ベンチャー簇業序説―"独創=発明の事業化"のエコシステム創生 [単行本]

ベンチャー簇業序説―"独創=発明の事業化"のエコシステム創生 の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  長期の日本経済の低迷（「失われた３０年」）から脱する糸口は、イノベーションの仕組み、なかでも新企業群の創生（ベンチャー簇業）をもたらす“独創＝発明の事業化の仕組み”（地域エコシステム）を各地域に創ることにある。※簇業（そうぎょう）とは「多数新規創業」、エコシステムは「生態系」を指します。

• 目次

  第Ⅰ部　 日本における研究開発型ベンチャーの源流─ 高峰譲吉、理研そして理研発ベンチャーの展開 ─
  　　第１章　２人のイノベーター ─ 高峰譲吉と渋沢栄一 ─
  　　第２章　理化学研究所と理研発ベンチャーの展開 ─ 戦前理研 ─
  　　第３章　 理研の地域展開と地域産業活性化.─ 戦前理研の地域展開 ─
  　　第４章　 戦前の理化学研究所と展開事業の意義・教訓 .─ 総括的まとめ ─
  
  第Ⅱ部　 戦後における研究開発型ベンチャー振興の展開─ アメリカと日本 ── 企業家大学・NTBFs、KSP、地域エコシステム、大学発ベンチャー ─
  　　第５章　 戦後アメリカにおける企業家大学への進化と.NTBFs＝技術ベンチャーの簇業
  　　第６章　 戦後日本におけるベンチャー振興の開始 .─〈KSPモデル〉の創生 ─
  　　第７章　 大学発ベンチャー振興政策 ─ 大学発ベンチャーから.地域エコシステム構築へ ─
  
  第Ⅲ部　 大学発ベンチャー・エコシステムと地域におけるベンチャー簇業
  　　第８章　大学発ベンチャー・エコシステムの現状と課題
  　　第９章　 事例研究 ─ 東京大学、東北大学、鶴岡エリア、つくばエリア、川崎エリア ─
  
  第Ⅳ部　〈独創＝発明の事業化〉のエコシステム創生へ
  　　第10章　〈独創＝発明の事業化〉の競争の時代とベンチャー簇業

• 内容紹介

  〈理研モデル〉を継承し、現代の〈独創＝発明の事業化〉の地域エコシステム創生へ！
  長期の日本経済の低迷（「失われた30年」）から脱する糸口は、イノベーションの仕組み、なかでも新企業群の創生（ベンチャー簇業）をもたらす＜独創＝発明の事業化の仕組み＞（地域エコシステム）を各地域に創ることにある。

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  原田 誠司(ハラダ セイジ)
  １９４２年生まれ。現職：長岡大学名誉教授／インデペンデンツクラブ会員／日本ベンチャー学会会員。学歴・職歴等：東京大学大学院（経済学）博士課程単位取得満期退学後（経済学修士）、民間シンクタンク（株式会社経済分析センター等）を経て、１９９０年から長岡短期大学、那須大学、長岡大学に勤務、２０１８年退職。この３大学ではいずれも地学連携組織（地域連携研究センター等）の運営委員長を歴任。専門：経済政策、地域産業政策、ベンチャー企業論等。社会活動等：川崎市や長岡市等自治体の多数の産業振興委員会委員、川崎市産業振興財団副理事長、同財団新産業政策研究所長（２００５～２０１８年）を歴任。１９９８年１月、長岡地域ニュービジネス研究会（長岡短期大学時代）中心にベンチャー企業（婦人服等オーガナイザーのＮＴＭ企画株式会社）を設立するも（原田＝取締役）、山一證券破綻等により急速に経済環境悪化、４月に解散・清算に至る

• 著者について

  原田誠司 (ハラダセイジ)
  現職：長岡大学名誉教授/ インデペンデンツクラブ会員/ 日本ベンチャー学会会員
  学歴・職歴等：東京大学大学院（経済学）博士課程単位取得満期退学後（経済学修士）、民間シンクタンク（株式会社経済分析センター等）を経て、1990 年から長岡短期大学、那須大学、長岡大学に勤務、2018 年退職。この３大学ではいずれも地学連携組織（地域連携研究センター等）の運営委員長を歴任。専門：経済政策、地域産業政策、ベンチャー企業論等。
  著書論文：『連邦経営』（評伝社、1988 年）、『達人カンパニー』（新潟日報事業社、1995 年）、『知識経済とサイエンスパーク』（日本評論社、2001 年）、『続・川崎元気企業』（日本評論社、2006 年）など著書論文多数。

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