気候変動への「適応」を考える―不確実な未来への備え [単行本]

気候変動への「適応」を考える―不確実な未来への備え の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  記録的な猛暑や記録的な大雨に毎年のように見舞われる昨今、温室効果ガスの削減（緩和）と気候変動影響への対策（適応）の推進は、国や地方の施策のみならず、私たち一人ひとりが考える問題でもあります。本書では、気候変動適応の背景や定義を説明し、適応計画の立案と適応策の実践に関わる考え方と手順を概説します。また、ＳＤＧｓを踏まえた明るい将来像を目指すために必要な適応のあり方についても解説しています。

• 目次

  第1章　気候変動とは
  　1.1　気候はこんなに変化している
  　1.2　気候変動の原因は？
  　1.3　影響はすでに表れている
  　1.4　緩和と適応
  　1.5　リスクの考え方
  　1.6　将来はどうなるの？
  第2章　適応の基本的な考え方
  　2.1　適応とは
  　　　　2.1.1　適応の定義
  　　　　2.1.2　適応の必要性の把握
  　　　　2.1.3　適応の諸課題
  　2.2　適応策の選択と種類
  　　　　2.2.1　リスクに応じた適応策の選択
  　　　　2.2.2　適応策の種類
  　　　　2.2.3　社会の中での適応
  第3章　気候変動適応法と国の適応計画
  　3.1　気候変動適応法ができるまで
  　3.2　気候変動適応法
  　3.3　国の取組み
  　3.4　適応の推進
  　3.5　地域気候変動適応センター・情報プラットフォームの事例
  　　　　3.5.1　世界の地域気候変動適応センター
  　　　　3.5.2　気候変動適応情報プラットフォーム
  第4章　適応計画作成に向けた準備
  　4.1　課題の把握と目標の設定
  　4.2　気候変動影響の把握
  　4.3　気候変動影響の評価
  　　　　4.3.1　影響評価手法
  　　　　4.3.2　強じん性の把握とその強化
  　　　　4.3.3　気候変動が好機となるか？
  　4.4　適応策の選択
  　　　　4.4.1　実装する適応策の検討
  　　　　4.4.2　選択の基準
  　　　　4.4.3　短期・中長期を見越した選択と評価
  　4.5　不確実性の把握
  　4.6　適応策を考える際の意思決定プロセス
  　4.7　適応への取組み事例
  第5章　地域適応計画―学びながら繰り返す長い旅
  　5.1　主役は地方公共団体
  　5.2　計画の枠組みの構築
  　　　　5.2.1　既存の枠組みを活用しよう！
  　　　　5.2.2　適応の担当者は誰？ 推進と意思決定
  5.2.3　ステークホルダーを把握する
  　　　　5.2.4　地域適応計画の策定に向けた合意形成
  　5.3　適応策の決定
  　　　　5.3.1　既存施策を考慮した地域適応計画の立案
  5.3.2　地域適応計画を策定する際には、適応策をどのように評価するのか？
  5.3.3　計画策定に向けた調整と決定
  　　　　5.3.4　ステークホルダーを巻き込む
  　5.4　計画の立案
  　　　　5.4.1　決定事項をまとめる
  　　　　5.4.2　計画の範囲―所轄と計画の期間
  　　　　5.4.3　草案の作成
  　　　　5.4.4　計画案の共有
  　　　　5.4.5　計画の発行と保管
  　5.5　計画の実行に向けて
  　　　　5.5.1　適応の実装
  　　　　5.5.2　適応策の実施
  　5.6　モニタリングと評価
  　　　　5.6.1　モニタリングと評価が必要な理由
  　　　　5.6.2　指標の考え方
  　5.7　コミュニケーション
  　5.8　地域適応計画の事例
  第6章　個人でできる適応
  　6.1　地域／個人でできる適応
  　6.2　日本における適応策の事例
  　6.3　海外における適応の事例
  第7章　事業者の適応
  　7.1　事業者としての適応
  　7.2　BCPとTCFD
  　7.3　適応事例：ビジネスチャンス
  　7.4　適応事例：リスクマネジメント
  第8章　これからの適応
  　8.1　世界での適応の流れ
  　8.2　社会変動と気候変動
  　8.3　トランスフォーメーション

• 出版社からのコメント

  気候変動による影響やリスクを、緩和や適応によって管理できるか。本書は「適応」の解説や国内外の対策の具体例を述べ将来像を示す。

• 内容紹介

  温暖化対策には、大きく分けて「緩和」と「適応」の 2種類がある。緩和は温室効果ガス排出を抑制することで、最優先に取り組む必要がある。そして、緩和を実施しても温暖化の影響が避けられない場合、その影響に対して自然や人間社会のあり方を調整していくのが「適応」である。
  
  　現在、気候変動に関連する影響やリスクを、緩和や適応によってどのように低減・管理できるかを求められており、日本でも「適応」への取り組みが始まっている。しかし、温室効果ガスの排出量削減といった目標がわかりやすい緩和とは異なり、気候変動影響は対象範囲やアクターが幅広いうえ、地域・分野・業界によって適応策も多様である。
  　本書は「適応」の解説や国内外の対策の具体例を述べ、また、気候変動がもたらすプラスの影響を利用した都市開発やビジネス例なども紹介し、SDGsの描く明るい将来像を示す。地方自治体や企業で進む「適応」の啓発、施策に役立つ一冊。

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  肱岡 靖明(ヒジオカ ヤスアキ)
  国立環境研究所気候変動適応センター／副センター長。博士（工学）。東京大学大学院工学系研究科博士課程（都市工学専攻）修了。国立環境研究所社会環境システム研究領域・研究員、英国オックスフォード大学環境変化研究所・シニア客員研究員、国立環境研究所社会環境システム研究センター環境都市システム研究室・室長などを経て現職。東京大学大学院新領域創成科学研究科客員教授併任。専門は、環境システム工学、都市工学。ＩＰＣＣ第二作業部会第五次評価報告書第２４章（アジア）の統括執筆責任者。ＩＰＣＣ　１．５℃特別報告書第３章代表執筆者。自然科学研究機構国立天文台理科年表編集委員会委員。ＩＳＯ／ＴＣ２０７／ＳＣ７／ＷＧ１２コンビーナ。国際科学技術共同研究推進事業（ＳＩＣＯＲＰ）研究主幹。アジア太平洋統合評価モデル（ＡＩＭ）開発グループの一員として、気候変動影響とその適応についてモデルを用いた解析に取り組んでいる

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