食と農業 14の対談―あらゆる夢の実現へ [単行本]

食と農業 14の対談―あらゆる夢の実現へ [単行本] の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）、ＩＣＴ（情報通信技術）、ＡＩ（人工知能）が浸透する２０２２年。多様なプレーヤーが最先端と未来を語るイノベーション、レジリエンス、推進力。

• 目次

  １■「やさいバス」の生む新しいコミュニケーションの輪で農業を変える
  　株式会社エムスクエア・ラボ 代表取締役　加藤百合子
  ２■２０３５年、売上金額が世界一の施設野菜メーカーを目指す
  　株式会社村上農園 代表取締役社長　村上清貴
  ３■デジタルの力で農業を変革する　そのために、まず農林水産省が変わる
  　農林水産省 大臣官房サイバーセキュリティ・情報化審議官　信夫隆生
  ４■主人公は生産者　ＩＴを活用して、“楽しく・かっこよく・稼げる農業”を実現する
  　株式会社オプティム 取締役 ビジネス統括本部 本部長　休坂健志
  ５■「儲かる」スマート農業で、農村を楽しく魅力的な場にすることがゴール
  　株式会社日本総合研究所 創発戦略センター エクスパート　三輪泰史
  ６■国産オリーブが創造する地域農業の新スタイル
  　株式会社CREA FARM（クレアファーム）／株式会社ふじのくに物産 代表取締役　西村やす子
  ７■ネギ一本で成長を続ける、農福商連携の「スパイラルアップ」経営
  　アルファイノベーション株式会社 代表取締役　山田浩太
  ８■“人と人”“食材と食材”縁と組み合わせで生み出す新境地
  　アールイー株式会社 代表取締役　大慈弥晶土
  　株式会社ルーチェ 代表取締役　伊藤美奈子
  ９■歴史は、それぞれの時代に合ったやり方で発展を続けた証
  　ＭＨＤ モエ ヘネシー ディアジオ株式会社
  　パブリックアフェアーズ、コーポレートコミュニケーション＆サステナビリティ シニアマネジャー　牧　陽子
  10■「不易流行」の精神で、手づくりの物語性を大切にしながら、変化する
  　出羽桜酒造株式会社 代表取締役社長　仲野益美
  11■“農業の工業化”“漁業の工業化”で、社会課題の解決に挑戦する
  　大和ハウス工業株式会社 取締役常務執行役員 建築事業本部長　浦川竜哉
  12■自動車部品製造で培ったテクノロジーを駆使して、食と農業の未来を解決する
  　株式会社デンソー 経営役員 フードバリューチェーン事業推進部担当　横尾英博
  13■生産者と地場の若い人たちと共に、売れる仕組みを作り出す
  　双日株式会社 常務執行役員 生活産業・アグリビジネス本部長　泉谷幸児
  14■日本の食・農業を未来へつなぐ　日本の農畜産物を海外の顧客にも届けたい
  　全国農業協同組合連合会 代表理事理事長　野口　栄

• 出版社からのコメント

  ２０２２年はＤＸ、ＩＣＴ、ＡＩ浸透。多様なプレーヤーが最先端と未来を語る中でわかるイノベーション、レジリエンス、推進力。

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  松田 純一(マツダ ジュンイチ)
  松田綜合法律事務所所長弁護士・弁理士。１９８４年慶應義塾大学法学部法律学科卒業。１９９６年オランダ・ライデン大学研修、１９９６～１９９７年米国カリフォルニア大学バークレー校客員研究員、２００２～２００５年跡見学園女子大学マネジメント学部非常勤講師、２００５年千葉商科大学大学院修士課程特別講師、２０１２～２０１３年司法試験考査委員（行政法）、２０１４年公益財団法人日印協会評議員就任、２０１４年度東京弁護士会副会長。中小企業から上場企業に至る幅広い顧客に法的助言を提供するとともに、さまざまな企業取引や海外進出の支援を行う。得意分野はＭ＆Ａ、労働案件、不動産案件、知的財産権

• 著者について

  松田純一 (マツダジュンイチ)
  松田綜合法律事務所　所長弁護士・弁理士。1984年慶應大学法学部法律学科卒業。1996年オランダ・ライデン大学研修、1996～1997年米国カリフォルニア大学バークレー校客員研究員、2002～2005年跡見学園女子大学マネジメント学部非常勤講師、2005年千葉商科大学大学院修士課程特別講師、2012～2013年司法試験考査委員（行政法）、2014年公益財団法人日印協会評議員就任、2014年度東京弁護士会副会長。中小企業から上場企業に至る幅広い顧客に法的助言を提供、様々な企業取引や海外進出の支援を行う。得意分野：M&A、労働案件、不動産案件、知的財産権。著書：単著『食と農業 未来への選択』、『知っておきたい これからの情報・技術・金融―真剣に夢を持ち続けるために―』（安曇出版）、『これならわかる新『会社法』要点のすべて』『よくわかる会社更生法改正』（日本実業出版社）、共著『成功へと導く ヒューマンライツ経営　人権リスク・マネジメントで勝ち抜く』（日経ＢＰ 日本経済新聞出版本部）、『個別労働紛争解決手続マニュアル』『労働時間・休日・休暇をめぐる紛争事例解説集』（新日本法規出版）等。

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