大阪が日本を救う(日経プレミアシリーズ) [新書]

大阪が日本を救う(日経プレミアシリーズ) [新書] の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  「大阪はたこ焼きだけではない！」。近年、低迷を続ける関西経済の逆襲が始まった。イノベーションが生まれる「にしなかバレー」と「うめきた」、スーパーシティ「夢洲」の可能性、インバウンドで大きく変わった「あいりん地区」…。１９７０年代の成功体験を追いかけ、変わる大阪の姿に迫る。

• 目次

  はじめに　なぜ大阪は注目されるのか
  
  第１章　あなたの知らない大阪社会
  
  第２章　大阪は「たこ焼き」だけではない
  
  第３章　イメージ刷新！世界の「OSAKA」への道　
  
  第４章　万博で何が変わるのか
  
  第５章 なぜ関西の中小企業は「勢い」があるのか
  
  第６章　大阪をみれば日本の未来がみえる
  
  おわりに　地方創生には「路地裏の経済学」が必要

• 出版社からのコメント

  「モッタイナイ」の次は「オセッカイ」？大阪万博に向け大きな変化がおきていた。70年代の成功体験を追いかけ変わる関西の姿に迫る

• 内容紹介

  2025年、大阪が日本を救う！！
  オリンピックの開催が不安視されるなか、関西で変化がおきていた。
  先行きが不透明な日本経済は、万博をきっかけに再興できるのか？
  
  ◆2019年６月の大阪G20、2021年のワールドマスターズゲーム関西、2025年の大阪万博と、国際イベントが開催される機会が増え、注目が高まっている大阪。本書では、「大阪のおばちゃん」や大阪・京都・神戸のライバル関係による関西の分断など、身近なテーマにも触れながら、万博に向けて大阪がどのように変化してきているのかを、データや写真を基に紐解く。
  
  ◆大阪の人間にとって、1970年の大阪万博は唯一の成功体験だった。祖父が万博、父が花博を経験し、自分が２０２５年に何かしたいという若手経営者が多い。大阪で代表的なスタートアップの集積地は新大阪駅南側の西中島地区近辺にある「にしなかバレー」と大阪駅前だ。エンジニアを採用しやすいのも特徴となっている。東京に比べるとまだ遅れをとっている部分もあるが、関西の開業率は１５年から３年連続で全国平均を上回り、今後も注目が期待される。
  
  ◆大阪では開発も盛んだが、注目すべきは西成区の「あいりん地区」だ。インバウンドブームがここを大きく変えようとしている。JRも乗り入れる新今宮駅に隣接する「ホテル新今宮」の客室稼働率は常に8割を超える。あいりん地区周辺では旅慣れた外国人バックパッカーが大阪市中心部などに比べた「値ごろ感」にひかれて宿泊施設に泊まるようになり稼働率が上昇。収入が増えたことで内装の充実や外国語表示など積極的な「設備投資」に取り組む余裕が生まれ、それが一層の訪日客を招き入れる好循環を生んだ。19年の調査でも訪日客数が16年の約2.3倍と関西地区で2番目の伸び率となった。
  
  ◆著者は、2014年～19年７月まで日本総合研究所調査部の関西経済研究センター長を勤めていた。今年７月からは、より広い範囲をみるマクロ経済研究センター所長に就任した。2019年度の大阪府「万博のインパクトを活かした大阪の将来に向けたビジョン」有識者ワーキンググループメンバーにも参画している。

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  石川 智久(イシカワ トモヒサ)
  日本総合研究所マクロ経済研究センター所長。北九州市生まれ。東京大学卒。三井住友銀行を経て現職。大阪府の「万博のインパクトを活かした大阪の将来に向けたビジョン」有識者ワーキンググループ委員、兵庫県資金管理委員会委員等を歴任。日本経済新聞十字路など、メディアにも多数寄稿・出演

• 著者について

  石川 智久 (イシカワ トモヒサ)
  日本総合研究所　調査部　上席主任研究員 マクロ経済研究センター所長
  1997年に東京大経済学部を卒業後、住友銀行（現・三井住友銀行）に入行。調査部門の経験が長く、専門はマクロ経済。2017年7月から日本総合研究所調査部関西経済研究センター長。19年7月より現職。18年度：関西経済同友会企業経営委員会委員長代行、19年度:神戸経済同友会提言特別委員会アドバイザー、19年度:大阪府「万博のインパクトを活かした大阪の将来に向けたビジョン」有識者ワーキンググループメンバー

大阪が日本を救う(日経プレミアシリーズ) [新書] の商品スペック