ASEAN多国籍企業の実像―後発勢力の国際化戦略と競争優位 [単行本]

ASEAN多国籍企業の実像―後発勢力の国際化戦略と競争優位 の 商品概要

• 目次

  目次
  
  　まえがき
  
  序章　本研究の背景と概要
  　１．背景
  　２．問題意識
  　３．研究目的と手法，結果
  　　　１）２つのリサーチ・クエスチョンと４つの仮説の検証
  　　　２）事例研究に基づく仮説の考察
  　　　３）研究成果
  　４．本研究の構成
  
  第１章　新興国の対外FDI拡大，経緯と現状
  　１．はじめに
  　２．新興国の対外FDI拡大
  　　　１）全体のトレンド
  　　　２）BRICsの大きな存在感
  　　　３）BRICsの対外FDI拡大の背景
  　３．ASEANの対外FDI拡大
  　　　１）2010年代に本格化
  　　　２）タイ，マレーシアが牽引役
  　　　３）対外FDIの主体としてのASEAN
  　　　４）ASEANの対外FDI拡大の背景
  　　　５）ASEAN多国籍企業，「国際化の度合い」
  　４．おわりに
  
  第２章　EMNEsに関する先行研究と本研究の特徴
  　１．はじめに
  　２．EMNEsに関する先行研究
  　　　１）多国籍企業の伝統理論
  　　　２）EMNEs研究の進展
  　　　３）2000年代以降のEMNEs研究
  　３．ASEAN企業研究の意義
  　　　１）BRICs中心の現状
  　　　２）ASEAN企業の特性
  　　　３）ASEAN企業に関する先行研究
  　４．本研究の特徴
  　　　１）統合的に捉える
  　　　２）本研究が取り組む課題
  　５．おわりに
  
  第３章　ASEAN 多国籍企業の国際化戦略に関する分析
  　１．はじめに
  　２．主要AMNEsの特定
  　３．国際化戦略の類型化
  　　　１）分析枠組み
  　　　２）類型化の結果
  　４．「グローバル型」と「リージョナル型」
  　　　１）分類基準
  　　　２）「グローバル型」と「リージョナル型」の特定
  　５．仮説の設定と検証
  　　　１）仮説の設定
  　　　２）仮説の検証
  　　　３）推計結果に基づく見取り図
  　６．おわりに
  
  第４章　ASEAN多国籍企業の競争優位に関する分析
  　１．はじめに
  　２．EMNEsの競争優位を巡る議論とAMNEs
  　　　１）バンドリング・モデル
  　　　２）非伝統的FSAs
  　　　３）「RSAs」という新たな視点
  　３．仮説の設定
  　４．仮説の検証①（「国内での強さ」）
  　　　１）分析の目的・手法
  　　　２）分析結果
  　　　３）各AMNEs が活用したCLRs
  　５．仮説の検証②（非伝統的FSAs）
  　　　１）分析の目的・手法
  　　　２）分析結果
  　６．仮説の検証③（RSAs）
  　　　１）分析の目的・手法
  　　　２）分析結果
  　７．分析のまとめと次章以降の目的
  　　　１）仮説検証の結果
  　　　２）仮説の背後に何があるのか？
  　　　３）事例研究の意義
  　　　４）事例研究で取り上げるAMNEs
  　８．おわりに
  
  第５章　タイ・ユニオン・グループ
  　　　　―「グローバル型」の事例研究①―
  　１．はじめに
  　２．タイ・ユニオンの概要
  　３．国際化の経緯
  　４．仮説①に関する考察
  　５．仮説③に関する考察
  　　　１）「国内での強さ」
  　　　２）非伝統的FSAs
  　６．おわりに
  
  第６章　インターナショナル・コンテナ・ターミナル・サービシズ（ICTSI）
  　　　　―「グローバル型」の事例研究②―
  　１．はじめに
  　２．ICTSIの概要
  　３．国際化の経緯
  　４．仮説①に関する考察
  　５．仮説③に関する考察
  　　　１）国内での強さ
  　　　２）非伝統的FSAs
  　６．おわりに
  
  第７章　タイ・ビバレッジ
  　　　　―「リージョナル型」の事例研究①―
  　１．はじめに
  　２．タイ・ビバレッジの概要
  　３．国際化の経緯
  　４．仮説②に関する考察
  　５．仮説④に関する考察
  　　　１）「国内での強さ」
  　　　２）地域特殊的優位（RSAs）
  　６．おわりに
  
  第８章　CIMBグループ・ホールディングス
  ―「リージョナル型」の事例研究②―
  　１．はじめに
  　２．CIMBの概要
  　３．国際化の経緯
  　４．仮説②に関する考察
  　５．仮説④に関する考察
  　　　１）国内での強さ
  　　　２）地域特殊的優位（RSAs）
  　６．おわりに
  
  第９章　ベトナム軍隊工業通信グループ（ベトテル）
  　　　　―変則型の事例研究―
  　１．はじめに
  　２．ベトテルの概要
  　３．国際化の経緯
  　４．例外的な国際化戦略
  　５．競争優位の構図
  　　　１）国内での強さ
  　　　２）非伝統的FSAs
  　６．おわりに
  
  終章　本研究の結論と今後の課題
  　１．研究結果の概要
  　２．本研究の学術的・実務的貢献
  　３．研究の限界および今後の課題
  
  附表
  参考文献
  索引

• 内容紹介

  　米中対立下でグローバルサプライチェーン再編等が叫ばれる今，ASEAN諸国は日本企業の事業展開先として熱い視線が注がれている。だが，実際にASEAN が大きな注目を集めたのは2010年前後からである。その契機は2008年に発生した国際金融危機であった。翌2009年，世界経済が戦後初のマイナス成長に陥る中でアジア新興国の成長力に対する期待が国際的に高まり，日本政府は2010年に策定した「新成長戦略」でアジア重視の姿勢を打ち出した。そして「アジアとともに成長する日本」（2010年度通商白書のタイトル）とのスローガンを掲げ，日本企業のアジア進出を強く促した。こうしたなかアジア新興国の中でも「親日国」が多いとされるASEAN 諸国の存在がクローズアップされたのである。（略）
  　本研究はASEAN 諸国を出自とする多国籍企業の「国際化戦略」と「競争優位」に関する分析に主眼が置かれている。地元企業の国際化という現象は，躍動するASEAN 経済の重要な見所の一つであると筆者は考えている。
  本書を通じASEAN 企業という切り口からASEAN 経済の現状に関する読者の知識と理解が少しでも深まれば筆者にとって望外の喜びである。欧米企業➡日本企業➡アジアNIES 企業➡BRICs 企業という順で生起し，現在は ASEAN 企業にもその出番が巡ってきた多国籍企業の歴史的な系譜を念頭に置くと，読者はよりグローバルな視野から本書を読み進むことができるはずである。――「まえがき」より

• 著者紹介（「BOOK著者紹介情報」より）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

  牛山 隆一(ウシヤマ リュウイチ)
  慶應義塾大学経済学部卒業後、日本経済新聞社入社。編集局証券部、国際部、アジア部の各記者、シンガポール特派員、ハノイ（ベトナム）支局長、アジア部次長、シンガポール兼クアラルンプール（マレーシア）支局長などを歴任。その後、公益社団法人日本経済研究センターのアジア研究部長、主任研究員を経て、２０２２年４月に名古屋経済大学経済学部教授。２０２４年４月から敬愛大学経済学部教授（予定）。専門はアジア経済論・産業論。特に東南アジア諸国の企業動向に詳しい。青山学院大学大学院国際政治経済学研修科修士課程修了、専修大学大学院経営学研究科博士後期課程修了。博士（経済学）

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