雇用ビッグデータが地方を変える―47都道府県の傾向と対策 [単行本]

雇用ビッグデータが地方を変える―47都道府県の傾向と対策 の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  人手不足が深刻なのは東京ではない。地方だ！激化する地方間の人材争奪戦の勝ち組は「石川県」、では、負け組は？真の地方創生は、雇用ビッグデータの分析から始まる。

• 目次（「BOOK」データベースより）

  第１章　雇用ビッグデータとは何か
  第２章　「地方創生」の成果が上がらないのはなぜか
  第３章　「ひとの流れ」で見る地方の実態
  第４章　四七都道府県の雇用ポテンシャル
  第５章　四七都道府県の仕事カルテ
  第６章　雇用ビッグデータの活用はすでに始まっている

• 内容紹介

  「地方には大都市ほど仕事がない」「東京から地方への移住希望者はそれほど多くない」「いちばん人手が足りないのは東京だ」――本書は、雇用ビッグデータ（年間6000万件の仕事検索データ、年間100万件の求人票、100万人の応募データなど）を初めて駆使・分析して、上記の「定説」を覆す。
  もちろん、地方による差は大きい。そこで、①潜在移住可能性、②実際の転入者数、③仕事の数、④仕事を探している人の数、⑤採用容易度、⑥地元志向度、⑦東京志向度、⑧他県からの魅力度という８つの指標によって、47都道府県を、①大都市型、②周辺都市型、③模索型、④チャレンジ型、⑤地元志向型の５つに類型化し、それぞれのポテンシャルを可視化する。その上で、求人と求職のギャップをどう解消するか、それぞれに合った対策を提案する。

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  梅屋 真一郎(ウメヤ シンイチロウ)
  野村総合研究所未来創発センター制度戦略研究室長。１９６５年山形県生まれ。東京大学工学部卒業、同大学大学院工学系研究科履修。野村総合研究所入社。投資信託窓販や確定拠出年金などの制度調査・業務設計や金融機関の各種新規事業企画業務などに携わる。著書多数

• 著者について

  梅屋真一郎 (ウメヤシンイチロウ)
  野村総研未来創発センター制度戦略研究室長。東京大学工学部卒業、同大学院工学系研究科履修。野村総合研究所入社。投資信託窓販や確定拠出年金等の制度調査・業務設計や金融機関の各種新規事業企画業務等に携わる。マイナンバー制度についての仕事も多く、著書に『マイナンバー利用本格化で変わる金融取引』『これだけは知っておきたい マイナンバーの実務』などがある。

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