SDGsバブル崩壊―意識高い系がハマるリベラルビジネスの正体 [単行本]

SDGsバブル崩壊―意識高い系がハマるリベラルビジネスの正体 の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  ＥＶシフト後退、原発再稼働、石炭の復活…不良債権化するＥＳＧ投資。エゴと偽善と非合理性に満ちたグリーン・バブル崩壊のプロセスを全解説する！

• 目次（「BOOK」データベースより）

  第１章　持続できなくなった気候変動問題
  第２章　グリーン・ウォッシュと格下げ
  第３章　ＳＤＧｓバブル崩壊
  第４章　明日の日本を今日のドイツにしてはならない
  第５章　持続可能社会の実現のための脱・脱化石燃料
  第６章　原発再稼働と開発が日本復活のカギ

• 出版社からのコメント

  ＳＤＧｓが理念ではなく、金融や政治の動きによって作られたバブルだ。その「バブル」はすでに崩壊している――。

• 内容紹介

  本書は、SDGs(持続可能な開発目標)という理念に基づくESG（環境・社会・ガバナンス）投資のバブルが崩壊した経緯とその影響について分析するものである。約35点以上のふんだんな図版を用いて「脱SDGｓ」の必要性を解説した。
  2020年のアメリカ大統領選でバイデン氏が勝利し、気候変動対策を目玉政策に掲げたことで、グリーン・ニューディールと呼ばれる新たな産業創造が注目された。
  テスラ株が急騰したのを覚えている人も多いのではないか。実際にESG投資はバブル状態となる。
  しかし、その背景にあったのはSDGs達成を目的とした正義の精神でもなんでもない。コロナ禍での異次元の金融緩和によるマネーの余剰や、グリーン・ウォッシュと呼ばれる環境を「看板」に使った「まやかし」があったに過ぎなかった。
  2022年にはEUがESGの投資基準を厳格化しウォッシュが次々と露呈した。FRSが利上げを開始し市場に溢れていたマネーが回収されていく。さらにアメリカ議会下院で共和党が多数派となり、グリーン予算が通過しなくなった。
  こうしたことが複合して起こったことで、グリーン・バブルは崩壊した。暗号資産バブル崩壊による銀行破綻や格付け会社のファンド格下げなども影響した。日本ではこの動きが十分に伝わっておらず､SDGs信仰が日本に悪影響を与える可能性がある｡
  またコロナ禍終焉に伴う経済活動の本格再開でエネルギー需要が不足。このことでエネルギー危機の発生がSDGsの幻想から目を覚ますきっかけになった。今だカーボン・ニュートラルの夢を見ている欧州経済の落日は、SDGsがいかに現状に悪影響を与えるのかの典型例だ。
  日本は「資源貧国」であるがゆえに、このエネルギー危機の時代を乗り切る技術大国でもある。化石燃料と低炭素排出の同時実現を達成するキーテクノロジーこそ、次の時代のエネルギー安全保障の形だ。日本の復活のカギの一つはそこにある。
  第1章　持続できなくなった気候変動問題
  第2章　グリーン・ウォッシュと格下げ
  第3章　ＳＤＧｓバブル崩壊
  第4章　明日の日本を今日のドイツにしてはならない
  第5章　持続可能社会の実現ための脱・脱化石燃料
  第6章　原発再稼働と開発が日本復活のカギ

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  渡邉 哲也(ワタナベ テツヤ)
  作家・経済評論家。１９６９年生まれ。日本大学法学部経営法学科卒業。貿易会社に勤務した後、独立。複数の企業運営などに携わる。大手掲示板での欧米経済、韓国経済などの評論が話題となり、２００９年、『本当にヤバイ！欧州経済』（彩図社）を出版、欧州危機を警告し大反響を呼んだ。内外の経済・政治情勢のリサーチや分析に定評があり、さまざまな政策立案の支援から、雑誌の企画・監修まで幅広く活動を行っている

• 著者について

  渡邉哲也 (ワタナベテツヤ)
  作家・経済評論家。1969 年生まれ。日本大学法学部経営法学科卒業。貿易会社に勤務した後、独立。複数の企業運営などに携わる。大手掲示板での欧米経済、韓国経済などの評論が話題となり、2009 年、『本当にヤバイ! 欧州経済』(彩図社)を出版、欧州危機を警告し大反響を呼んだ。内外の経済・政治情勢のリサーチや分析に定評があり、さまざまな政策立案の支援から、雑誌の企画・監修まで幅広く活動を行っている。 著書に『これからすごいことになる日本経済』『パナマ文書』『「中国大崩壊」入門』『「韓国大破滅」入門』『「新型コロナ恐慌」後の世界』『2030年 「シン・世界」大全』(以上、徳間書店)などのベストセラーの他、『「お金」と「経済」の法則は歴史から学べ! 』(PHP研究所)、『今だからこ そ、知りたい「仮想通貨」の真実』(ワック)、『GAFAvs. 中国』(ビジネス社)など多数。

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