共生社会の教養―プラスのコミュニケーションですべての人が暮らしやすい社会をつくる [単行本]

共生社会の教養―プラスのコミュニケーションですべての人が暮らしやすい社会をつくる の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  誰もが暮らしやすい社会をつくるためには、社会学・福祉・デザイン・経営等の知識やスキルを身につけるだけでなく、一般教養が欠かせない。共生社会をつくる一員として、「気づく」「知る」「行動する」へ導く一冊。共生社会コミュニケーション検定試験・公式テキスト。

• 目次

  序章　共生社会におけるコミュニケーション
  １　共生社会とは　
  １．定義
  ２．合理的配慮とは
  ２　障害の理解
  ３　医学モデルと社会モデル
  ４　コミュニケーション
  　１．共生社会の実現のための第一歩
  　２．コミュニケーションの課題
  ５　「聞いてみたら」の意味
  １．Aさんの日常
  ２．Aさんの事例
  ３．事例から分かること
  ●確認テスト
  
  第１章　共生社会の一員になるために
  １　気づく
  　１．「気づく」こととは
  ２．気づくコツ①　一度ではなく
  ３．気づくコツ②　脱・思い込み
  ４．気づくコツ③　関心を持つ
  ２　知る
  １．『広辞苑』の「知る」
  ２．知るコツ①　文献等で調べる
  ３．知るコツ②　当事者に聞く
  ３　考える
  　１．「考える」事例
  ２．考えるコツ①　心の目線を合わせる
  ３．考えるコツ②　さまざまな意見に耳を傾ける
  ４　行動する
  　１．日本人の特性と行動
  ２．「行動する」事例　～その方は、喋れるのですか？
  ●確認テスト
  
  第２章　障害を知る
  １　「障害」の表記・表現
  　１．『広辞苑』の定義
  　２．表記方法
  　３．表現方法
  ２　障害の定義　～法令等を知る
  　１．条約（国際的合意）
  　２．法令
  ３　各障害の概要
  ４　共生社会の一員になるためのステップ
  ～「不便さ調査」と「良かったこと調査」から学ぶ
  　１．生の声を知る
  　２．生の声から行動へのヒントを学ぶ
  ●確認テスト
  第３章　良かったこと調査
  １　身体障害
  １．視覚障害（全盲・弱視）
  　２．聴覚障害（ろう・難聴）
  　３．肢体不自由（上肢、下肢）
  ２　知的障害
  ３　精神障害等
  　１．精神障害
  　２．発達障害
  ４　高齢者
  ●確認テスト
  
  第４章　アクセシブルミーティング（みんなの会議）
  １　「アクセシブルミーティング」の国際化
  ２　会議の案内
  ３　アクセスと誘導
  ４　会場設営・運営
  ５　会議資料
  ６　会議の開始・進行
  ●確認テスト
  
  第５章　共生社会の教養とは
  １　1つ目のコミュニケーション　～情報を伝える
  １．良かったことのアンケートを踏まえて
  ２　２つ目のコミュニケーションの背景
  １．２つ目のコミュニケーションとは
  ２．事例
  ３　２つ目のコミュニケーション　～意思を伝える
  １．上下関係から水平へ
  ２．無関心から関心へ
  ３．思い込みではなく、常に初心で
  ４．まとめ
  ●確認テスト
  
  第６章　共生社会を応援するツール
  コミュニケーション
  ルール
  共生社会推進組織
  機関・施設
  共用品
  共用品（包装）
  共用品（生活用品）
  スポーツ
  団体
  書籍

• 出版社からのコメント

  （福祉関連書籍）誰もが暮らしやすい社会を実現させるための教養としての「プラス」のコミュニケーションを知る。

• 内容紹介

  社会で生活するための教養を学ぶ
  誰も暮らしやすい社会を実現したいと思ったときに、スキルを身につけるより前に、まず学ぶべき心得とは何か知っていますか。
  単なる知識やスキルの習得だけでは、すべての人が暮らしやすい社会をつくることはできません。本書は、社会学や福祉学、デザインを学ぶ前に身につけるべき教養を説明します。
  すべての人が暮らしやすい社会＝共生社会とは
  差別や偏見のない社会を実現するためには、知識を詰め込むだけではなく、周囲に気づき、相手を知って、相手を考えたうえでの行動をします。具体的な「気づき」「知る」「考える」「行動する」のそれぞれのコツが学べます。
  プラスのコミュニケーションが共生社会を実現させる
  情報だけではなく、意思を伝えるコミュニケーションを意識していますか。人が「良い」と思うコミュニケーションは様々です。本書では共用品推進機構が実施した調査をもとに、具体的なコミュニケーション例を多数紹介していきますので、きっとあなたのコミュニケーションのヒントが見つかります。

• 著者について

  公益財団法人　共用品推進機構 (コウエキザイダンホウジンキョウヨウヒンスイシンキコウ)
  1991年(平成3年)から個人の資格で参加するメンバーによって自主的な活動を続けてきた市民団体「E&Cプロジェクト」を発展的に解散し、関係各位の応援を受け1999年(平成11年)4月に設立した公益法人。
  2012年(平成24年)4月1日に、内閣府の移行認定を受け、公益財団法人化。今後も共用品・共用サービスの開発と普及のために多角的な活動を行い、活動成果は企業、消費者、行政・自治体をはじめ広く社会全体に提供するとともに、全世界に向けて情報発信していく。

共生社会の教養―プラスのコミュニケーションですべての人が暮らしやすい社会をつくる の商品スペック