人と仕事の未来　Ｎｏ．１ [単行本]

人と仕事の未来　Ｎｏ．１ [単行本] の 商品概要

• 目次

  巻頭言
  
  ◆ＰＡＲＴ　１◆
  個人と会社の関係は変わるのか‐雇用の流動化と労働市場の変化‐
  
  ◯巻頭対談　新たな価値を創出する人材の育成を
  山口　明夫　日本アイ・ビー・エム株式会社　代表取締役社長執行役員
  白井　正人　マーサージャパン株式会社　取締役　執行役員　人と仕事の未来研究所　所長
  ◯Ｒｅｐｏｒｔ１　企業の成長および雇用の流動化と人事施策の関係
  ◯Ｒｅｐｏｒｔ２　雇用の流動化が進む日本における賃上げの実態とその課題
  ◯有識者座談会　今求められる、個人と会社の新たなつながり
  安部　和志　ソニーグループ株式会社　執行役　専務
  谷本　美穂　株式会社電通グループ　グローバルＣＨＲＯ
  島津　裕紀　経済産業省　経済産業政策局　産業人材課長（併）大臣官房　未来人材室長
  ［司会］　山内　博雄　マーサージャパン株式会社　組織・人事変革コンサルティング　部門代表
  ◯Ｒｅｐｏｒｔ３　雇用の流動化と整合的な退職給付制度のあり方
  ◯Ｒｅｐｏｒｔ４　雇用の流動化と整合的な「フレックス・ベネフィット」
  
  ◆ＰＡＲＴ　２◆　
  資本市場が求める人材戦略とは‐人的資本経営と多様性の推進‐
  
  ◯基調インタビュー　人的資本経営の実現に向けて
  伊藤　邦雄　一橋大学　ＣＦＯ教育研究センター長
  ◯Ｒｅｐｏｒｔ１　サステナビリティ情報開示基準の最新動向
  小森　博司　ＩＦＲＳ財団　ＩＳＳＢ理事
  ◯Ｒｅｐｏｒｔ２　マルチステークホルダーへの傾斜が進むコーポレートガバナンス
  ◯特別対談　女性の活躍促進をめぐる課題と展望
  川本　裕子　人事院総裁
  草鹿　泰士　マーサージャパン株式会社　代表取締役社長
  ◯Ｒｅｐｏｒｔ３　日本企業における女性活躍と平均賃金の関係
  ◯Ｒｅｐｏｒｔ４　男女の賃金情報開示政策の効果に関する研究のサーベイ
  原　ひろみ　明治大学　政治経済学部　教授
  ◯Ｒｅｐｏｒｔ５　外国人社員の有効活用に向けて
  ジェスパー・エドマン　早稲田大学　商学学術院　商学部　准教授
  
  懸賞論文　募集要項

• 出版社からのコメント

  人事関連の中長期的な課題に関する論考をビジネスパーソンや政策立案者に提示し、企業経営や働き方、政策形成に変革を促す一冊。

• 内容紹介

  人事関連の中長期的な課題の解決方法を研究することを目的に2023年に創設された「マーサージャパン 人と仕事の未来 研究所」の機関誌創刊号。
  
  雇用の流動化と人的資本経営に関してそれぞれに特集を組み、有識者へのインタビューや同研究所研究員の論考、政策担当者や企業経営者との対談等を豊富に掲載している。インタビューには伊藤邦雄一橋大学CFO教育センター長が登場し、対談には川本裕子人事院総裁や山口明夫日本IBM代表取締役社長を迎えている。その他に、ソニーグループや電通グループ、経済産業省の人事政策の責任者が、これからの個人と会社の関係についてそれぞれの見解を披露している。ジョブ型雇用、人的資本経営、DEI推進、非財務情報開示等に関心を持つ読者に応える一冊となっている。

• 著者について

  マーサージャパン 人と仕事の未来 研究所 (マーサージャパンヒトトシゴトノミライケンキュウジョ)
  マーサージャパン　人と仕事の未来　研究所（マーサージャパンヒトトシゴトノミライケンキュウジョ）
  マーサージャパン 人と仕事の未来 研究所は、日本経済全体の低成長の要因の一つとなっている人・仕事・雇用に関わる構造的な課題の解決方法を探求し、その解決方法を提示することで、日本経済や日本企業の成長に寄与することを目指している。
  また、マーサージャパンが保有する学術研究機関、政府機関、地方公共団体、産業界、NPO・NGO等とのリレーションを活用し強化することで、人・仕事・雇用に関する情報交換、問題解決のハブとなり、より良い社会を実現する推進力の一翼となることも目指している。人・仕事・雇用の分野の学術振興を目的に行っている懸賞論文事業は、その一例である。
  大学や研究機関等の専門機関とも連携しながら、様々な組織人事関連の課題を扱った研究を行っており、各種メディアを通じて研究成果を発表している。

人と仕事の未来　Ｎｏ．１ [単行本] の商品スペック