現場が主役の日本型DX―RPA×AIをスマホのように使いこなそう [単行本]

現場が主役の日本型DX―RPA×AIをスマホのように使いこなそう の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  社員を化石化させないために。変革はテクノロジーだけでは起こせない。それを使いこなす人財を育てることが第一歩である。数多の企業のＲＰＡ導入・ＤＸ推進を成功に導いた著者が見出した、日本企業が世界をリードするために今すべきこととは？

• 目次

  はじめに
  
  
  
  1　ＤＸ実現のためのＲＰＡとAIと人財
  
  11.DXとRPA
  
  12.組織とAI
  
  13.新しい自動化
  
  14.ＤX人財
  
  15.デジタル文明
  
  16.対話から見えた3つのキーワード
  
  
  
  2　強い個を自律させるDX
  
  21.ビジネスがデジタルになる
  
  22.現場発のアジャイルが第2の基幹系システムを作る
  
  23.現場の人財へのデジタル投資
  
  24.魚の群れのような組織が実現するDX
  
  
  
  3　スマートAI から始まる自動化の未来
  
  31.スマートAIが実現する超自動化
  
  32.個の強化と全体の調和
  
  33.UiPathが提供するテクノロジー
  
  34.自働化の未来
  
  35.DX人財を育成するリソース、コンテンツ
  
  
  
  4　実例からみる現場駆動のDX～AI×RPAで実現する現場発のDX
  
  41.農業と医療におけるRPAxAIのグローバルの活用例
  
  42.日本でもはじまっている自分ごとのRPA
  
  43.スマートAIの実践
  
  
  
  5　RPAxAIによるDXが日本を元気にする
  
  51.輝きだす風景
  
  52.全員参加は強いチームを作る
  
  53.「一隅を照らす」日本人がデジタル時代に活躍する
  
  
  
  あとがき

• 出版社からのコメント

  社員を化石化させない「現場駆動のDX」日本企業が世界をリードするために今すべきこととは？

• 内容紹介

  DX（デジタルトランスフォーメーション）というキーワードがビジネスの世界で語られ初めて久しいが、いまだにDXの必要性や実践の方法についての記事や書籍が世の中には溢れている。それは、実際に改革がなされていない、改革することが困難だからである。ビジネスのデジタル化に関して、欧米諸国のみならずアジアにおいても日本は著しく出遅れており、その差を埋めることができないでいる。個人の世界においては、あらゆる年代がスマートフォンやタブレットを駆使し、日常のあらゆることがデジタル化されているのに、なぜビジネスの世界ではそれが難しいのだろうか。
  
  本書の著者であり、RPAで日本市場をリードするUiPath株式会社の長谷川康一氏は「粘土層」と「経路依存」が改革を妨げていると語る。どちらも旧態依然の日本企業に染み付いた、変化を嫌う体質である。
  
  では、いかにしてその体質を打破し、デジタル化に舵を切れるのか。単にシステムを導入するのではなく、「人を育てる」ことだ。それこそが本当の意味でのDXを実現できるのである。
  
  本書は、UiPath社が取り組んできたRPAｘAIの導入実例、様々な業界の有識者との対談など、DX実践のためのヒントを満載、トップダウンでなく、現場発信型改革が進む環境の作り方を提示する。
  
  変革はテクノロジーだけでは起こせない。
  
  それを使いこなす人財を育てることが第一歩である。

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  長谷川 康一(ハセガワ コウイチ)
  広島県出身。慶應義塾大学法学部法律学科卒。３０年以上のコンサルティング・金融業界での経験を持ち、海外でのマネジメント経験も豊富。２０１７年２月に米国ＵｉＰａｔｈの日本法人ＵｉＰａｔｈ株式会社を設立、代表取締役ＣＥＯに就任し、３年で業界のリーディングカンパニーに成長させる。ＲＰＡ×ＡＩによる「現場が主役のＤＸ」が、日本を活性化すると提唱している

• 著者について

  長谷川　康一 (ハセガワ　コウイチ)
  広島県出身。慶應義塾大学法学部法律学科卒。30年近くのコンサルティング、金融業界での経験を持つ。アーサー・アンダーセン(現アクセンチュア株式会社)、ゴールドマン・サックス証券株式会社のほか、ドイツ銀行、バークレイズ銀行などでCIO(最高情報責任者)やCOO(最高執行責任者)を歴任し、ニューヨーク、ロンドン、シンガポールなど海外でのマネジメント経験を持つ。2017年2月に米UiPath日本法人であるUiPath株式会社の代表取締役CEOに就任。2020年4月より経済産業省「地域の持続可能な発展に向けた政策の在り方研究会」委員。

現場が主役の日本型DX―RPA×AIをスマホのように使いこなそう の商品スペック