税理士試験教科書 法人税法〈2〉基礎完成編〈2023年度版〉 [単行本]

税理士試験教科書 法人税法〈2〉基礎完成編〈2023年度版〉 の 商品概要

• 目次

  本書の構成・特長
  著者からのメッセージ
  ネットスクールの税理士WEB講座
  ネットスクールWEB講座合格者の声
  税理士資格を目指す魅力
  試験概要
  法令等の改正情報の公開について
  
  Chapter1 減価償却（普通償却）
  Section 1 減価償却費の取扱い
  Section 2 少額の減価償却資産等
  Section 3 受贈益
  
  Chapter2 繰延資産等
  Section 1 繰延資産
  Section 2 金銭債務の償還差損益
  
  Chapter3 租税公課
  Section 1 租税公課
  
  Chapter4 受取配当等の益金不算入
  Section 1 配当等の額の範囲
  Section 2 短期所有株式等
  Section 3 控除負債利子
  
  Chapter5 所得税額控除
  Section 1 所得税額の控除
  Section 2 控除税額の計算
  
  Chapter6 同族会社等
  Section 1 同族会社の意義
  Section 2 役員等の範囲
  
  Chapter7 給与等
  Section 1 役員給与の取扱い
  Section 2 使用人給与の取扱い
  
  Chapter8 寄附金
  Section 1 寄附金の額
  Section 2 損金不算入額の計算
  
  Chapter9 交際費等
  Section 1 交際費等の額
  Section 2 損金不算入額の計算
  Section 3 その他の論点
  
  Chapter10 外国税額控除等
  Section 1 外国税額の控除
  Section 2 控除税額の計算
  Section 3 外国子会社配当等の益金不算入制度
  
  Chapter11 消費税額等
  Section 1 消費税の取扱い
  
  Chapter12 圧縮記帳
  Section 1 圧縮記帳制度の概要
  Section 2 国庫補助金等の圧縮記帳
  Section 3 保険差益の圧縮記帳
  Section 4 交換の圧縮記帳
  Section 5 特定資産の買換えの圧縮記帳
  
  Chapter13 棚卸資産等
  Section 1 棚卸資産
  Section 2 短期売買商品等
  
  Chapter14 有価証券等
  Section 1 有価証券の譲渡損益
  Section 2 有価証券の期末評価
  Section 3 デリバティブ取引
  
  Chapter15 資産の評価損益
  Section 1 資産の評価損益
  
  Chapter16 外貨建取引等
  Section 1 外貨建取引等の換算
  Section 2 為替予約差額の配分
  
  Chapter17 貸倒引当金等
  Section 1 貸倒損失
  Section 2 貸倒引当金

• 内容紹介

  ◆学習書としてのメリット◆
  　本書は、独学者でもしっかり学べて確実に合格できる教材づくりをコンセプトに、長年受験講座で指導してきた講師が制作に携わっている学習教材です。
  　税理士試験（法人税法）の幅広い出題範囲を網羅し、最新の出題傾向・法令等に基づいて作成しているため、最新の税理士試験（法人税法）対策として最適な学習教材となっております。
  
  ◆本書のメリット◆
  　受験生が段階的かつ効率的に学習を進められるよう、『基礎導入編』（2022年8月発刊済み）・『基礎完成編』（本書）・『応用編』（2022年12月発刊）の３部構成としております。
  　本文では側注部分に補足説明を適宜掲載することにより、受験生の疑問を未然に解決するだけではなく、より学習内容の理解を深めることができるよう工夫しております。
  　また、学習途中において独学から講座受講に変更したい場合でも、スムーズにその切り替えができるよう、受験対策講座の学習カリキュラムの進行にあわせた教材を作成いたしました。
  
  ◆本書の学習内容◆
  　『基礎完成編』では、『基礎導入編』で学習した内容に加えて、主に所得（儲け）金額の計算を行っていきます。
  　本試験で出題頻度が高い『租税公課』『減価償却』『繰延資産』『寄附金』『給与』『交際費等』について、本書を使って重点的に学習できるように構成しております。
  　また、本書での理解（＝インプット）がある程度進んだら、本書の各Chapterに完全対応した別冊の『税理士試験問題集法人税法Ⅱ基礎完成編【2023年度版】』にある各種問題を解く（＝アウトプット）ことで、より学習効果が高まります。
  　是非、教科書と問題集を回転して、どんどん学習を進めていきましょう！
  
  ◆旧版（2022年度版）からの改訂について◆
  　本書は2022年度までの税制改正による2023年4月1日現在施行の法令等に基づき作成しており、また最新の出題傾向に応じた本文の加筆・修正を行っております。
  　2023年度の税理士試験（法人税法）対策として、本書のご利用をお勧めしております。

税理士試験教科書 法人税法〈2〉基礎完成編〈2023年度版〉 の商品スペック