それでは伝わらない!ビジネスコミュニケーション新常識―デジタルグローバルな作法は若者に学べ [単行本]

それでは伝わらない!ビジネスコミュニケーション新常識―デジタルグローバルな作法は若者に学べ の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  気遣いより、ストレートな表現。上下関係より、フラットな関係。精緻な文書より、共感できるプロトタイプ。読む資料より、見る資料。英語力より、翻訳ツールの使いこなし力。丁寧な文書より、１４０字以内の短文。ＳＮＳコミュニケーションがビジネス標準へ。

• 目次

  第1章　若者世代のコミュニケーション
  1-1　若者意識の変化をつかむ
  1-2　若者の日常コミュニケーション
  1-3　若者コミュニケーションから浮かび上がる３つのキーワード
  
  第2章　社会で働く若者世代の実像
  2-1　若者世代のビジネスコミュニケーション
  
  第3章　ビジネスコミュニケーションの常識が変わる
  3-1　ビジネスの主役は体験創造型へシフト
  3-2　国内に押し寄せるグローバル化
  3-3　デジタルの進化がビジネスコミュニケーションに影響を与える
  
  第4章　次世代ビジネスコミュニケーションスキルの勘所
  4-1　グローバルコミュニケーションの常識
  4-2　デジタルコミュニケーションの常識
  4-3　やってはいけないコミュニケーション
  4-4　デジタルグローバルに求められる人材像とアプローチ
  
  第5章　次世代コミュニケーションを手に入れた先にある未来
  5-1　コミュニケーション力が日本に明るい未来をもたらす
  5-2　若者を導いて未来を開くキャリアパーソン
  付録　メタバースの近未来仕事予想図

• 内容紹介

  SNSコミュニケーションがビジネス標準へ
  新常識を最速で学べる１冊
  
  最近の若者コミュニケーションはいかがなものか――。そう考えているキャリアパーソン世代は少なくないでしょう。「気遣いがない」「敬語が使えない」など、挙げれば切りがないほどの不満が出てきます。
  
  しかし、キャリアパーソン世代が常識と思っているビジネスコミュニケーションは、今、過去のものになろうとしています。ビジネス現場ではビジネスチャットなどの「デジタルツール」が使われ、ツールが変われば最適な作法は変化します。また、国内にいても外国人と一緒に仕事をする機会は確実に増え、「グローバル」は身近な変化です。
  
  これまでは相手の立場などに配慮することが大事とされてきましたが、デジタルグローバルなビジネスコミュニケーションの新常識では、「共感」「ストレート」「フラット」が重視され、従来とは全然違うのです。
  
  ビジネスコミュニケーションの新常識にキャリアパーソン世代は戸惑うでしょうが、若者はそうではありません。実は若者がSNSで身に付けたコミュニケーションスキルの特徴と同じなのです。つまり、コミュニケーションがなっとらんのキャリアパーソン世代というわけです。
  
  変化の途上にあるビジネスコミュニケーションの新常識を、本書を読めば最速で身に付けることができます。社会人になったばかりの若者や就職を控える学生にとっても、普段のコミュニケーションが次世代のビジネスシーンにおいてどんな価値があるのか、本書を読めば具体的な事例をもって知ることができ、得意とするスキルをビジネスでも存分に発揮できるようになります。

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  西原 勇介(ニシハラ ユウスケ)
  ディレクトリジャパン株式会社代表取締役。１９８１年愛知県生まれ。明治大学法学部卒業。ハーバードビジネススクールＰＬＤ修了。大学卒業後、米国へ留学し、サンフランシスコの果物商社で貿易実務を経験。帰国後、外資系コンサルティング会社のアクセンチュアに入社。サプライチェーングループの経営コンサルタント、マネジャーとして、大手企業の物流戦略・アウトソーシング戦略立案、実行を支援。２０１３年、ディレクトリジャパン株式会社を設立

• 著者について

  西原 勇介 (ニシハラ ユウスケ)
  1981年愛知県生まれ。明治大学法学部卒業。ハーバードビジネススクールPLD修了。大学卒業後、米国へ留学し、サンフランシスコの果物商社で貿易実務を経験。帰国後、外資系コンサルティング会社のアクセンチュアに入社。サプライチェーングループの経営コンサルタント、マネジャーとして、大手企業の物流戦略・アウトソーシング戦略立案、実行を支援。2013年、ディレクトリジャパン株式会社を設立。新規Ｗｅｂサービス事業の立ち上げを経て、2015年にベトナムでのオフショア開発事業開始。会社経営者また現場ディレクターとして、7年間、日本とアジア合同デジタルチームを支援。事業経営、執筆などの活動を通じてグローバルコミュニケーション課題の解決に取り組む。

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