世界経済図説 第4版 (岩波新書) [新書]

世界経済図説 第4版 (岩波新書) [新書] の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  見開きの本文と図で世界経済の輪郭を解説する定番書。新型コロナショックで激動する世界経済のファンダメンタルズは今後どうなるのか。情報通信面での技術革新を追い、中国をはじめ新興国の経済的興隆と先進諸国の相対的な地盤沈下を跡付ける。国際協調が難しい中、深刻化する貿易摩擦、地域紛争、環境問題も取り上げた。

• 目次

  一　世界経済の輪郭
  　①国の数・国土　②人口・民族　③国内総生産　④産業構造　⑤天然資源・エネルギー分布　⑥技術　⑦交通・情報通信　⑧社会資本・国民生活　⑨政治と経済　⑩国際化の軋轢
  
  
  二　国際貿易
  　①一般貿易　②貿易収支と貿易構造　③サービス収支　④デジタル貿易　⑤エネルギー貿易　⑥農産品貿易　⑦関税・非関税障壁　⑧直接投資　⑨WTO：危機に瀕する体制　⑩日米摩擦の教訓
  
  
  三　国際金融
  　①資本の流れ　②金融資本市場　③金利、株価、金融派生商品　④フィンテック（暗号資産等）　⑤国際金融活動の拡大と監督強化　⑥為替レートと外貨準備　⑦ユーロの拡大　⑧ドル・ユーロ・円・人民元　⑨為替制度　⑩IMF体制
  
  
  四　多極化、地域統合と貿易摩擦
  　①世界経済の再編成　②アメリカ経済：相対的強さの保持　③EU：東への拡大とブレグジット　④NAFTAの改定：USMCA　⑤TPP11とアジアの経済統合　⑥その他の地域統合の現状と地域間貿易　⑦貿易・経済摩擦　⑧米中貿易摩擦　⑨G7・G20サミット　⑩経済協調と国民国家
  
  
  五　指令経済と途上国の市場経済化
  　①社会主義対資本主義ではない　②ソ連の解体・混乱と復興・発展　③中国の市場経済化と発展　④インドの経済発展　⑤東アジア諸国（日本、中国を除く）の経済発展　⑥中東欧、CIS諸国の経済改革と発展　⑦中南米経済の発展と停滞　⑧その他地域の経済情勢　⑨南北問題と経済格差　⑩市場経済化と先進国による後押し
  
  
  六　デジタル・エコノミーの拡大・深化
  　①情報通信革命と物価　②産業の情報化と生産性、企業経営　③情報化と雇用、所得　④情報化と産業構造　⑤デジタル・エコノミーの拡大　⑥デジタル・エコノミーの深化　⑦巨大なデジタル・プラットフォーマーの出現　⑧米中の技術覇権摩擦　⑨デジタル・エコノミーの課題　⑩望ましいデジタル化社会と国際協力
  
  
  七　人口・食料・エネルギー・資源
  　①世界人口の急増　②少子高齢化　③世界の食料事情　④食料消費の高度化　⑤世界のエネルギー需給　⑥石油・天然ガス　⑦火力・水力・原子力発電　⑧省エネと新エネルギー　⑨資源貿易問題　⑩国際協力（エネルギー・食料・資源）
  
  
  八　地球環境保全
  　①広域化する環境問題　②途上国の環境問題　③大気汚染・地球温暖化　④水資源問題　⑤土壌汚染・砂漠化　⑥ゴミ・廃棄物と海洋汚染　⑦都市問題と環境　⑧自然環境と生態系　⑨SDGsとESG　⑩国際協力（パリ協定と今後）
  
  
  九　経済危機
  　①繰り返される経済危機　②一九三〇年代の大恐慌　③ブレトンウッズ体制の崩壊　④中南米諸国の累積債務問題とその後の通貨危機　⑤日本のバブル経済と崩壊後の調整　⑥アジア通貨危機　⑦アメリカ発グローバル金融危機　⑧南欧諸国の財政危機（ユーロ危機）　⑨中国の債務膨張とコロナ・ショック　⑩行き過ぎた政策対応とその帰結
  
  
  十　世界経済の構造変化
  　①市場経済の諸形態　②世界経済の一体化　③覇権国としてのアメリカ　④EU・ユーロの挑戦　⑤中国経済の躍進と今後　⑥中国の政治社会体制の行方　⑦「アラブの春」、その後　⑧再拡大する軍事支出と地域紛争・難民　⑨内なる格差の拡大　⑩世界の中の日本
  
  
  あとがき
  第四版あとがき
  
  
  世界各国・地域のGDPと人口（二〇一八年）
  世界経済年表（第二次大戦後）
  
  
  
  図版作製＝風呂谷浩作

• 出版社からのコメント

  見開きの本文と図説で世界経済の輪郭が総論から各論まで一目でわかる定番書。今後10年を占う上で必携の一冊。

• 内容紹介

  見開きの本文と図説で世界経済の輪郭が総論から各論まで一目でわかる定番書の最新版。情報通信面での技術革新を追う章を入れ、中国をはじめ新興国の経済的興隆と先進諸国の相対的な地盤沈下を跡付ける。国際協調が難しい中、深刻化する貿易摩擦、地域紛争、環境問題も取り上げた。今後10年を占う上で必携の一冊。

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  宮崎 勇(ミヤザキ イサム)
  １９２３年佐賀県生まれ。東京大学経済学部卒業後、経済安定本部。経済企画庁事務次官、大和総研理事長などを経て、経済企画庁長官（１９９５‐９６年）。２０１６年死去
  
  田谷 禎三(タヤ テイゾウ)
  １９４５年埼玉県生まれ。立教大学社会学部卒業後、ＵＣＬＡ経済学博士。国際通貨基金、大和証券を経て、大和総研常務理事、日本銀行政策委員会審議委員を歴任。立教大学経営学部特任教授

• 著者について

  宮崎 勇 (ミヤザキ イサム)
  宮崎 勇(みやざき いさむ)
  1923年佐賀県生まれ。東京大学経済学部卒業後、経済安定本部。経済企画庁事務次官、大和総研理事長などを経て、経済企画庁長官(1995‒96年)。2016年死去。著書に『日本経済図説 第四版』(岩波新書)、『人間の顔をした経済政策』(中央公論社)ほか。
  
  田谷 禎三 (タヤ テイゾウ)
  田谷禎三(たや ていぞう)
  1945年埼玉県生まれ。立教大学社会学部卒業後、UCLA経済学博士。国際通貨基金、大和証券を経て、大和総研常務理事、日本銀行政策委員会審議委員を歴任。立教大学経営学部特任教授。著書に The Functioning of Floating Exchange Rates： Theory, Evidence and Policy Implications(共編著、Ballinger Publishing Co.)ほか。

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