要説 経営分析 六訂版 [単行本]

要説 経営分析 六訂版 [単行本] の 商品概要

• 目次

  第１部　経営分析の基礎
  　第１章　経営分析とは何か
  　　　１　経営分析とは何か
  　　　２　本書の立場
  　　　３　何を分析するのか：分析対象
  　　　４　誰が分析するのか：分析主体
  　　　５　明らかにするのは何か：分析内容
  　　　６　どのように分析するのか：分析方法
  　　　　①　比較分析
  　　　　②　実数分析と比率分析
  　　　７　上場企業の分析か未上場中小企業の分析か
  　　　８　本書で使用する財務データ
  　第２章　経営分析の予備知識
  　　　１　データの収集
  　　　　①　統計資料など
  　　　　②　見聞資料
  　　　　③　財務諸表
  　　　２　皮革製
  　　　　①　業種の特性
  　　　　②　多角化経営
  　　　　③　比較相手
  　　　　④　季節変動
  　　　　⑤　事業内容の変化
  　　　　⑥　会計処理や表示の変更
  　　　　⑦　会計処理方法の相違
  　　　　⑧　利益操作
  　　　　⑨　報告会計の限界
  　　　　⑩　比率の解釈
  　　　　⑪　比率の算式
  　　　　⑫　業界集計・平均との比較
  　　　３　比率の特性
  　　　　①　統計上の問題
  　　　　②　比率の特性
  　　　　③　グラフ作成の留意点
  　第３章　定性要因の分析
  　　　　　　―非財務資料の利用―
  　　　１　企業の存立基盤は何か
  　　　２　定性要因―非財務資料による分析―
  　　　　①　遠隔
  　　　　②　株主
  　　　　③　企業集団
  　　　　④　経営者
  　　　　⑤　生産
  　　　　⑥　情報化
  　　　　⑦　従業員
  　　　　⑧　製品
  　　　　⑨　ビジネスモデル
  　　　　⑩　事業の多角化
  　　　　⑪　販売力
  　　　　⑫　金融取引状況
  　　　　⑬　資本金
  　　　　⑭　同業者との競争力の強弱
  　　　　⑮　企業規模の大小
  　　　　⑯　企業倫理，コンプライアンス，社会的責任
  　　　　⑰　産業構造の変化段階
  　　　　⑱　景気動向との関係
  　　　３　有価証券報告書における非財務資料
  　　　　①　企業の概況
  　　　　②　事業の状況
  　　　　③　設備の状況
  　　　　④　提出会社（親会社）の状況
  　第４章　開示制度と会計基準
  　　　１　会社法および金融商品取引によるディスクロージャー
  　　　　①　会社法によるディスクロージャー
  　　　　②　金融商品取引法によるディスクロージャー
  　　　　③　会社法によるディスクロージャーと金融商品取引法によるディスクロージャーの比較
  　　　２　会社法の事業報告
  　　　３　財務諸表の内容
  　　　　①　貸借対照表
  　　　　②　損益計算書及び連結包括利益計算書
  　　　　③　株主資本等変動計算書
  　　　　④　金融商品取引法による個別企業の製造原価明細書
  　　　　⑤　キャッシュ・フロー計算書
  　　　　⑥　注記
  　　　　⑦　附属明細
  　　　４　決算短信
  　　　５　会計基準
  　　　　①　準拠すべき会計基準
  　　　　②　IFRSの特徴
  第２部　収益性の分析
  　第５章　損益計算書項目の検討
  　　　１　損益計算書の各利益段階の検討
  　　　　①　売上総利益
  　　　　②　営業利益
  　　　　③　経常利益
  　　　　④　税引前当期純利益
  　　　　⑤　当期純利益
  　　　　⑥　包括利益
  　　　２　税金の検討
  　　　３　剰余金の配当
  　　　　①　配当
  　　　　②　純資産配当率
  　　　４　製造原価明細書
  　　　５　セグメント情報
  　　　　①　セグメント情報
  　　　　②　関連情報
  　第６章　利益率の分析
  　　　１　なぜ資産利益率か
  　　　２　資産利益率の計算
  　　　　①　資産利益率の構成
  　　　　②　いろいろな資産利益率
  　　　３　企業全体をみる立場からの資産利益率
  　　　　①　総資産営業利益率（ROA）
  　　　　②　総資産事業利益率
  　　　　③　投下資本利益率（ROIC）
  　　　　④　総資産利払前経常利益率
  　　　　⑤　経営資産営業利益率
  　　　４　株主の立場からの資本利益率
  　　　　①　自己資本利益率
  　　　　②　ファイナンシャル・レバレッジ
  　　　５　債権者の立場からの資産利益率
  　　　６　売上高利益率
  　　　　①　売上高原価率
  　　　　②　売上高販管費率
  　　　　③　売上高営業利益率
  　　　　④　売上高経常利益率
  　　　　⑤　売上高当期純利益率
  　　　　⑥　売上高償却前利益率
  　　　　⑦　売上高利払後事業利益率
  　　　　⑧　売上高純金利負担率
  　　　　⑨　売上高人件費率
  　　　　⑩　売上高減価償却費率
  　　　　⑪　売上高EBITDA比率
  　　　７　その他の収益性指標
  　　　　①　１株当たり当期純利益
  　　　　②　１株当たりキャッシュ・フロー
  　　　　③　キャッシュ・フロー投資収益率
  　　　　④　インタレスト・カバレッジ
  　　　８　資産回転率
  　　　　①　資産回転率とはなにか
  　　　　②　売上高と資産の関係を表す「回転」
  　　　　③　回転率の利用
  　第７章　損益分岐点の分析
  　　　１　損益分岐点分析とは
  　　　２　損益分岐点の計算
  　　　３　変動費と固定費への分解
  　　　　①　勘定科目法
  　　　　②　日経NEEDSによる費用分解の方法
  　　　　③　その他の組織による費用分解の方法
  　　　４　外部分析のための利用
  　　　　①　費用構造の把握によって損益の変化を推定する
  　　　　②　費用構造の把握によって決算操作の発見に役立つ
  　　　　③　費用構造から企業の特質を知る
  　　　５　オペレーティング・レバレッジ
  　　　６　分析者にとっての留意点
  　第８章　利益の質と決算操作
  　　Ⅰ　利益の質
  　　　１　利益の質とはなにか
  　　　　①　損益計算書に計上された利益の質
  　　　　②　会計報告，ディスクロージャーを重視した利益の質
  　　Ⅱ　決算操作
  　　　１　決算操作とは
  　　　　①　『決算操作』
  　　　　②　粉飾決算
  　　　２　決算操作の動機
  　　　　①　利益の過大表示と過少表示の双方向
  　　　　②　利益の過大表示
  　　　　③　利益の過少表示
  　　　　④　利益に影響しない操作
  　　　　⑤　損益計算書における留意点
  　　　３　決算操作の手法
  　　　　①　継続性の変更
  　　　　②　棚卸資産・売上債権・買入債務による粉飾
  　　　　③　架空売上
  　　　４　粉飾発見の契機
  　　　５　粉飾決算と法的責任
  　第９章　生産性の分析
  　　　１　生産性とは
  　　　２　物的生産性と価値的生産性
  　　　　①　物的生産性
  　　　　②　価値的生産性
  　　　　③　国・産業レベルでの生産性の測定
  　　　　④　物的生産性測定の困難性
  　　　　⑤　労働生産性
  　　　３　付加価値
  　　　　①　集計法
  　　　　②　控除法
  　　　　③　付加価値計算における留意点
  　　　　④　数値例
  　　　４　付加価値に関する指標
  　　　　①　付加価値生産性
  　　　　②　付加価値率
  　　　　③　１人当たり売上高
  　　　　④　設備生産性
  　　　　⑤　資本集約度
  　　　　⑥　労働装備率
  　　　　⑦　分配率
  　　　　⑧　指標の展開
  　　　５　付加価値の利用
  　　　　①　人員計画
  　　　　②　業績管理
  　　　　③　生産形態の判断
  　　　　④　企業規模比較
  　第10章　成長性の分析
  　　　１　企業成長の必要性
  　　　２　成長性の尺度
  　　　　①　総資産
  　　　　②　純資産
  　　　　③　資本金
  　　　　④　従業員数
  　　　　⑤　売上高
  　　　　⑥　営業利益，経常利益
  　　　　⑦　EBITDA
  　　　　⑧　付加価値
  　　　３　持続的成長率
  第３部　流動性の分析
  　第11章　貸借対照表項目の検討
  　　　１　構成比
  　　　２　勘定科目の検討
  　　　　①　現金預金
  　　　　②　売上債権
  　　　　③　棚卸資産
  　　　　④　有価証券
  　　　　⑤　仮払金・貸付金・その他流動資産
  　　　　⑥　有形固定資産
  　　　　⑦　無形固定資産
  　　　　⑧　投資その他の資産
  　　　　⑨　繰延税金資産・繰延税金負債
  　　　　⑩　繰延資産
  　　　　⑪　買入債務
  　　　　⑫　短期借入金等
  　　　　⑬　社債・長期借入金
  　　　　⑭　退職給付に係る負債・資産
  　　　　⑮　その他の引当金および準備金
  　　　　⑯　純資産
  　　　　⑰　注記事項
  　第12章　流動性比率による分析
  　　　１　流動性とはなにか
  　　　２　流動性に関する比率
  　　　　①　流動比率
  　　　　②　当座比率
  　　　　③　手元流動性比率
  　　　　④　固定比率
  　　　　⑤　固定長期適合率
  　　　　⑥　自己資本比率
  　　　　⑦　負債比率
  　　　　⑧　有利子負債依存度
  　　　　⑨　借入金依存度
  　　　　⑩　有利子負債・EBITDA倍率
  　　　　⑪　自己金融比率
  　第13章　資金計算書の分析
  　　　１　資金計算書
  　　　２　資金概念
  　　　３　キャッシュ・フロー計算書
  　　　　①　営業活動によるキャッシュ・フロー
  　　　　②　投資活動によるキャッシュ・フロー
  　　　　③　財務活動によるキャッシュ・フロー
  　　　　④　解釈と比率
  　　　４　資金移動表
  　　　　①　資金移動表の作成
  　　　　②　経常収支比率
  　　　５　資金運用表
  　　　６　資金繰り表
  第４部　経営分析の展開
  　第14章　連結財務諸表の分析
  　　　１　連結財務諸表とはなにか
  　　　　①　なぜ連結財務諸表の分析か
  　　　　②　連結財務諸表の仕組み
  　　　　③　連結財務諸表特有の科目
  　　　２　連結財務諸表特有の分析手法
  　　　　①　連単倍率
  　　　　②　連単差額
  　　　３　連結財務諸表と個別財務諸表の財務比率
  　　　４　セグメント情報
  　　　５　連結財務諸表分析における留意点
  　　　　①　連結範囲
  　　　　②　損失認識の時期的ズレ
  　　　　③　その他
  　　　６　連結財務諸表は誰にとって有用か
  　第15章　企業の総合評価
  　　　１　総合評価の必要性
  　　　２　問題点の発見
  　　　　①　ウォールの指数法
  　　　　②　銀行，信用調査機関での総合化
  　　　　③　「経営自己診断システム」
  　　　　④　図示化した方法
  　　　　⑤　その他
  　　　３　良い会社・悪い会社
  　　　　①　NICES（Nikkei Investor Consumer Employee Society）
  　　　　②　CASMA（Corporate Appraisal System by Multi-variate Statistical Analysis）
  　　　４　倒産予測モデル
  　　　　①　判別関数によるモデル
  　　　　②　ロジスティック回帰モデル
  　　　　③　デシジョン・ツリーモデル
  　　　　④　ニューラルネットワーク・モデル
  　　　　⑤　Mertonモデル
  　　　　⑥　その他のモデル
  　　　５　債券格付け
  　　　６　証券取引所における新規上場審査
  　第16章　企業価値の評価
  　　　１　企業価値の評価とはなにか
  　　　２　企業価値評価の目的
  　　　　①　合併・買収や事業譲渡
  　　　　②　未上場株式の売買
  　　　　③　株式公開
  　　　　④　株式の相続・贈与
  　　　　⑤　公開買付届出書
  　　　　⑥　財産価値としての評価
  　　　　⑦　従業員持ち株制度における売買価格の決定
  　　　　⑧　第三者割当増資における発行価格の決定
  　　　　⑨　課税当局との係争
  　　　３　企業価値評価の方法
  　　　　（１）　評価法
  　　　　　　①　配当還元法
  　　　　　　②　割引キャッシュ・フロー法
  　　　　　　③　収益還元法
  　　　　　　④　割引超過利益評価法
  　　　　　　⑤　純資産法
  　　　　　　⑥　類似業種比準価格法
  　　　　　　⑦　類似会社比準価格法
  　　　　（２）　それぞれの方法による株式価値
  　　　　（３）　評価目的と評価方法
  　　　４　留意事項
  　　　　①　不確実性への対応
  　　　　②　評価における諸事情の考慮
  　　　　③　利益も純資産もない企業の株価
  付録　本書に出てくる主な財務比率等
  索引

• 内容紹介

  経営分析全般にわたって理論と実際の両面から考えることを基本スタンスとした、経営分析論の基本書。六訂版の改訂点は以下の通り。
  ・細心の会計基準に準拠し、IFRSをより意識した内容にした
  ・本文や「フィールド」のデータをすべて新しいものに差し替え、これを反映させて説明も見直した。とりわけ第４章は全面的に書き換えた。
  ・「フィールド」では米国企業との比較を充実させた。
  ・表現をより分かりやすく適切なものにした。

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  青木 茂男(アオキ シゲオ)
  １９６５年中央大学商学部卒業。２０１５年茨城キリスト教大学名誉教授。博士（会計学、中央大学）、元日本経営分析学会会長。専攻：経営分析論、管理会計論。著書『米国企業の競争力を読む』（共著、中央経済社、１９９３年、日本公認会計士協会学術賞）、『企業財務の日米比較』（森山書店、１９９７年、日本経営分析学会学会賞）、その他論文多数
  
  青淵 正幸(アオブチ マサユキ)
  １９９０年大東文化大学経済学部卒業。２０２１年立教大学経営学部・大学院ビジネスデザイン研究科教授。博士（経営学、明治大学）。専攻：経営分析
  
  清松 敏雄(キヨマツ トシオ)
  １９９８年東京大学経済学部卒業。２０１９年拓殖大学商学部准教授。博士（経営管理学、立教大学）、公認会計士、税理士。専攻：財務会計、経営分析

• 著者について

  青木茂男 (アオキシゲオ)
  青木茂男（あおきしげお）
  1965年　中央大学商学部卒業
  1965～1974年　日本生命保険相互会社勤務（財務審査部）
  1978年　中央大学大学院商学研究科修士課程修了
  1985年　東京国際大学教授
  1990年７月～1992年３月　イリノイ大学客員研究員
  2005年　青山学院大学専門職大学院会計プロフェッション研究科教授
  2010年　茨城キリスト教大学教授
  2015年　茨城キリスト教大学名誉教授
  　博士（会計学，中央大学）、元日本経営分析学会会長
  　専攻：経営分析論，管理会計論
  
  青淵正幸 (アオブチマサユキ)
  青淵正幸（あおぶちまさゆき）
  1990年　大東文化大学経済学部卒業
  1992年　東京国際大学大学院商学研究科商学専攻博士前期課程修了
  1996年　立教大学大学院経済学研究科経済学専攻博士課程前期課程修了
  1996年　信州短期大学経営学科助手
  1997年　信州短期大学経営学科専任講師
  2002年　東京国際大学大学院商学研究科商学専攻博士後期課程単位取得退学
  2003年　新潟国際情報大学情報文化学部助教授
  2007年　立教大学経営学部・大学院ビジネスデザイン研究科准教授
  2021年　立教大学経営学部・大学院ビジネスデザイン研究科教授
  　博士（経営学，明治大学）
  　専攻：経営分析
  
  清松敏雄 (キヨマツトシオ)
  清松敏雄（きよまつとしお）
  1998年　東京大学経済学部卒業
  2004年　東京大学大学院経済学研究科修士課程修了
  2004年～現在　清松公認会計士事務所所長
  2011年　立教大学大学院ビジネスデザイン研究科博士後期課程修了
  2010年　多摩大学経営情報学部准教授
  2019年　拓殖大学商学部准教授
  　博士（経営管理学，立教大学），公認会計士，税理士
  　専攻：財務会計，経営分析

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