公立文化施設の未来を描く―受動の場から提供主体への変貌に向けて [単行本]

公立文化施設の未来を描く―受動の場から提供主体への変貌に向けて の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  わが国が世界に誇れる「公立文化施設」。さらなる地域貢献が可能で多様な創造を提供する場をめざしどう変われるか。これは新しいムーブメントである。半世紀にわたり公共文化施設の諸課題に取り組んできた著者が、公会堂からスタートした公立文化施設の成り立ちと歴史の解析を踏まえ、現在の諸課題の分析、そして未来に向けコミュニケートする劇場が生み出す新しい社会価値、新たな公立文化施設のマネジメントのあり方を示す。

• 目次

  第１部〈歴史編〉公立文化施設の明日を拓く物語　
  １章　戦前の公会堂と劇場技術
  １-１　公立文化施設の前身は公会堂建築
  １-２　戦前の劇場の近代化
  １-３　戦前における海外の劇場建築と技術
  ２章　戦後の公立文化施設と劇場・音楽堂の展開
  ２-１　戦後の公立文化施設の胎動
  ２-２　多目的ホールの展開
  ２-３　均質な客席空間
  ２-４　実験劇場と小劇場
  ２-５　専用ホールの登場
  ２-６　新国立劇場計画と公立文化施設計画への影響
  ２-７　多目的ホールの改良（専用ホールへの道）
  ３章　創造する劇場
  ３-１　必要とされる創造する劇場
  ３-２　多様な、見る― 見られる関係性の発見
  ３-３　市民参加型公立文化施設計画と設計プロセス
  ３-４　パブリックスペースの変革
  ３-５　アウトリーチから社会包摂へ
  ３-６　アートセンターへの展開
  ３-７　プログラム提供型機関としての公立文化施設
  
  第２部〈分析編〉プログラム提供型機関としての諸課題
  ４章　公立文化施設の制度疲労
  ４-１　山積する課題
  ４-２　自己努力だけでは回収できない費用
  ４-３　年々困難となる鑑賞型事業の投資費用の回収
  ４-４　難しい地域の自主制作事業と文化芸術による創造的経済の樹立
  ４-５　文化芸術による公共圏形成の難しさ
  ４-６　使用料さえ払えば客席はガラガラでも
  ４-７　自主制作事業に自分の施設を使えないという矛盾
  ４-８　貸館による施設空間利用の非融通性
  ４-９　貸館型多目的ホールはセノグラフィーの展開を殺している
  ４-10　「自主事業」という用語をめぐる混乱
  ５章　プログラム提供型機関に向けての課題
  ５-１　「自主事業」から「プログラム提供型事業」という用語への転換
  ５-２　市民参加型プログラムの展開と課題
  ５-３　公立文化施設でオリジナルな作品を制作するときの障害
  ５-４　アウトリーチ、ワークショップなどの教育・普及プログラムの展開と課題
  ５-５　社会包摂型プログラムの展開と課題
  ５-６　地域連携プログラムの展開と課題
  ５-７　公立文化施設の公共圏と芸術監督の役割
  ６章　助成金・補助金
  ６-１　戦後の芸術関連団体と地域の文化振興に関する国の補助金
  ６-２　助成金のビジョンの整備とソフトへの転換
  ６-３　文化庁の直接補助事業
  ６-４　財団法人地域創造の創設と事業
  ６-５　共益から公益への転換とアーツカウンシル
  ６-６　民間の助成、クラウドファンディング
  
  第３部〈未来創造編〉プログラム提供型機関を作る
  ７章　プログラム提供型機関の体制
  ７-１　プロとしての能力を磨く
  ７-２　参加型アクションを紡ぎだす「開かれた」公立文化施設
  ７-３　コモンズと公共圏
  ７-４　プログラムの公共性
  ７-５　新しいアート（社会的価値）を生み出す
  ７-６　多様な空間を構築しこれまでにないサービスを開拓
  ７-７　都市の創造性という大きな視点で活動する
  ７-８　アーカイブ機能により地域文化の継続と紡ぎだしの核となる
  ７-９　新型コロナウイルス禍を越えて新しいアートネットワークを構築
  ７-10　プロダクションマネージャーにより新たな地平を拓く
  ８章　コミュニケートする劇場を目指して
  ８-１　コミュニティシアター型プログラム提供型機関
  ８-２　アートセンター型小規模プログラム提供型機関
  ８-３　プロフェッショナル・リージョナルシアター型プログラム提供型機関
  あとがき
  索引

• 内容紹介

  　昭和初期1929年誕生の日比谷公会堂を第1号に、戦後の高度成長期から現在まで、文化会館や文化ホールなどホールを中心に構成される「公立文化施設」は、その数を増やし、延べ施設数ではおよそ3,500館になった。しかし近年の文化ホールは、一部を除いて機能不全に陥っているという指摘は多い。蓄積されてきた制度疲労、経済停滞による資金不足など課題は多いが、何よりこれまでの貸館運営から脱却して、プログラム提供型機関へ生まれ変わる発想の転換が必要だ。著者はそう力説する。
  
  　本書では、半世紀にわたり公共文化施設の諸課題に取り組んできた著者が、公会堂からスタートした公立文化施設の成り立ちと歴史の解析を踏まえ、現在の諸課題の分析、次に未来に向けての施策と展望を豊富な実例と写真を交えながら3部構成で展開。コミュニケートする劇場が生み出す新しい社会価値、新たな公立文化施設のマネジメントのあり方を示す。

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  清水 裕之(シミズ ヒロユキ)
  名古屋大学名誉教授。建築計画、都市・地域計画を専門とし、新国立劇場、東京芸術劇場、彩の国さいたま芸術劇場、世田谷パブリックシアター、愛知県芸術劇場、ゆだ文化創造館、石垣市市民会館など多数の公立文化施設計画に参画した。創造型施設の提案、舞台技術者の設計参加の必要性を説くなど、設計水準の向上に貢献。市民参加型の公立文化施設計画も多数コーディネート

• 著者について

  清水 裕之 (シミズ ヒロユキ)
  建築計画、都市・地域計画を専門とし、新国立劇場、東京芸術劇場、彩の国さいたま芸術劇場、世田谷パブリックシアター、愛知県芸術劇場、ゆだ文化創造館、石垣市市民会館など多数の公立文化施設計画に参画した。創造型施設の提案、舞台技術者の設計参加の必要性を説くなど、設計水準の向上に貢献。市民参加型の公立文化施設計画も多数コーディネート。著書に『劇場の構図』『21世紀の地域劇場』『新訂アーツ・マネジメント』など。

公立文化施設の未来を描く―受動の場から提供主体への変貌に向けて の商品スペック