「強い日本」をつくる論理思考 [単行本]

「強い日本」をつくる論理思考 [単行本] の 商品概要

• 目次（「BOOK」データベースより）

  第１章　政府のコロナ対策、何が問題か
  第２章　日本の経済成長に求められるもの
  第３章　改革は中途半端でなく、徹底的に
  第４章　日本に欠けている「競争戦略」の視点
  第５章　ＡＩ、デジタル庁の可能性
  第６章　霞が関にもの申す！

• 出版社からのコメント

  既得権益者が牛耳る日本経済を世界標準の「論理思考」から打破し、強い日本をつくる解決策を提言！

• 内容紹介

  中小企業の生産性革命、経済成長戦略――
  やるべきことはハッキリとみえている！
  
  経済評論家 高橋洋一氏激賞！
  「世界標準の国へ、ホンネが満載の本。だから彼らは嫌われる。私みたいに！？」
  
  日本を強くする13の論点
  1、コロナ禍で見えた日本社会の「病理」
  2、マスコミが作る不健全な世論
  3、誰が経済成長を妨げているのか
  4、世界に遅れをとる日本の高等教育
  5、リカレント教育の充実を図れ
  6、郵政民営化は失敗だったか
  7、中小企業の生産性はもっと上げられる
  8、「中小企業を守れ」のどこが間違いか
  9、日本のコーポレート・ガバナンスの問題点
  10、第四次産業革命、成功のカギとは
  11、デジタル庁に期待すること
  12、観光戦略に必要なのはマーケティングの視点
  13、政府主導の政策決定を取り戻せ

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  竹中 平蔵(タケナカ ヘイゾウ)
  １９５１年、和歌山県和歌山市生まれ。一橋大学経済学部卒業後、１９７３年日本開発銀行入行。１９８１年に退職後、大蔵省財政金融研究室主任研究官、ハーバード大学客員准教授、慶應義塾大学総合政策学部教授などを経て、２００１年より小泉内閣で経済財政政策担当大臣、郵政民営化担当大臣などを歴任。現在、慶應義塾大学名誉教授、博士（経済学）、世界経済フォーラム（ダボス会議）理事などを務める。博士（経済学）。ほか公益社団法人日本経済研究センター研究顧問、アカデミーヒルズ理事長、株式会社パソナグループ取締役会長、オリックス株式会社社外取締役、ＳＢＩホールディング株式会社社外取締役などを兼職
  
  アトキンソン,デービッド(アトキンソン,デービッド／Atkinson,David)
  小西美術工藝社社長。１９６５年イギリス生まれ。日本在住３１年。オックスフォード大学「日本学」専攻。裏千家茶名「宗真」拝受。１９９２年ゴールドマン・サックス入社。金融調査室長として日本の不良債権の実態を暴くレポートを発表し、注目を集める。２００６年に共同出資者となるが、マネーゲームを達観するに至り２００７年に退社。２００９年創立３００年余りの国宝・重要文化財の補修を手掛ける小西美術工藝社に入社、２０１１年同社会長兼社長に就任。２０１７年から日本政府観光局特別顧問を務める。著書に『デービッド・アトキンソン新・観光立国論』（山本七平賞、不動産協会賞受賞）など多数。２０１６年に『財界』「経営者賞」、２０１７年に「日英協会賞」受賞

• 著者について

  デービッド・アトキンソン (デービッドアトキンソン)
  小西美術工藝社社長
  1965年イギリス生まれ。日本在住31年。オックスフォード大学「日本学」専攻。裏千家茶名「宗真」拝受。
  1992年ゴールドマン・サックス入社。金融調査室長として日本の不良債権の実態を暴くレポートを発表し、注目を集める。2006年に共同出資者となるが、マネーゲームを達観するに至り2007年に退社。2009年創立300年余りの国宝・重要文化財の補修を手掛ける小西美術工藝社に入社、2011年同社会長兼社長に就任。2017年から日本政府観光局特別顧問を務める。
  『新・日本構造改革論　デービッド・アトキンソン自伝』（飛鳥新社）、『日本人の勝算』『デービッド・アトキンソン 新・観光立国論』(山本七平賞、不動産協会賞受賞)『新・生産性立国論』(いずれも東洋経済新報社)など著書多数。2016年に『財界』「経営者賞」、2017年に「日英協会賞」受賞。
  
  竹中平蔵 (タケナカヘイゾウ)
  1951年、和歌山県和歌山市生まれ。一橋大学経済学部卒業後、1973年日本開発銀行入行。1981年に退職後、大蔵省財政金融研究室主任研究官、ハーバード大学客員准教授、慶應義塾大学総合政策学部教授などを経て、2001年より小泉内閣で経済財政政策担当大臣、郵政民営化担当大臣などを歴任。
  
  現在、慶應義塾大学名誉教授、世界経済フォーラム(ダボス会議)理事などを務める。博士(経済学)。ほか公益社団法人日本経済研究センター研究顧問、アカデミーヒルズ理事長、株式会社パソナグループ取締役会長、オリックス株式会社社外取締役、SBIホールディング株式会社社外取締役などを兼職。
  
  著書に『考えることこそ教養である』（クロスメディア・パブリッシング）、『ポストコロナの「日本改造計画」 デジタル資本主義で強者となるビジョン』(PHP新書)、『偉人たちの経済政策』 (角川新書)、『この制御不能な時代を生き抜く経済学』(講談社+α新書)など多数。

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