活動ベースの付加価値―財務会計ベースの付加価値から活動ベースの付加価値へ [単行本]

活動ベースの付加価値―財務会計ベースの付加価値から活動ベースの付加価値へ の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  企業と社員の双方に行動変革を促すため、人件費の配分、生産性の測定、成果の把握、目標の設定等、経営管理の仕組みや考え方を根本から変える、新しい付加価値の概念を提案。会社の未来を予測し、真にやらなければならない経営課題を見出すために。

• 目次

  Ⅰ．財務会計ベースの付加価値　　　　　
  Ⅱ．活動ベースの付加価値　
  Ⅲ．活動ベースの付加価値の機能　　　　
  Ⅳ．活動ベースの付加価値の算定
  Ⅴ．効率要素と効果要素の比率調査　　　
  Ⅵ．事例研究（１）
  Ⅶ．事例研究（２）

• 内容紹介

  　貸借対照表や損益計算書といった財務諸表を頼りに会社の先行きを予測せざるを得ないが、財務諸表は過去を表したものにすぎない。その経営分析に限界を感じ、現在働いている社員が生み出した価値を算定し、企業の将来性について検討しているのが本書である。
  　「活動ベースの付加価値」とは、財務会計ベースの付加価値から過去の活動の蓄積によって生み出された現在の付加価値（ブランドや技術の蓄積など）を差し引き、将来の売り上げに貢献する活動によって獲得されうるだろう将来の付加価値（新技術・製品開発、新規顧客開拓）などを加えたものである。この概念を用いることによって会社の未来を予測し、今、会社として真にやらなければならない経営課題を見出すための一冊。

• 著者について

  河合克彦 (カワイカツヒコ)
  株式会社河合コンサルティング 代表取締役
  京都大学経済学部卒業後、富士銀行に入行。富士ナショナルシティ・コンサルティング、富士総合研究所を経て、1997年に株式会社河合コンサルティングを設立し現職。
  <主な著書>『要員・総額人件費マネジメント』『役割目標によるマネジメント』『評価者になったら読む本』『管理部門の生産性向上システム』『役割・能力・成果…“○×主義”を超えて』『役割能力要件表のつくり方』(以上、日本生産性本部) 他に、『一次評価者のための人事評価入門』(日本経済新聞出版社)、『業績貢献度測定マニュアル』『賃金決定のための部門業績評価』(以上、経営書院)、『7つのステップでできる部門業績評価制度のつくり方』『小さな会社のための“こぢんまり”人事・賃金制度のつくり方』（以上、日本法令）など
  
  藤井公明 (フジイキミアキ)
  弁護士（第二東京弁護士会）、１級ファイナンシャル・プランニング技能士、日本心理学会認定心理士、人事コンサルタント。
  法務・労務リスクマネジメントを得意とし、現在、木村・藤井法律事務所（千代田区丸の内）にて、人事労務分野（経営者側）及び事業承継分野を中心に幅広く活躍。
  1967年兵庫県神戸市生まれ。早稲田大学法学部卒。

活動ベースの付加価値―財務会計ベースの付加価値から活動ベースの付加価値へ の商品スペック