バブル経済とは何か(平凡社新書) [新書]

バブル経済とは何か(平凡社新書) [新書] の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  株価の決定要因は、景気、金利、政治状況などのマクロ要因と、企業の業績や技術革新などのミクロ要因に大別され、長期の視点に立つと、株価はミクロ要因に多大な影響を受ける。２１世紀の株式市場はＩＴバブルの崩壊、リーマン・ショックを乗り越え、ＡＩ革命による技術革新が株価の上昇を大きく牽引しているが、米国トランプ大統領の政策によって、マクロ要因のリスクが高まりつつある。これらリスク要因を分析することで、歴史的、地政学的な視点から今後の株式市場を展望する。

• 目次

  《目次》
  はじめに
  第1章　バブルの歴史とその教訓
  1　世界のバブルの歴史
  バブルの発生と崩壊は繰り返す／バブルとは何か／世界の金融市場の発祥と宗教／チューリップバブルの発生／英国の勃興と南海泡沫事件／「狂騒の20年代」と大暴落／ニクソン・ショックと石油危機／ＩＴバブルの形成と崩壊／米国住宅バブルの発生とその原因／米国住宅バブルの崩壊とリーマン・ショック／日本でも円安バブルが崩壊／大恐慌の教訓は生かされた
  2　日本のバブル発生と崩壊、その教訓
  日本のバブルの歴史／すべてはプラザ合意から始まった／低インフレと金融緩和の長期化がバブルを生んだ／バブル崩壊のきっかけ／後手に回った景気認識と政策発動
  3　バブルは10年に一度やってくる
  バブルには五つの法則がある／バブル発生の条件／バブル発生は認識できない／バブルは姿を変えてやってくる／崩壊しないバブルはない／危機のなかで次のバブルの芽が生まれる／日本でも中央銀行が政治的な圧力を受ける／バブル発生は防げない
  第2章　高まる地政学リスクと宗教の影響
  1　地政学リスクで揺れる世界の金融市場
  なぜ、今、地政学なのか／世界の警察官がいなくなった／地政学の要因がリーマン・ショックを生んだ／日本株相場も地政学的な要因に影響される
  2　地政学の基礎理論
  国家の概念と領域確定の理論／学問としての地政学／ドイツで発展した生存圏理論／主要な地政学用語／20世紀の対立を予言したマッキンダーのハートランド理論／クラッシュ・ゾーンが世界大戦を生んだ／ハートランド理論の問題点／米国で生まれたシー・パワー理論／米国の安全保障政策の中核となったリムランド理論／ハートランド理論とリムランド理論の融合
  3　地政学リスクと宗教対立
  宗教の理解なしに地政学は理解できない／宗教の違いは生活の違いを生む／宗教の違いは道徳観の違いを生む／キリスト教、イスラム教のルーツはユダヤ教／ユダヤ人に対する差別はなぜ生まれたのか／キリスト教は世界に広まった／プロテスタントとカトリックの違い／海のシルクロードが生んだイスラム教／イスラム教二大宗派の対立／終わりなき地政学リスクの出現
  第3章　地政学の視点から中東と北朝鮮情勢をみる
  1　地政学リスクに大きな影響を与えるトランプ政権
  米国トランプ大統領の登場は歴史的な必然／多様性が進む米国の政治家／ビジネスマン出身初の大統領／米国民がトランプ政権を選択した／トランプの支持層を固める戦略／トランプ政権の支持基盤／米国第一主義は米国外交のＤＮＡ／孤立主義に回帰する米国／意外に強固なトランプ政権の基盤／トランプ色を強める政権人事／トランプ大統領の弾劾はあるか／君子は豹変する
  2　パワーバランスが変わりつつある中東
  中東の民族と宗教の多様性／世界の文明の中心地だった中東と地中海東部／世界最先端の科学技術が発達した中東／欧州列強の帝国主義が中東問題を複雑化させた／イラン対サウジアラビア、イスラエルの対立構造／イランと米国の対立／苦悩するアラブの盟主サウジアラビア／トランプ政権が全面的に支援するイスラエル／地政学的に中東の重要性は薄れる
  3　北朝鮮問題は今後も続く
  侵略された歴史を持つ北朝鮮／北朝鮮と中国は一心同体／中国の国益のためにも金正恩体制の維持が必要／朝鮮半島の統一は中国の安全保障問題／北朝鮮の核・ミサイル技術のレベルは高い／米国が北朝鮮に与えた歴史の教訓／トランプ大統領が再選する可能性
  第4章　米国「双子の赤字」とバブル崩壊の歴史
  1　トランプ政権の経済政策が株高を生んだ
  米国の株高は加速した／ハイテク株には特にプラス／アップルのケーススタディ／米国ＩＴ業界はユダヤ系をルーツに持つ企業が多い／インテルのケーススタディ／円安ドル高になりにくい理由
  2　米国「双子の赤字」は増加を続ける
  「双子の赤字」の出発点は大型減税／共和党政権で「双子の赤字」が拡大する／米国の大統領権限は弱い／小さな政府を目指す共和党政権で大きな政府になる／プラザ合意を生んだレーガン政権／世界的な株安を生んだブラックマンデー／米国住宅バブルとリーマン・ショックを生んだブッシュ政権／トランプ政権でも繰り返される大型減税／急拡大する「双子の赤字」／逆イールドカーブが相場の転機となった／逆イールドカーブが生じる可能性／マクロ要因のリスクは高まる
  第5章　仮想通貨はバブルか
  1　仮想通貨の長所と課題
  現在、バブルは起きているのか／仮想通貨とは何か／仮想通貨はビットコインから始まった／主要な仮想通貨／仮想通貨の価格形成と実質価値／ビットコインの課題と限界／仮想通貨のグローバル規制の必要性／日本における仮想通貨の規制／仮想通貨の将来性は／新技術ブロックチェーンの登場／分散型台帳技術（ＤＬＴ）の進化
  2　資金調達の新手段である新規仮想通貨公開（ＩＣＯ）
  新規仮想通貨公開とは何か／急増するＩＣＯ／ＩＣＯの問題点と規制／ＩＣＯの制度を整備する必要性／暗号資産と分散型台帳技術の将来は明るい
  第６章　ＡＩ革命が株式相場を牽引する
  1　次の投資テーマはＡＩ革命
  10年に一度、大きな投資テーマが生まれる／ＡＩ革命とは何か／自動運転がＡＩ革命最大の市場／自動車産業の付加価値がシフトする／米国ではデバイスメーカーが成長／自動運転ＥＶは完成に近づく／日本のロボット稼働台数は世界一／サービス業で活躍するロボット／アマゾンやアップルが本格的に参入するロボット産業／ＡＩで高度化するフィンテック／成長する米国のフィンテック企業
  2　ＡＩ革命時代の投資戦略
  相場を動かすのはミクロ要因／日本もＡＩ革命の基礎技術では強い／オーナー系企業の強力なリーダーシップ／ソフトバンク・ビジョン・ファンドとは何か／日本最大のＩＴ企業キーエンス／ビジネスモデルの転換に成功したソニー
  3　2020年代に向けての日本株相場の展望
  高値波乱相場の色彩が強まる／日銀による日本株購入は持続する／すでにバブルは発生しているのか／個人投資家が長期投資で成功するための戦略／株価下落を喜べるようになると一人前
  おわりに

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  藤田 勉(フジタ ツトム)
  一橋大学大学院経営管理研究科特任教授。一橋大学大学院修了、経営法博士。シティグループ証券顧問。内閣官房経済部市場動向研究会委員、経済産業省企業価値研究会委員、シティグループ証券取締役副会長などを歴任。２００６～１０年日経アナリストランキング日本株ストラテジスト部門５年連続１位

• 出版社からのコメント

  世界的な金融危機のきっかけとなったリーマン・ショックから10年。果たして次のバブルと崩壊はどのような形でやってくるのか！？

• 著者について

  藤田　勉 (フジタ　ツトム)
  一橋大学大学院経営管理研究科特任教授。一橋大学大学院修了、経営法博士。シティグループ証券顧問。内閣官房経済部市場動向研究会委員、経済産業省企業価値研究会委員、シティグループ証券取締役副会長などを歴任。
  2006～2010年日経アナリストランキング日本株ストラテジスト部門5年連続1位。おもな著書に『バブルは10年に一度やってくる』（東洋経済新報社）、『最強通貨ドル時代の投資術』『フィンテック革命の衝撃』（ともに平凡社新書）がある。

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