール留学、コンピュータ・ソフトウェアの特許性及びインターネット上の知的財産権保護、臓器移植に関する法的問題に関する研究等に従事。２０１０～２０１１年に東北大学大学院法学研究科教授（現代日本経済・経済政策）として、１９９０年代以降のマクロ政策展開と政治社会システムの変質の分析、内外マクロ環境の変貌の中での企業経営及び企業戦略の展開に関する講義研究を行う

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