医療費統計の基本分析―電子レセプトの5要素分析とその活用 [単行本]

医療費統計の基本分析―電子レセプトの5要素分析とその活用 の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  日本の国民医療費４５兆円超の適正化をいかに進めるか。電子レセプト・データに対する５要素分析に基づいて、日本における疾病・病気の受診発生・治療経過とその負担状況の実像を描き出す。

• 目次

  第Ⅰ部　レセプト基本統計と５要素分析の公式
  第１章　レセプト基本統計とは何か
  第２章　１人当たり医療費の３要素分析とその課題
  第３章　５要素分析の基礎となる統計の考え方
  第４章　５要素分析の公式とその簡便な導き方・３要素分析との関係
  第５章　一般の場合の５要素分析の公式の導出――恒等式の利用
  第６章　５要素分析による患者統計──保健統計における患者統計との比較検証
  第Ⅱ部　５要素分析を用いた医療・介護等の分析の実例
  第７章　全国の男女別・年齢階級別外来の５要素分析
  第８章　全国の年齢階級別・入院／外来別・疾病大分類別分析（その１）──がん（悪性新生物）、循環器系疾患
  第９章　全国の年齢階級別・入院／外来別・疾病大分類別分析（その２）──精神疾患と妊娠・分娩および産じょくの入院医療費
  第１０章　都道府県別に見た入院外医療費と後期高齢者入院医療費の５要素分析
  第１１章　全国の介護保険の施設サービスの５要素分析
  第１２章　年齢調整と地域医療計画・地域医療構想における病床数の５要素分析
  第１３章　入院における診療行為に関する５要素分析の例
  第１４章　外来における診療行為に関する５要素分析の例
  第１５章　５要素分析と最近の医療・医療保険・介護保険分野の動向の関係
  参考資料

• 出版社からのコメント

  日本の国民医療費は４５兆円に達し、「適正化」が必須とされる。議論の出発点となる全体像を、電子レセプト・データに基づいて示す。

• 内容紹介

  日本の国民医療費45兆円超の適正化をいかに進めるか。
  電子レセプト・データに対する5要素分析に基づいて、日本における疾病・病気の受診発生・治療経過とその負担状況の実像を描き出す。
  日本の国民医療費は、2019年度調査では44兆円を超えている。内訳は、患者負担5兆円、保険料22兆円、公費負担17兆円になる。人口の高齢化、医療の高度化などにより医療費の増加が続き、2022年度に確実に45兆円超と見込まれるなかで、保健事業・医療提供体制も関わって、その適正化が進められている。そのためには、医療費の詳細な内訳を示すデータの収集と、保健事業や医療提供体制も対象とした分析が必須である。
  本書で分析対象とするレセプトとは、病院・診療所を受診した際にかかった医療費が示された診療報酬明細書・請求書である。レセプトには、治療のためにどのような項目でどれだけの医療費がかかったのかを表す明細とともに、患者・医療保険者・公費による負担の状況が示されている。
  現在ではレセプトは電子化され、全国すべてのレセプトを集積したNDB（レセプト情報・特定健診等情報データベース）が構築され、分析が可能となっている。
  本書では、電子レセプトとして収集されたデータに対して、レセプト件数、受診日数、医療費を用いた従来の3要素分析を発展させ、月の暦日数と合計特殊再診率という２つの統計を加えて疾病・病気の発生数、状態、期間などを得る5要素分析を行うことによって、がん、循環器系疾患等の疾病別の状況、年齢階級別や都道府県別の医療費の状況などの日本の医療の現状を、保健事業・医療提供体制を対象とした分析にも用いることができる統計として表す方法を示す。
  「第Ⅰ部　レセプト基本統計と5要素分析の公式」は、理論編である。医療保険制度のあらましとレセプトの概要、レセプト基本統計、3要素分析、5要素分析について示す。
  「第Ⅱ部　５要素分析を用いた医療・介護等の分析の実例」は実践編である。疾病別統計、都道府県別統計、保健事業、介護保険や医療提供体制への応用例などを示す。

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  村山 令二(ムラヤマ レイジ)
  １９５５年生まれ。東京大学大学院理学系研究科修士課程（数学専攻）修了後、１９８０年４月厚生省（現厚生労働省）入省。２０１３年７月退官。現在、健康保険組合連合会参与、城西国際大学非常勤講師、年金数理人

• 著者について

  村山 令二 (ムラヤマ レイジ)
  村山　令二（ムラヤマ レイジ）
  健康保険組合連合会参与、城西国際大学非常勤講師
  1955年生まれ。東京大学大学院理学系研究科修士課程（数学専攻）修了後、1980年4月厚生省（現厚生労働省）入省。以降、1994年7月保険局調査課課長補佐（高齢者介護対策本部にも所属）、1997年10月社会保険庁運営部企画・年金管理課数理調査室長（政管健保等の統計・調査）等を経て、
  2003年8月　大臣官房統計情報部人口動態・保健統計課長
  2007年7月　年金局総務課首席年金数理官
  2008年7月　保険局調査課長
  2013年7月　退官
  現在、健康保険組合連合会参与、城西国際大学非常勤講師、年金数理人。

医療費統計の基本分析―電子レセプトの5要素分析とその活用 の商品スペック