経営層のためのサイバーセキュリティ実践入門―生成AI、DX、コネクティビティ時代を勝ち抜くための必須スキル [単行本]

経営層のためのサイバーセキュリティ実践入門―生成AI、DX、コネクティビティ時代を勝ち抜くための必須スキル の 商品概要

• 要旨（「BOOK」データベースより）

  「ランサムウェア」「個人情報流出」「機密漏えい」「業務停止」「信用失墜」「株価暴落」「損害賠償」ｅｔｃ．サイバーセキュリティ対策は、企業トップ自らが取り組むべき課題！ＮＥＣのサイバーセキュリティエキスパートが、経営層に求められる役割から、組織づくり、システム管理、実際のインシデント対応まで、知っておくべきポイントを解説！

• 目次（「BOOK」データベースより）

  序章　サイバーセキュリティとは
  第１章　サイバーセキュリティの現状（ビジネス環境の変化；拡大するビジネスリスク）
  第２章　経営層に求められる役割と戦略（経営層に求められる役割；役割を果たすための戦略；リスクをコントロールする）
  第３章　実践のための組織づくり（体制を整える；実効性のある運用；ガバナンスを効かせる；人材の確保と育成）
  第４章　実践のためのシステム管理（対策をデザインする；対策のための情報収集；対策を維持する）
  第５章　インシデントハンドリング（インシデントハンドリングとは；インシデントハンドリングのプロセス；インシデントから学ぶ）

• 内容紹介

  ダボス会議でも重要議題となっているサイバー攻撃。自社がいつ攻撃されてもおかしくない時代に、経営者やマネジメント層が最低限知らなくてはならない基本知識を解説！
  
  今やサイバー攻撃（不正アクセス、マルウエア、ランサムウエア、サービス妨害など）は不特定多数の企業に対して行われるようになり、特別なものではなくなっています。企業においてDX（デジタルトランスフォーメーション）が浸透し、さらにAI（人工知能）の活用が当たり前になった現在、この動きはますます加速すると予想されます。
  
  日本企業においても、サイバー攻撃が重要な経営リスクと認識されるようになった反面、実際の対応は情報システム部門に丸投げされていることが多く、経営者やマネジメント層の関心が薄いままなのが現状です。しかし、サイバーセキュリティによる損失の発生は取締役の責任であり、もはや「知らなかった」では済まされない時代になっています。
  
  本書は、一般企業の経営者・マネジメント層を対象に、経営層として最低限知らなくてはならないサイバーセキュリティ対策の知識をまとめた入門書です。サイバーセキュリティ対策が必要となっている背景から、経営層に求められる役割と戦略、組織づくりやシステム管理、事故が発生した際の対応（インシデントハンドリング）まで、平易な文章と豊富な図版を用いて解説し、明日からでも実践できるようになっています。業種や規模を問わず、多くの企業経営者・経営層に読んでいただきたい１冊です。

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  淵上 真一(フチガミ シンイチ)
  日本電気株式会社（ＮＥＣ）Ｃｏｒｐｏｒａｔｅ　Ｅｘｅｃｕｔｉｖｅ　ＣＩＳＯ兼サイバーセキュリティ戦略統括部長。ＮＥＣセキュリティ取締役（※２０２４年４月着任）。ベンチャー系Ｓｌｅｒにて、プログラマ、ネットワークエンジニアを経た後、学校法人にて教鞭を執る傍ら、組織のセキュリティコントロールを手がける。また、司法・防衛関連のセキュリティトレーニングに携わる。ＮＥＣではサイバーセキュリティ全社統括を担当し、ＮＥＣセキュリティの取締役に着任

• 著者について

  淵上真一 (フチガミシンイチ)
  日本電気株式会社（NEC）Corporate Executive CISO 兼 サイバーセキュリティ戦略統括部長
  NECセキュリティ株式会社 取締役（※2024年4月着任）　
  ベンチャー系SIerにて、プログラマ、ネットワークエンジニアを経た後、学校法人にて教鞭を執る傍ら、組織のセキュリティコントロールを手がける。また、司法・防衛関連のセキュリティトレーニングに携わる。NECではサイバーセキュリティ全社統括を担当し、NECセキュリティの取締役に着任。CISSP認定機関ISC2の認定主任講師として人材育成活動も務めており、2016年には、ISC2よりアジアパシフィック地域でセキュリティの発展に貢献した一人として、ISLA Senior Information Security Professionalを受賞。
  情報処理安全確保支援士集合講習認定講師、Hardening Project 実行委員、北海道大学 情報基盤センター 客員研究員、一般財団法人日本情報経済社会推進協会（JIPDEC）評議員、一般社団法人サイバー安全保障人材基盤協会（CSTIA）理事。

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