ジョブ型人事制度の教科書―日本企業のための制度構築とその運用法 [単行本]

ジョブ型人事制度の教科書―日本企業のための制度構築とその運用法 の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  日本企業が導入検討をはじめる背景から「等級」「報酬」「評価」を考える視点、導入コミュニケーション、運用体制とそのプロセス、導入企業事例、今後の課題を専門家が詳説する実践ガイド。人事部長必読の書！！

• 目次

  第１章　なぜジョブ型人事制度が求められるのか
  第3次ジョブ型人事制度の到来
  いま、ジョブ型制度が求められる背景
  
  第２章　ジョブ型制度の普及拡大の実態
  普及が大きく進むジョブ型制度
  日本企業がジョブ型制度を導入する狙い
  非管理職へも広がりつつあるジョブ型制度
  全面的なジョブ型制度への移行増加
  
  第３章　日本の労働慣行とのギャップ
  日本と海外の労働慣行の違い
  ジョブ型制度における異動の捉え方
  新卒一括採用、ゼネラリスト育成との兼ね合い
  日本企業にマッチするジョブ型制度の構築・運用ポイント
  
  第4章　ジョブ型制度における等級制度
  ジョブ型制度の根幹をなす職務等級
  職務評価とは
  職務評価の実際のプロセス
  職務評価の留意点
  職務評価を踏まえた等級体系の構築
  職務記述書とは
  職務記述書を整備する意味合い
  職務記述書と職務評価の運用
  
  第5章　ジョブ型制度における評価制度
  ジョブ型制度における評価制度の位置づけ
  職務に基づく業績評価（目標管理制度）
  業績評価を巡る昨今の論点
  職務遂行に求められる行動特性の評価（コンピテンシー評価）
  評価運用を上手く進めるための３つの要点
  
  第6章　ジョブ型制度における報酬制度
  ジョブ型制度における報酬制度の位置づけ
  全社共通の報酬制度vs職種別の報酬制度
  報酬設計上の4つのポイント
  ジョブ型制度における昇降給
  手当の考え方
  賞与の考え方
  
  第7章　導入コミュニケーション
  導入コミュニケーションの重要性
  全体と個別に対するコミュニケーションの使い分け
  実際のコミュニケーションの進め方
  社員への人事制度の開示レベル
  
  第8章　ジョブ型制度における運用体制・プロセス
  ジョブ型制度の運用体制・プロセス上のポイント
  人事部の役割・機能の変化
  人事部のジョブ型制度ノウハウの蓄積・継承
  ジョブ型人事制度を支えるシステム
  
  第9章　ジョブ型制度の導入事例
  ［CASE1］管理職と報酬の適正化に対応した事例　大手通信業A社
  ［CASE2］グローバル化に対応した事例　大手制御装置メーカーB社
  ［CASE3］生産性向上に対応した事例　中堅精密機器メーカーC社
  ［CASE4］ダイバーシティに対応した事例　大手消費財メーカーD社
  
  第10章　ジョブ型制度の導入における課題
  ジョブ型制度の導入と運用を阻むもの
  日本企業に染み付いているメンバーシップ型雇用の発想
  運用主体である人事部門の改革

• 出版社からのコメント

  日本企業が導入検討を始める背景、等級・報酬・評価の視点、導入法、運用体制とそのプロセス、企業事例、今後の課題を専門家が詳説。

• 内容紹介

  ●本書「はじめに」より
  残念ながら、「ジョブ型」についての誤解が多いことを実感する。例えば、「ジョブ型は成果主義のことだ」「ジョブ型はリストラのためにおこなわれるものだ」といった誤解である。それは、日本において「ジョブ型」を体系的に学ぶための機会が圧倒的に不足していることによるからだ。
  
  　「ジョブ型」は確かに日本の人事慣行と相容れない部分のある難しい仕組みである。
  しかし、日本以外のグローバルではほとんどが「ジョブ型」を採用しており、日本でも「ブーム」となって何度となく上陸するのは、「ジョブ型」の持つ普遍性ゆえであろう。
  
  その普遍性とは「処遇は職務の価値によって与えられるものであり、年齢・性別・人種などによって変えられるべきものではない」ということである。
  日本においては、「年功序列」がやり玉にあがることが多いが、「年齢が高い者が高い処遇を得るのではなく、職務価値が高い者が高い処遇を得る」ということを志向しているとも捉えられる。誤った理解に基づき、このような本質を見誤るのは望ましいことではない。
  
  本書は、「ジョブ型」の持つ良い点も悪い点も含めて、体系的に整理し、まさにこれから導入する日本企業の「教科書」として役立つことを期待している。

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  柴田 彰(シバタ アキラ)
  コーン・フェリー組織・人事コンサルティング部門責任者シニアクライアントパートナー。慶應義塾大学文学部卒。ＰｗＣコンサルティング（現ＩＢＭ）、フライシュマン・ヒラードを経て現職
  
  加藤 守和(カトウ モリカズ)
  コーン・フェリー組織・人事コンサルティング部門シニアプリンシパル。一橋大学経済学部卒。シチズン時計、デロイトトーマツコンサルティング、日立コンサルティングを経て現職。人事領域における豊富な経験をもとに、組織設計、人事・退職金制度構築、Ｍ＆Ａ支援、リーダーシップ開発、各種研修構築・運営支援等、ハードとソフトの両面からの組織・人事改革を幅広く経験。社団法人企業研究会記念論文「２１世紀の経営とビジネスリーダーの要件と育成」に参画

• 著者について

  柴田 彰 (シバタアキラ)
  コーン・フェリー 組織・人事コンサルティング部門責任者 シニア クライアント パートナー 。慶應義塾大学文学部卒。PwCコンサルティング(現IBM)、フライシュマン・ヒラードを経て現職。各業界において日本を代表する大企業を主なクライアントとし、組織・人事領域の幅広いプロジェクトを統括。近年は特に、全社的な人材戦略の見直し、社員エンゲージメント、経営者のサクセッション、人材マネジメントのグローバル化に関するコンサルティング実績が豊富。
  著書に『エンゲージメント経営』『人材トランスフォーメーション』（いずれも日本能率協会マネジメントセンター)、共著書に『VUCA 変化の時代を生き抜く7つの条件』（日経BP）がある。
  
  加藤 守和 (サトウモリカズ)
  コーン・フェリー組織・人事コンサルティング部門シニアプリンシパル。一橋大学経済学部卒。シチズン時計、デロイトトーマツコンサルティング、日立コンサルティングを経て現職。人事領域における豊富な経験をもとに、組織設計、人事・退職金制度構築、M&A支援、リーダーシップ開発、各種研修構築・運営支援等、ハードとソフトの両面からの組織・人事改革を幅広く経験。
  共著書に『VUCA 変化の時代を生き抜く7つの条件』（日経BP）がある。

ジョブ型人事制度の教科書―日本企業のための制度構築とその運用法 の商品スペック