消費税10%後の日本経済 [単行本]

消費税10%後の日本経済 [単行本] の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  最新経済理論とＦＡＣＴで予測。２０２０年代の日本経済と生活防衛の展望。家計消費低迷の回復には、若年層の「デフレ・マインド」克服が急務！低成長下の増税時代を生き抜く知恵を、気鋭のエコノミストが解き明かす。

• 目次（「BOOK」データベースより）

  第１章　日本および世界経済の現状（ＧＤＰ統計からみる日本経済の現状；減少局面に入りつつある世界貿易量　ほか）
  第２章　財政再建論の転換―世界の潮流から取り残されつつある日本（これまでの財政の考え方；変わりつつある「学界」の認識　ほか）
  第３章　「消費税１０％時代」の日本経済の姿（消費税のメカニズム―マクロ経済への影響をどのように考えるか；消費税の経済に与える影響を考えるための論点整理　ほか）
  第４章　日本の税のあり方をどのように考えるか？―国民目線の税制改革の方向性（これまでの議論の整理とそのインプリケーション（結果として生じる影響）
  国家の衰退　ほか）

• 出版社からのコメント

  家計消費低迷の回復には、若年層の「デフレ・マインド」を克服することが急務。マーケター・商品企画者の方に向けた経済の基礎知識。

• 内容紹介

  2019年10月に予定されている消費増税。好景気、雇用率向上が継続しても、消費増税により家計消費の低減が予測される。著者自身の調査・見解によれば、好景気、雇用率向上の恩恵を受けた20代の若年層が現金貯蓄に向かう現象にあり、若者が資産形成ではなく現金貯金に向かう原因は「お金をどう使っていいかわからない」「将来不安」「リスクを取るより、目減りのない預貯金がいいという「デフレ・マインド」が原因としている。これに対して70代以上では消費税にかかわらず、資産形成や消費増大傾向がある。本書はこの流れを受け、消費税増税が実施された時、事業会社でエンドユーザーに商品やサービスを企画提供する開発者、マーケターに向け、消費傾向の理解や指標のモニタリングによってFACTベースで示唆、戦略を議論、立案するための一冊としたい。

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  安達 誠司(アダチ セイジ)
  エコノミスト。１９６５年生まれ。東京大学経済学部卒業。大和総研経済調査部、富士投信投資顧問、クレディ・スイスファーストボストン証券会社経済調査部、ドイツ証券経済調査部シニアエコノミストを経て、丸三証券経済調査部長。著書に『昭和恐慌の研究』（共著、東洋経済新報社、２００４年日経・経済図書文化賞受賞）、『脱デフレの歴史分析―「政策レジーム」転換でたどる近代日本』（藤原書店、２００６年河上肇賞受賞）、『恐慌脱出―危機克服は歴史に学べ』（東洋経済新報社、２００９年政策分析ネットワーク賞受賞）ほか多数

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