モビリティと地方創生―次世代の交通ネットワーク形成に向けて [単行本]

モビリティと地方創生―次世代の交通ネットワーク形成に向けて の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  航空・空港、鉄道などの大規模インフラでは民営化と規制緩和による柔軟で効率的な運用が模索され、人口減少の進む地域では、官民と住民を巻き込んだＭａａＳなどの新たな取り組みが始まっている。ｅコマースにより増大する物流や新型コロナに伴う観光の変容、近年の脱炭素化推進、ドローン・電気飛行機など次世代交通にも言及し、交通ネットワークの実態と課題を整理。激変する交通のダイナミズムを地方創生の活力につなげる方策を探る。

• 目次

  　　第Ⅰ部　航空自由化後の地方空港改革
  第１章　LCCのもたらしたインパクトと期待
  　１　LCCによる航空需要の伸長
  　２　わが国におけるLCCのインパクト
  　３　人口減少社会に期待されるLCC
  
  第２章　空港民営化の多様性と実効性
  　１　空港制度の変遷
  　２　わが国におけるコンセッションの進展
  　３　わが国における空港民営化の評価
  
  第３章　「地方空港」の実態と有効活用策
  　１　わが国における「地方空港」の位置づけ
  　２　「地方空港」の活性化施策の概要と意義
  　３　複数空港一括民営化を実現する北海道
  
  　　第Ⅱ部　鉄道民営化と地方路線の維持方策
  第４章　鉄道のあり方を模索する日英の課題
  　１　イギリスにおける鉄道改革
  　２　再国有化・統合化に舵を切る鉄道産業
  　３　日本の国鉄民営化と地方の鉄道
  
  第５章　日本の鉄道廃止路線のケーススタディ
  　　　　　――JR三江線をめぐるバス転換――
  　１　地方における鉄道の厳しい経営
  　２　地域交通に対する意識
  　３　アンケートによる住民の意識調査
  
  第６章　旅行者にとっての鉄道とモビリティ
  　１　観光立国に向けた取り組み
  　２　旅行者にとっての交通
  　３　鉄道と二次交通
  
  　　第Ⅲ部　地方における多様なモビリティの模索
  第７章　中山間地域のモビリティの現状と課題
  　１　中山間地域の地域公共交通政策の課題
  　２　中山間地域のモビリティ確保に向けた課題
  　　　　――京都府内を事例として――
  　３　近畿北部地域における自家用有償運送の実践
  
  第８章　MaaSの発展によるモビリティの変革
  　１　欧米諸国におけるMaaSの展開
  　２　わが国におけるMaaSの導入・検討状況
  　３　MaaSと官民＋市民連携（PPPP）
  
  第９章　ユニバーサル社会の実現に向けた多様なモビリティの展開
  　１　ユニバーサル社会におけるモビリティとバリアフリー
  　２　福祉的なモビリティサービスの役割と意義
  　３　「移動のユニバーサルデザイン」と自転車活用の可能性
  
  　　第Ⅳ部　物流・観光の変容と次世代技術のインパクト
  第10章　欧州郵便事業者の物流・バス会社化
  　１　郵便事業から宅配ビジネスへのシフト
  　２　郵便会社と大手物流会社の大型合併
  　３　ポストバスが与えた地方都市への影響
  
  第11章　新型コロナ後の観光と地方ネットワーク
  　１　新型コロナによるダメージ
  　２　新たなツーリズムに向けた展開
  　３　地方ネットワークの整備と維持
  
  第12章　次世代技術導入で激変するモビリティ
  　１　車両・船舶・航空の脱炭素化推進
  　２　小型航空機による「空の産業革命」
  　３　宇宙につながる航空機開発と空港整備

• 内容紹介

  航空・空港、鉄道などの大規模インフラでは民営化と規制緩和による柔軟で効率的な運用が模索され、人口減少の進む地域では、官民と住民を巻き込んだMaaSなどの新たな取り組みが始まっている。eコマースにより増大する物流や新型コロナに伴う観光の変容、近年の脱炭素化推進、ドローン・電気飛行機など次世代交通にも言及し、交通ネットワークの実態と課題を整理。
  激変する交通のダイナミズムを地方創生の活力につなげる方策を探る。

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  切通 堅太郎(キリトオシ ケンタロウ)
  一般社団法人北海道総合研究調査会調査部長。１９７７年鹿児島県生まれ。２００１年北海道大学文学部卒業。２００３年一般社団法人北海道総合研究調査会入社。２０１１年一般社団法人北海道総合研究調査会主任研究員。２０１８年一般社団法人北海道総合研究調査会調査部長（東京事務所長兼務）。専門分野：航空・空港政策、地域交通、地域福祉
  
  西藤 真一(サイトウ シンイチ)
  島根県立大学地域政策学部准教授。１９７７年京都市生まれ。２００５年関西学院大学大学院経済学研究科博士課程後期課程修了。２００６年財団法人運輸調査局研究員・副主任研究員。２０１０年島根県立大学総合政策学部講師・准教授（２０１６年）。２０２１年島根県立大学地域政策学部准教授。専門分野：交通政策、地域政策
  
  野村 実(ノムラ ミノル)
  立命館大学衣笠総合研究機構専門研究員、博士（社会学）。１９９０年兵庫県宝塚市生まれ。２０１６年日本学術振興会特別研究員（ＤＣ２）。２０１８年立命館大学大学院社会学研究科博士後期課程修了。２０１８年大谷大学文学部任期制助教。２０２１年立命館大学衣笠総合研究機構専門研究員。専門分野：社会学、地域交通政策論、地域社会学
  
  野村 宗訓(ノムラ ムネノリ)
  関西学院大学経済学部教授、博士（経済学）。１９５８年兵庫県神戸市生まれ。１９８６年関西学院大学大学院経済学研究科博士課程修了。１９９８年関西学院大学経済学部教授。２０１５年１２月～国際公共経済学会会長。２０１７年６月～公益事業学会副会長。専門分野：産業経済学、規制経済学、公益企業論

• 著者について

  切通　堅太郎 (キリトオシケンタロウ)
  一般社団法人北海道総合研究調査会 調査部長
  
  西藤　真一 (サイトウシンイチ)
  島根県立大学地域政策学部 准教授
  
  野村　実 (ノムラミノル)
  立命館大学衣笠総合研究機構 専門研究員
  
  野村　宗訓 (ノムラムネノリ)
  関西学院大学経済学部 教授

モビリティと地方創生―次世代の交通ネットワーク形成に向けて の商品スペック