パーソナルファイナンス教育の理論と実証-大学生の消費者市民力の育成 [単行本]

パーソナルファイナンス教育の理論と実証-大学生の消費者市民力の育成 の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  個人の経済的自立と自然社会と共生する豊かな消費行動のために。適切な金融行動を通じて社会的価値行動の醸成を目指す国際比較に基づくパーソナルファイナンス教育の理論と実証。

• 目次

  はじめに
  
  序　章　パーソナルファイナンス教育の可能性
  　第１節　背景
  　　1　大学教育の転換
  　　2　職業教育と生き方教育
  　　3　教養教育としての消費者教育
  　　4　21世紀に求められる能力
  　　5　パーソナルファイナンス教育と消費者市民
  　第２節　目的と意義
  　　1　持続可能な社会の構築に向けて
  　　2　本書の意義
  　第３節　本書の構成
  　第４節　用語の定義
  
  　第Ⅰ部　理論編
  
  第１章　パーソナルファイナンス教育の概念
  　第１節　米国のパーソナルファイナンス教育
  　　1　社会的背景
  　　2　教育プログラム
  　　3　ガイドラインとカリキュラム
  　　4　アイオワ州のパーソナルファイナス教育
  　　　4-1　中学・高等学校
  　　　4-2　大学
  　第２節　日本のパーソナルファイナンス教育
  　　1　社会的背景と系譜
  　　2　学問領域
  　　　2-1　家政学
  　　　2-2　生活経営学・家庭経営学
  　　　2-3　家庭経済学
  　　　2-4　消費経済学
  　　　2-5　社会的価値の育成
  　　3　消費者教育におけるパーソナルファイナンス教育
  　第３節　日米のパーソナルファイナンス教育の検討
  
  第２章　消費者市民教育の概念
  　第１節　英国の消費者市民教育
  　　1　社会的背景とナショナルカリキュラム
  　　2　大学教育
  　　3　日米英のパーソナルファイナンス教育の検討
  　第２節　北欧の消費者市民教育
  　　1　社会的背景と系譜
  　　2　北欧閣僚評議会の消費者教育ガイドライン
  　　3　北欧諸国の消費者教育のガイドラインの改訂
  　第３節　日本の消費者市民教育の形成
  　第４節　消費者市民教育と消費者教育の関係性
  
  第３章　21世紀の能力観
  　第１節　コンピテンシーと消費者市民力の関係性
  　　1　グローバルスタンダード
  　　2　米国の21世紀型スキル
  　　3　日本の21世紀型能力
  　第２節　21世紀型能力と消費者市民力との関係性
  　　1　自立的活動力としてのキャリア設計力
  　　2　消費者市民力と社会参画力の関係性
  　　3　倫理的な消費者としての視点
  　　4　消費者市民としての能力観
  
  　第Ⅱ部　実証編
  
  第４章　大学生の消費者市民力の実態
  　第１節　日本の大学生（調査①）
  　　1　研究方法
  　　2　調査結果
  　　　2-1　金融行動と金融知識
  　　　2-2　消費者市民的資質の傾向
  　　3　結果と考察
  　第２節　日米比較（調査②）
  　　1　研究方法
  　　2　調査結果
  　　　2-1　金融行動
  　　　2-2　金融行動の相関関係
  　　　2-3　金融行動志向性の因子分析
  　　　2-4　金融行動志向性の下位尺度間の関連
  　　　2-5　属性別金融行動志向性の下位尺度間の相関
  
  第５章　大学におけるパーソナルファイナンス教育の実態
  　第１節　日本の大学（調査③）
  　　1　研究方法
  　　2　調査結果
  　　　2-1　金融リテラシーの現状
  　　　2-2　考察
  　　　2-3　キャリア教育の提供
  　　　2-4　パーソナルファイナンス教育の必要性
  　　　2-5　考察
  　第２節　米国の大学（調査④）
  　　1　研究方法
  　　　1-1　シラバス調査
  　　　1-2　Web調査
  　　2　調査結果
  　　　2-1　シラバス調査
  　　　2-2　Web調査
  　　3　考察
  
  第６章　日本の大学における教育実践からの効果検証
  　第１節　教養教育（調査⑤）
  　　1　研究方法
  　　2　調査結果
  　　　2-1　金融行動、幸福度、不安度の変容
  　　　2-2　大学教養教育における金融教育の意義
  　　　2-3　必修科目としての金融教育の提供
  　　　2-4　金融教育でさらに学びたい分野
  　　　2-5　日本の大学生の幸福度・不安度
  　　　2-6　重回帰分析によるPF教育の効果検証
  　　3　結果と考察
  　　4　追加調査
  　　　4-1　調査結果
  　　　4-2　履修生と未履修生の比較
  　　5　追加調査の結果と考察
  　第２節　専門教育（調査⑥）
  　　1　2つの教育実践
  　　2　量的調査
  　　　2-1　調査方法
  　　　2-2　調査結果
  　　3　質的調査
  　　　3-1　調査方法
  　　　3-2　調査結果
  　　4　考察
  
  　第Ⅲ部　総括
  
  第７章　本書の成果
  
  第８章　今後の課題
  
  
  あとがき
  注
  参考文献
  索引

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  橋長 真紀子(ハシナガ マキコ)
  札幌学院大学経営学部准教授。２０１６年東京学芸大学大学院連合学校教育学研究科博士課程修了。博士（教育学）。金融機関、消費者教育支援センター、長岡大学を経て現職。新潟県消費生活審議会委員ほか。専門は消費者行動、消費者教育、金融教育

• 出版社からのコメント

  適切な金融行動を通じて社会的価値行動の醸成を目指す。国際比較に基づくパーソナルファイナンス教育の理論と実証。

• 内容紹介

  ▼個人の経済的自立と自然社会と共生する豊かな消費行動のために
  
  適切な金融行動を通じて社会的価値行動の醸成を目指す
  国際比較に基づくパーソナルファイナンス教育の理論と実証

• 著者について

  橋長 真紀子 (ハシナガ マキコ)
  橋長 真紀子
  札幌学院大学経営学部准教授
  2016年東京学芸大学大学院連合学校教育学研究科博士課程修了。博士（教育学）。金融機関、消費者教育支援センター、長岡大学を経て現職。新潟県消費生活審議会委員ほか。専門は消費者行動、消費者教育、金融教育。
  主な業績：「消費者信用」神山久美・中村年春・細川幸一編著『新しい消費者教育―これからの消費生活を考える』（慶應義塾大学出版会、2016年）、「米国大学のパーソナルファイナンス教育からの示唆」『個人金融』（2016夏号）、”The Effectiveness of Personal Financial Education for College Students: Analysis of a University in the United States“ 『消費者教育』（第33冊、2013年）、「金融教育――社会的価値行動の育成」西村隆男編著『消費者教育学の地平』（慶應義塾大学出版会、2017年）などがある。

パーソナルファイナンス教育の理論と実証-大学生の消費者市民力の育成 の商品スペック