人的資本経営まるわかり(PHPビジネス新書) [新書]

人的資本経営まるわかり(PHPビジネス新書) [新書] の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  企業価値を示す新たな指標であり、上場企業の開示義務が適用され話題沸騰の「人的資本経営」。ただ、言葉の意味を知っていても、「なぜ、やるのか？」「何から始めるか？」まで語れる人は、多くはないはず。知っておくべき、でも分厚い専門書を読むのは…。そんな人に向け、「これ１冊」で人的資本経営の全体像がつかめる入門書をお届け。人的資本経営のエッセンスを、第一人者が実務目線から徹底解説！

• 目次（「BOOK」データベースより）

  第１章　人的資本経営とは何か（なぜ今、人的資本経営が注目されるのか？；人的資本経営が注目される理由１　持続的な企業価値の向上につながるから―人材を資源ではなく、資本と捉える　ほか）
  第２章　世界で進む「人的資本開示」の動き（人的資本開示の政策；人的資本報告の基準―ＩＳＯ３０４１４　ほか）
  第３章　人的資本経営の落とし穴―表面的な理解では、逆効果にもなる（「開示義務化に形だけ対応すればいい」という大誤解；人事制度を変えるが中身が伴わず、従業員の不満が増加　ほか）
  第４章　人的資本経営の実践―結局、何をすればいい？（経営者は「企業は人なり」の原点に立ち戻れ；管理職・マネジャーは「ピープルマネジメント」に注力せよ　ほか）
  第５章　人的資本経営の現状―海外企業と日本企業（海外企業の人的資本経営の状況；日本企業の人的資本経営の状況　ほか）

• 出版社からのコメント

  今、経営者＆人事関係者が最も注目するワード「人的資本経営」――。そのエッセンスを、日本における第一人者が平易に解説！

• 内容紹介

  企業価値を示す新たな指標であり、
  上場企業の開示義務が適用され話題沸騰の「人的資本経営」。
  ただ、言葉の意味を知っていても、
  「なぜ、やるのか？」「何から始めるのか？」まで語れる人は、そう多くはないのではないだろうか。
  「知っておくべき」と頭では理解している。
  でも分厚い専門書を開くのはちょっと気が引ける……。
  
  そんな人に向け、「これ１冊」で人的資本経営の全体像がわかる入門書をお届け。
  新書版型で手軽に学べ、それでいて内容は以下のように充実している。
  
  第１章 人的資本経営とは何か
  第２章　世界で進む「人的資本開示」の動き
  第３章　人的資本経営の落とし穴――表面的な理解では、逆効果にもなる
  第４章　人的資本経営の実践――結局、何をすればいい？
  第５章　人的資本経営の現状――海外企業と日本企業
  
  人的資本経営のエッセンスを、
  日本における「人的資本経営の第一人者」が実務目線から徹底解説！

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  岩本 隆(イワモト タカシ)
  東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（ＵＣＬＡ）大学院工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ｐｈ．Ｄ．。日本モトローラ株式会社、日本ルーセント・テクノロジー株式会社、ノキア・ジャパン株式会社、株式会社ドリームインキュベータを経て、２０１２年６月より２０２２年３月まで慶應義塾大学大学院経営管理研究科（ＫＢＳ）特任教授。ＫＢＳでは産学連携による「産業プロデュース論」「ビジネスプロデュース論」などの研究を実施。２０１８年９月より２０２３年３月まで山形大学学術研究院産学連携教授。２０２３年４月より山形大学学術研究院客員教授。２０２２年１２月より慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科では「ＳＦＣ地域イノベーション共同研究」に従事

• 著者について

  岩本 隆 (イワモト タカシ)
  東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）大学院工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。
  日本モトローラ株式会社、日本ルーセント・テクノロジー株式会社、ノキア・ジャパン株式会社、株式会社ドリームインキュベータを経て、2012年6月より2022年3月まで慶應義塾大学大学院経営管理研究科（KBS）特任教授。KBSでは産学連携による「産業プロデュース論」「ビジネスプロデュース論」などの研究を実施。
  2018年9月より2023年3月まで山形大学学術研究院産学連携教授。山形大学では文部科学省地域イノベーション・エコシステム形成プログラムの事業プロデューサーとして山形地域の事業プロデュースを統括。2023年4月より山形大学学術研究院客員教授。
  2022年12月より慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科では「SFC地域イノベーション共同研究」に従事。

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