検証・コロナ期日本の働き方―意識・行動変化と雇用政策の課題 [単行本]

検証・コロナ期日本の働き方―意識・行動変化と雇用政策の課題 の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  短期間で激変した個人・企業のデジタル化・多様化の軌跡を追う！コロナウィルス蔓延から３年。この間、人々の働き方やウェルビーイング（幸福度）に対する意識、企業の経営マインド・新技術の導入など、経済社会に広汎な影響を及ぼした。何が変わり、何が変わらなかったのか。専門家がさまざまな角度から変化の軌跡と雇用・労働政策の課題を明示した、わが国コロナ期労働市場の総合的分析。

• 目次

  第Ⅰ部　パネルデータで見るコロナ期日本の労働市場の軌跡
  第1章　コロナ禍における労働力をめぐる動向　（戸田）
  第2章　企業経営の動向と経済の概要　（中井・前田）
  第3章　コロナ禍に伴う働き方や意識の変化　（渡邊・多和田）
  第4章　雇用労働者における労働時間・収入の変動　（高見・山本雄）
  
  第Ⅱ部　パネルデータによる労働市場・働き方の変容と政策効果の検証
  [パート1]　個人の多様化と変化（就業形態・就業条件・リスクに対する意識）　
  第5章　コロナ禍での正規転換　（周）
  第6章　コロナ禍での生活困難と支援制度の役割　（長松）
  第7章　自営業者の事業継続と生活・失職に対する不安　（仲）
  [パート2]　企業の多様化と変化（採用と雇用調整、技術革新）
  第8章　コロナ流行初期の企業支援策と中期的な企業パフォーマンス　（福田・山本勲）
  第9章　コロナ期の将来見通しの不確実性と雇用行動　（小林）
  第10章　コロナ禍でどのような企業が新技術導入を行ったか　（荻島・権・児玉）
  [パート3]　労働市場の多様化と変化（所得、労働時間、生活・仕事満足度）
  第11章　コロナショック後の所得変動　（黒川）
  第12章　コロナ期の働き方の変化とウェルビーイング　（高見・山本雄）
  第13章　コロナショックにおける「レジリエンス」　（鈴木）
  第14章　テレワークは転職を増やすのか　（加藤・大竹）
  
  終章　全体の総括と雇用に関する政策提言　（樋口）

• 出版社からのコメント

  コロナウイルス蔓延から3年。短期間で激変した個人・企業のデジタル化・多様化の軌跡を追う！　コロナ期労働市場の総合的分析。

• 内容紹介

  短期間で激変した個人・企業のデジタル化・多様化の軌跡を追う！
  
  コロナウイルス蔓延から3年。この間、人々の働き方やウェルビーイング（幸福度）に対する意識、企業の経営マインド、新技術の導入など、経済社会に広汎な影響を及ぼした。何が変わり、何が変わらなかったのか。専門家がさまざまな角度から変化の軌跡と雇用・労働政策の課題を明示した、わが国コロナ期労働市場の総合的分析。
  
  ◆「コロナ」は人々の働き方や生活意識、企業経営、労働市場に何をもたらしたのか？　個人と企業の連続したパネル調査から、災禍前後の変化を読み解く。
  
  ◆コロナ禍が国民に与えた影響は様々だが、各種格差の固定化や人々の意識変化については、回復過程でのより詳細な研究が必要となっている。この状況を受けて本書では、経済社会における多様化の進展状況を分析。労働市場での格差拡大、将来に対する不確実性への不安拡大の実態について詳らかにする。
  
  図書館選書
  「コロナ」は人々の働き方や生活意識、企業経営、労働市場に何をもたらしたのか？　個人と企業の連続したパネル調査から、災禍前後の変化の軌跡を読み解く。雇用・労働政策の課題を明示した、コロナ期労働市場の総合的分析。

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  樋口 美雄(ヒグチ ヨシオ)
  労働政策研究・研修機構理事長。１９５２年生まれ。８０年、慶應義塾大学大学院商学研究科博士課程修了。博士（商学）。１９９１年より慶應義塾大学商学部教授、２０１８年より現職。慶應義塾大学名誉教授。慶應義塾大学商学部長・大学院商学研究科委員長、内閣府・統計委員会委員長等を歴任。２０１６年、紫綬褒章を受章

• 著者について

  樋口 美雄 (ヒグチ ヨシオ)
  労働政策研究・研修機構理事長、慶應義塾大学名誉教授。
  1952年栃木県生まれ。75年　慶應義塾大学商学部卒業。77年　同大大学院商学研究科修士課程修了、同大商学部助手。80年　同大大学院商学研究科博士課程修了。82年　同大商学部助教授。85－87年　米国コロンビア大学客員研究員。91年　慶應義塾大学商学部教授。博士号取得。95－96年　米国スタンフォード大学客員研究員、オハイオ州立大学客員教授。2005－08年　国民生活金融公庫総合政策研究所長を兼務。09－13年　慶應義塾大学商学部長。09－14年　内閣府統計委員会委員長。12年　日本経済学会会長（任期1年）。16年　紫綬褒章受賞。2018年、慶應義塾大学を定年退職し、労働政策研究・研修機構理事長に就任、現在に至る。慶應義塾・福澤賞受賞。内閣府、厚生労働省、文部科学省等において多くの公職（労働政策審議会会長、働き方改革実現会議　有識者議員、一億総活躍国民会議　民間議員など）を歴任。
  
  大竹 文雄 (オオタケ フミオ)
  大阪大学感染症総合教育研究拠点特任教授。
  
  荻島 駿 (オギシマ シュン)
  三井住友トラスト基礎研究所　副主任研究員。
  
  加藤 大貴 (カトウ ヒロキ)
  大阪大学大学院経済学研究科特任研究員。
  
  権 赫旭 (クォン ヒョックウック)
  日本大学経済学部教授。
  
  黒川 すみれ (クロカワ スミレ)
  福岡県立大学人間社会学部講師。
  
  児玉 直美 (コダマ ナオミ)
  明治学院大学経済学部教授。
  
  小林 徹 (コバヤシ トオル)
  高崎経済大学経済学部准教授。
  
  周 燕飛 (シュウ エンビ)
  日本女子大学人間社会学部教授。
  
  鈴木 恭子 (スズキ キョウコ)
  労働政策研究・研修機構　研究員。
  
  高見 具広 (タカミ トモヒロ)
  労働政策研究・研修機構　主任研究員。
  
  多和田 知実 (タワダ トモミ)
  労働政策研究・研修機構　調査員。
  
  戸田 卓宏 (トダ タカヒロ)
  労働政策研究・研修機構　元主任研究員。（本書刊行時は、厚生労働省よりOECD出向）
  
  仲 修平 (ナカ シュウヘイ)
  明治学院大学社会学部准教授。
  
  中井 雅之 (ナカイ マサユキ)
  労働政策研究・研修機構　主席統括研究員。
  
  長松 奈美江 (ナガマツ ナミエ)
  関西学院大学社会学部教授。
  
  福田 皓 (フクダ アキラ)
  慶應義塾大学大学院商学研究科博士課程。
  
  前田 一歩 (マエダ カズホ)
  労働政策研究・研修機構　研究助手。
  
  山本 勲 (ヤマモト イサム)
  慶應義塾大学商学部教授。
  
  山本 雄三 (ヤマモト ユウゾウ)
  九州国際大学現代ビジネス学部准教授。
  
  渡邊 木綿子 (ワタナベ ユウコ)
  労働政策研究・研修機構　主任調査員。

検証・コロナ期日本の働き方―意識・行動変化と雇用政策の課題 の商品スペック