経済ニュースの「なぜ？」を読み解く11の転換点-教養としてのバブル熱狂と閉塞感の裏側 [単行本]

経済ニュースの「なぜ？」を読み解く11の転換点-教養としてのバブル熱狂と閉塞感の裏側 の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  今を正しく理解するため過去の転換点を深く知る。バブル経済、デフレ、人口減少社会…。ビジネスの現場でよく使うわりには深く知らないキーワード。学校で体系的に教わらない知識の盲点です。教養として知らないと恥ずかしいだけではありません。日本経済の過去への理解が浅ければ現状認識を誤り、仕事の成否に関わります。そんな１１のキーワードをテーマ別年表と豊富な図説とともに、歴史の転換点を探りつつ整理します。

• 目次

  はじめに
  
  【キーワード1】　バブル経済
  1986年秋、4度目の利下げ決行。元日銀理事は、今も苦悩する。
  元日銀理事は、今も苦悩する／バブル紳士が証言する、銀行の役回り
  米国の圧力は、公共事業も動かす／米国追随の利上げから一転、大衆迎合の利下げへ
  日本とは対照的な、アラン・グリーンスパンの決断／バブルの後始末は終わらない
  
  【キーワード2】　デフレ
  1997年から20年間で、私たちの賃金は1人平均14％下がった。
  2000年代後半、中高年の賃金があらゆる業界で削られた
  賃金下落から始まる負のスパイラル／産業競争力の低下が転落を後押しした
  生産年齢人口の減少がダメを押す／デフレを甘く見た、金融当局の政策出動が遅れた
  アベノミクスで何が変わったか／売れるものを出すしかない
  
  【キーワード3】　人口減少
  1992年に“初観測”された「少子化」。過小評価の時代が長すぎた。
  なぜ「1992年の衝撃」は、見過ごされたのか？
  人口減少問題の先送りがもたらす未来／安倍政権は財源問題に踏み込めるか？
  
  【キーワード4】　日米経済摩擦
  経済外交における日本敗戦の後、繊維は生き残り、半導体は死んだ。
  1983年、大蔵省財務官は米国の意図を察知した
  プラザ合意は円高で日本の競争力を弱める力技だった
  米国への政治的配慮が、企業経営を揺るがす／繊維業界の場合～東レは世界トップシェアへ
  自動車業界の場合～徹底した現地化で危機を打開
  米半導体業界の場合～総合電機が弱みを露呈
  環境変化への対応は経営者の意思にかかっている
  
  【キーワード5】　日本型経営
  1995年秋、松下電器元社長は、香港の倉庫に日本凋落の予兆を見た。
  物流倉庫でモノ作り。松下電器産業元社長は驚愕した
  かつて、日本企業は「ナンバーワン」と言われた／ネットが生んだ「水平分業」という新しい世界観
  日本型経営の強みが一転、弱みに転じる／「プロ経営者が不在」の弱みが、浮き彫りになる
  「経営のチェック機能」の弱さが、追い打ちをかける／東芝と日立の違いとは？
  
  【キーワード6】　一極集中
  1965年、幻に終わった「むつ製鉄」。東京の磁力を誰も止められない。
  「東北の寒村を一大工業都市」にする、一炊の夢／陳情合戦で、的が絞れなくなった「新産業都市」
  切迫した地方の思いに、政治家が乗る／官僚の思惑が、リゾート開発をバラマキにした
  地方が弱るから、東京が栄える
  
  【キーワード7】　財政赤字
  池田勇人の財政政策が、日本人に“増税アレルギー”を植えつけた。
  財務省の奥深くにしまわれた「後述資料」が語るもの／「東洋の奇跡」の背後に、赤字財政の礎あり
  高度成長の終焉が、公共事業の膨張に帰結するまで／なぜ、日本の増税を繰り返すのか
  税金に「支払う価値」を感じられるか
  
  【キーワード8】　社会保険料の増大
  1973年、田中角栄の大判振る舞いが、年金不安の源流となった。
  山口県萩市に「年金生活者の未来」を見る／年金の給付抑制は、地方経済に痛手となる
  年金財政悪化の根底に“先送り”の悪弊が／1970年代まで、年金は膨張を続けた
  1980年代、ようやく年金の抑制が始まったが
  「100年安心」プランも切り札になっていない
  
  【キーワード9】　貯蓄から投資へ
  欧米追随の日本型ビッグバンは、デイトレーダーしか生まなかったか。
  1998年、松本大は外資系エリートの座を捨てた
  米英の場合～金融業を、製造業に代わるけん引役にする
  日本の場合～バブルの過信とツケ、前例主義で動けない／日本版ビッグバンは、成果を生まなかった
  
  【キーワード10】　政治とカネ
  「アベノミクス」と「小泉劇場」を生んだのは、橋本龍太郎の経済財政諮門会議だった。
  1988年、リクルート事件発覚で消費税が頓挫する
  かつて日本人は「政治とカネ」に無関心だった
  小泉純一郎は、諮門会議を駆使して「擬似大統領」に
  安倍晋三は「決める首相」か「強すぎる首相」か
  
  【キーワード11】　日韓関係
  1983年1月、中曽根康弘は、首相就任後初の外遊先に米国ではなく韓国を選んだ。
  中曽根首相は、訪米より訪韓を優先した／かつて冷戦構造が日韓関係を動かしていた
  サムスン躍進の裏に「土日指導」と「国家資本主義」／歴史問題の噴出が止まらない
  
  おわりに
  
  ※本書は「日経ビジネス」2015年8月10・17日号から同年11月9日号まで連載された
  「戦後70年の日本経済」に加筆、修正を加えたものです。原則として敬称を略しています。
  登場人物の肩書きなどは原則として、雑誌掲載時のものです。
  

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  田村 賢司(タムラ ケンジ)
  日経ビジネス主任編集委員／日経トップリーダー主任編集委員。１９８１年大学卒業後、全国紙を経て８８年に日経マグロウヒル（現・日経ＢＰ社）入社。日経レストラン、日経ビジネス、日経ベンチャー、日経ネットトレーディングなどの編集部を経て２００２年から日経ビジネス編集委員、１３年から同誌主任編集委員。１５年から日経トップリーダー主任編集委員を兼務。税・財政、年金、企業財務、企業会計、マクロ経済などが専門分野

• 出版社からのコメント

  今の日本経済を正しく理解するために過去の「転換点」を深く知る、「日経ビジネス」の人気連載、待望の書籍化！
  

• 内容紹介

  今の日本経済を正しく理解するために
  過去の「転換点」を深く知る――
  「日経ビジネス」の人気連載、待望の書籍化！
  
  バブル経済、デフレ、人口減少・・・。
  ビジネスの現場でよく使われるわりには深く知らない経済のキーワード。
  学校で体系的に教わらない知識の盲点です。
  
  教養として知らないと恥ずかしいだけではありません。
  過去への理解が浅ければ、現状認識を誤り、仕事の成否に関わります。
  本書では、そんな11のキーワードを歴史の転換点を探りつつ整理します。
  
  【本書の特長】
  （１）「テーマ別年表」
  　11のキーワードすべてにテーマ別年表を用意。重点的に知りたい分野の流れを追うことができます。
  （２）「図表」を豊富に用意
  　地価や賃金などの推移のデータから、立体的に理解を深められます。
  （３）「歴史の転換点」をしっかり明示
  　アジア通貨危機と日本の賃金低下の関係など、断片的になりがちな知識の因果関係をクリアにします。
  （４）各章に「ポイント」
  　各章の冒頭で、要点を箇条書きにまとめました。
  
  【主な内容】
  　● バブル経済・・・元日銀理事は、今も苦悩する
  　● デフレ・・・20年間で、日本人の賃金は平均14％下がった
  　● 人口減少・・・「少子化」の“初観測”は1992年
  　● 日米経済摩擦・・・繊維は生き残り、半導体は撃沈した
  　● 日本型経営・・・松下電器元社長は、香港の倉庫で驚嘆した　　ほか
  

• 著者について

  田村 賢司 (タムラ ケンジ)
  日経ビジネス主任編集委員／日経トップリーダー主任編集委員1981年大学卒業後、全国紙を経て88年に日経マグロウヒル（現・日経BP社）入社。日経レストラン、日経ビジネス、日経ベンチャー、日経ネットトレーディングなどの編集部を経て2002年から日経ビジネス編集委員、13年から同誌主任編集委員。15年から日経トップリーダー主任編集委員を兼務。税・財政、年金、企業財務、企業会計、マクロ経済などが専門分野。著書に『マネー動乱』（日本経済新聞出版社）、『日本電産 永守重信、世界一への方程式』（日経BP社）など

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