日本的ジョブ型雇用 [単行本]

日本的ジョブ型雇用 [単行本] の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  誤解を解き、現実解を提示。有識者の問題提起と詳細な事例で本質を解明。ジョブ型雇用の効果と課題を明らかにし、制度設計のポイントと課題を解説。経営と人事が果たすべき役割、個人の意識改革と働き方、教育・人材育成のあり方も提言。

• 目次

  【Ⅰ】ジョブ型雇用の本質と誤解
  第１章　今、なぜ、ジョブ型雇用か
  
  第２章　日本の「ジョブ型」を解剖する
  
  第３章　「ジョブ型」を科学する
  
  第４章　ジョブ型人材マネジメントの構築
  
  第５章　ジョブ型人材マネジメントの課題
  
  第６章　人材マネジメント改革における経営と人事の役割
  
  第７章　「ジョブ型雇用」時代に個人はどう働くか
  
  【Ⅱ】ジョブ型雇用の論点
  第１章　日本企業における日本的ジョブ型雇用転換の目的と課題とは？（鶴光太郎）
  
  第２章　日本的ジョブ型雇用における人事機能の課題（鶴光太郎・水町勇一郎）
  
  第３章　国内外共通のジョブ型人事制度導入のポイントとは？（有沢正人）
  
  第４章　ジョブ型雇用への転換で教育・育成はどう変化するべきか？（中原淳・山田久）
  
  第５章　日本的ジョブ型雇用で労使関係はどう変わるか？（浅井隆）
  
  第６章　日本企業が目指すべき人材マネジメントのあり方（守島基博・有沢正人）
  
  【Ⅲ】ジョブ型導入企業事例
  第１章　富士通
  
  第２章　ＫＤＤＩ
  
  第３章　J.フロントリテイリング
  
  第４章　ジョブ型導入企業事例から共通に見出される成功要因

• 出版社からのコメント

  このままではジョブ型雇用への転換は進まない！　日本の産業構造・企業風土・労働慣行に即した現実的な「日本的ジョブ型雇用」を示す

• 内容紹介

  　ジョブ型雇用の本質とは何か、日本の企業風土・雇用慣行と親和性の高い仕組みとは、転換へのさまざまなハードルをいかに克服するか、具体的なジョブ型雇用のモデルとは、企業の円滑な転換をサポートする政策の在り方など、本書は幅広い観点から有識者を交えて議論し、現実に即した導入を提言します。
  　ジョブ型雇用は働く人にとっても企業にとってもメリットが多いシステムですが、いざ転換となると、日本の企業風土や労働慣行にそぐわないとの意見や、解雇が困難な現行の労働法制に合っておらず雇用不安を煽るだけとの指摘もあり、具体的制度設計はむしろこれからです。
  　本書は、日本企業で広く行われているメンバーシップ型雇用の良さを残し、日本の企業風土や労働慣行にもマッチする日本的ジョブ型雇用を提案。日本企業がジョブ型雇用に転換する際にクリアしなければならない課題を指摘します。

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  湯元 健治(ユモト ケンジ)
  所属：株式会社パーソル総合研究所「日本的ジョブ型雇用転換への道」プロジェクト座長。１９５７年福井県生まれ。京都大学卒業後、住友銀行へ入行。９４年日本総合研究所調査部次長兼主任研究員に就任。９８年、経済戦略会議事務局に主任調査官として出向、「経済再生への戦略」と題する答申とりまとめに尽力。２００７年経済財政諮問会議の事務局として規制改革、労働市場改革、成長戦略などを担当。１４年人民大学主催セミナーなどにパネリストとして招聘され、中国研究にも注力。日本総合研究所退職後、２０年より株式会社パーソル総合研究所「日本的ジョブ型雇用転換への道」プロジェクト座長に就任。専門は、内外マクロ経済、金融、財政、税制、社会保障制度など経済政策全般

• 著者について

  湯元 健治 (ユモト ケンジ)
  パーソル総合研究所顧問
  1957年生まれ、80年京都大学経済学部卒業、同年住友銀行入行　調査第一部、経済調査部、調査部主任研究員などを経て、98年経済戦略会議事務局主任調査官、2001年日本総合研究所調査部金融・財政研究センター所長兼主任研究員、04年同調査部長兼チーフエコノミスト、07年内閣府大臣官房審議官(経済財政分析担当)、09年日本総合研究所理事、12年同副理事長、19年より現職
  
  パーソル総合研究所 (パーソルソウゴウケンキュウジョ)
  労働者派遣事業・有料職業紹介事業等の事業を行うパーソルグループのシンクタンク。調査・研究、組織診断・組織人事コンサルティング、人事関連サービスの提供、社員研修を中心とする人材育成・組織活性化サービスの提供をおこなう

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