経営学の未来を考える―不確実性の高い時代を乗り切るために [単行本]

経営学の未来を考える―不確実性の高い時代を乗り切るために の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  コロナ禍など以前には想像もできなかった事態が生じている現状に鑑みると、今後、企業経営における不確実性がさらに高まると考えられる。そこで、現代社会において経営学が特に取り組むべきと考えられる課題をピックアップして、分析したのが本書である。今後の企業経営の中で重視される「どのように環境に適応するのか」「どのように環境に働きかけていくのか」という課題への対応策を考察した一冊。

• 目次

  まえがき
  
  
  　第Ⅰ部　経営学で考える新しい潮流
  
  第１章　未来創造へ向けてホスピタリティ経営を推進する──従来からのサービスマネジメントだけでは適応できない！（吉原敬典）
  　１ 今，経営はどこへ向かっているのか
  　２ 二項両律マネジメントの全体像
  　３ ホスピタリティとサービスの関係
  　４ 「サービス価値」提供のマネジメント──従来からのサービスマネジメントを超えて
  　５ 「ホスピタリティ価値」共創のマネジメント──未来創造へ向けて
  　６ サービスとホスピタリティを二項両律させる鍵は「人間価値」向上のマネジメント
  　７ 目的（パーパス）の体系
  　８ 本章で何が明らかになったのか
  
  第２章　ネットフリックスから見る組織の未来（織田　薫）
  　１ ＶＵＣＡの時代
  　２ ネットフリックスとは
  　３ ネットフリックスの組織と文化
  　４ 組織の未来
  　５ ネットフリックスの組織と組織文化が示すもの
  　６ 自由と責任
  
  第３章　消費者間取引と売り手が「人間」であることの魅力（鴇田彩夏）
  　１ 「消費者」の変化
  　２ 消費者間取引とはどんなものか
  　３v変化する消費者像
  　４ 消費者間取引において重視される価値とは何か
  　５ 人間であることと取引
  
  第４章　ライブコマースの現在地と未来（劉　亜氷）
  　１ 新しい販売手法としてのライブコマース
  　２ ライブコマースの関連研究
  　３ ライブコマースの変遷と現状
  　４ ライブコマースのメリットと課題
  　５ ライブコマースの未来
  
  第５章　スマートフォンが手放せない！（土井　正）
  　１ 生活に浸透するスマートフォン
  　２ スマートフォンの時代
  　３ どんなときもスマートフォン
  　４ スマートフォンのＡＢＣＤ
  　５ スマートフォンのビジネス・モデルの正体
  
  第６章　これからのデジタル変革（ＤＸ）時代に求められる人材像──学びに向けて（伊藤利佳）
  　１ 日本の現状とＤＸ
  　２ 日本のデジタル化
  　３ イノベーションからの学び
  　４ ＤＸ時代に必要とされる人材
  　５ 希望の時代に向けて
  
  
  　第Ⅱ部　潮流に乗るための経営学の基本
  
  第７章　関係性の概念から見る組織研究の動向（伊藤真一）
  　１ 経営学と組織
  　２ 組織研究のアプローチを特徴づける４つの次元
  　３ 機能主義と組織研究──因果関係の解明
  　４ 解釈主義と組織研究──人間の解釈への注目
  　５ 社会構成主義と組織研究──関係性への注目
  　６ 関係性の概念から見る組織研究
  
  第８章　高齢化社会とこれからの働き方について考える（原みどり）
  　１ 日本における高齢化
  　２ 日本の就業状態
  　３ これからの働き方
  
  第９章　ＳＤＧｓ・ＤＸが求められる時代の日本的経営（中村裕一郎）
  　１ 経営環境の変化に対応する経営
  　２ 現代社会の特徴
  　３ ＤＸの難しさ
  　４ ＤＸを成功させるために
  　５ 日本的経営
  　６ 両利きの経営
  
  第10章　なぜユニクロやダイドードリンコは自社の工場を持たないのか──利益・安全余裕率から見たファブレス生産の意味（今林正明）
  　１ 工業・商業の分業から，ＳＰＡ・ＯＥＭ・ファブレス生産へ
  　２ 現代の製造業における「生産活動」と「経営活動」
  　３ ＳＰＡ型，ファブレス生産を損益構造で考えることの意義
  　４ 利益計画の基本技法（損益分岐点分析）
  　５ ファブレス生産が利益に及ぼす影響（モデル）
  　６ 各モデルの分析
  　７ 各モデルの考察
  　８ ファブレス生産の優位性
  
  第11章　会計的評価が利益に与える影響（湯澤晃明）
  　１ どのように会計を学ぶか
  　２ 財務分析
  　３ 利益を求める２つの計算方法
  　４ 貸借対照表と損益計算書の構造上の関係
  　５ 固定資産の減価償却
  　６ 商品の評価方法
  　７ 利益に影響を与える意味
  
  第12章　会社経営における法人税法の基本問題──裁判例から学ぶ役員給与（竹内　進）
  　１ 役員給与課税の意義
  　２ 税法の基本原理
  　３ 法人税法における納税額計算の概要
  　４ 法人税法における役員給与の概要
  　５ 事前確定届出給与該当性の裁判例の検討
  　６ 役員給与課税のあるべき姿
  
  
  あとがき
  索　　引

• 内容紹介

  コロナ禍など以前には想像もできなかった状況が生じている現状に鑑みると、今後、企業経営における不確実性がさらに高まることが考えられる。そこで、現代社会において経営学が特に取り組むべきと考えられる課題を、ピックアップして考察したのが本書である。今後の企業経営の中で重視される「どのように環境に適応するか」「どのように環境に働きかけていくか」という問いへの解答を企図した一冊。

• 著者について

  目白大学経営学部・大学院経営学研究科 (メジロダイガクケイエイガクブダイガクインケイエイガクケンキュウカ)
  経営学部（経営学科，定員130名）は2002年に，大学院経営学研究科は2004年にそれぞれ開設し今日に至っている。経営学部は，経営管理，マーケティング，会計学の各分野で構成され，現場に適用し応用する能力開発を目標にしている。また，手厚い少人数制できめ細かい指導を得意としている。一方，大学院経営学研究科（修士課程経営学専攻，定員20名）においては，経営上の問題を発見し解決できる実践能力を養うことを目的にして専門的職業人を育成するとともに，企業の上級・中級経営管理者等の養成を目標にしている。今後，経営学部と大学院経営学研究科は，相互研鑽と相互交流による相乗効果を意図して，互いの強みを活かし，社会からの要請に応え続けていくことが存在価値である。
  
  ＊本情報は2023年３月時点のものです

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