スポーツ立国論-日本人だけが知らない「経済、人材、健康」すべてを強くする戦略 [単行本]

スポーツ立国論-日本人だけが知らない「経済、人材、健康」すべてを強くする戦略 の 商品概要

• 目次

  はじめに　スポーツが日本に革命を起こす
  第１章　世界ではすでに「スポーツ立国」が始まっている
  第２章　「スタジアム改革」で負を正に変える
  第３章　「スポーツ団体」に民主主義を導入する
  第４章　学校スポーツで稼ぎ、「教育」を充実させる
  第５章　「女性スポーツ改革」がダイバーシティ社会を切り拓く
  第６章　「メディア改革」でスポーツの稼ぐ力を最大化する
  第７章　スポーツ立国は「地方」から始動する

• 出版社からのコメント

  スポーツ産業には「国の根幹」を強くする力がある。欧米で立証されたこの「圧倒的真実」を日本にも適応し、日本復活の契機とせよ！

• 内容紹介

  アメリカ､欧州で立証された｢圧倒的真実｣――
  スポーツには国を強くする「3つの効能」がある！
  1．巨額を稼ぎ出し、地方と国を豊かにする
  2．教育の質を高め、優れた人材を輩出する
  3．人々を健康にし、社会保障費が削減される
  
  デービッド・アトキンソン氏（『新・観光立国論』著者）推薦！
  「眠れる力」を解放すれば、日本はもっと強くなる。
  
  ■日本に眠る「スポーツの宝」■
  ・読売ジャイアンツの集客力はレアル・マドリード以上
  ・国体のハコモノ費用「数百億円」を成長に使う
  ・「五輪後の新国立競技場」で膨大な富を生み出す方法
  ・甲子園で稼ぎ、収益を各学校に分配せよ
  ・「力道山時代」から進化していないスポーツメディア
  ・スポーツ嫌いを生む「体育の授業」をアップデートせよ
  ・出来レースの「国体」をガチの都道府県対抗マッチに
  ・体育会系の「上位下達の伝統」は無用の長物
  
  ■世界では「スポーツが国を強くする」は常識■
  ・スポーツ産業は最先端の「イケてる」ビジネス
  ・孫正義とベッカムが共同でサッカーチームのオーナーに
  ・約20年で大リーグは5倍、プレミアリーグは9倍に成長
  ・アメリカのスポーツ産業は日本の15倍稼ぐ
  ・GAFAも参入するスポーツ専門メディア
  ・数時間で480億円稼ぐ脅威の「マネタイズ手法」
  ・スポーツで200億円以上稼ぎ、教育に再投資する大学
  ・「アマチュアスポーツは稼げない」は日本だけの思い込み
  ・女性の地位向上を決定づけた「伝説の一戦」
  
  ■欧米で成功した「スポーツ立国」5つの柱■
  ・地方都市を強くする「スタジアム改革」
  ・税金頼みから脱却する「スポーツ団体改革」
  ・教育の質を高める「学生スポーツ改革」
  ・ダイバーシティ社会の礎となった「女性スポーツ改革」
  ・スポーツの稼ぐ力を最大化する「メディア改革」
  
  ■著者のメッセージ■
  欧米では、スポーツこそイケてるビジネス。つまりは〝金の卵〟がゴロゴロ転がっている業界と認識されています。その事実に気づき、努力を重ねて〝カネのなる木〟に育て上げてきた人々が欧米にはたくさんいるのです。
  その点、日本ではどうでしょうか。スポーツを〝カネのなる木〟に育てようとする努力の前に、そもそもスポーツが〝金の卵〟だという事実にすら気づいていません。つまりは認識そのものから大きな違いがあると思っています。
  日本においてもスポーツという〝金の卵〟を孵化させて、欧米と同様かそれ以上の産業化を進め、〝カネのなる木〟に育て上げていくべきでしょう。そのためには具体的にどうすればよいのか。これが本書の大きなテーマです。
  
  スポーツ立国論を論じる根底にあるのは、この国を豊かにしたいという強い思いです。本書が、スポーツがもたらす多様な「豊かさ」を日本にもたらす一助となることを祈っています。

• 著者について

  安田 秀一 (ヤスダ シュウイチ)
  安田　秀一（ヤスダ シュウイチ）
  株式会社ドーム代表取締役CEO、筑波大学客員教授
  1969年東京都生まれ。法政大学文学部卒業。法政大学第二高等学校でアメリカンフットボールを始め、キャプテンとしてチームを全国ベスト8に導く。大学全日本選抜チームの主将も務める。
  1992年に三菱商事入社。1996年に株式会社ドームを創業。米国アンダーアーマーの日本総代理店として日本市場の開拓を続ける傍ら、アメリカ、ヨーロッパのスポーツビジネスの調査を開始。日本のスポーツ業界の後進性にショックを受け、以来業界の改革に向けた提言を続ける。
  その一環として大学スポーツの産業化と選手の環境改善にも着手し、2016年に法政大学アメフット部監督、2017年に総監督就任。スポーツ庁「日本版NCAA創設に向けた学産官連携協議会」元委員。
  

スポーツ立国論-日本人だけが知らない「経済、人材、健康」すべてを強くする戦略 の商品スペック